インドネシア全域から、NGOリーダーをはじめとする開発関係者を集め、10日間の専門知識教育と2ヵ月間の実地訓練からなる育成訓練プログラムを実施しています。民衆の自助努力を促進する形で開発事業を行うことのできる専門家を養成することが、その目的です。
この訓練プログラムは、地域の住環境問題に関心のある、大学卒業程度の開発関係者約40名が対象。当財団の助成により、主にNGOスタッフなど15名の参加費がまかなわれます。
プログラムの内容は、理論より実践的な教育に重点が置かれ、ケーススタディやシミュレーションを多く取り入れています。また、ここで蓄積された教育ノウハウは、実施者であるバンドン工科大学の大学院に新設された開発コースにも適用され、さらに充実した教育の実施が期待されています。
このプログラムへの参加者は、NGOから大学、地方自治体、中央政府まで、開発に関わるさまざまな組織から来ています。本事業によって、このようにネットワークが広がったことは、インドネシアの開発の将来にとって大きな意味をもつと考えられます。