さまざまな分野の専門家が集い、多種多様な事業を営む笹川平和財団という組織を、ひとことで表現することは意外に難しい。交流・支援事業にみられる民間外交（civilian diplomacy）の役割と、政策提言に代表されるシンクタンク(think tank)の機能を併せもっていることから、筆者は勝手に「diplo tank」という造語を使っている。とはいえ、これとて舌足らずな感がある。小欄では、笹川平和財団の事業と活動、ヒトなどにまつわる諸々の事柄を取り上げ、書き綴る。なお、記事は財団の立場や見解などを代表するものではないことを、お断わりしておく。

　笹川平和財団シニアアドバイザー。情報発信力の強化を担う。産経新聞の政治、外信各部デスク（次長）、副編集長、ニューヨーク、シンガポール、ワシントン各支局長、論説委員などを歴任。専門は米国と東南アジアの政治、外交・安全保障、日米関係。ニューヨークでは主に国連、ワシントンではホワイトハウス、国防総省、議会、シンガポールでは東南アジア諸国連合（ASEAN）と加盟国をカバーした。２００１年の米中枢同時テロ（９・１１）をはじめ、「トランプ対ヒラリー」の米大統領選（２０１６年）、米・キューバ国交回復、南シナ海の領有権問題、ミャンマー民主化などを取材した。米ハワイ大学客員研究員（１９９６～９７年、日米関係とアジア太平洋地域の安全保障）。２０１８年２月から現職。著書は「戦後史開封」第２、３巻（分担執筆、１９９５年 産経新聞社）など。