動画コンテンツ

  • 海洋政策研究所

    2020.09.16

    第174回海洋フォーラム「ブルーカーボン生態系の持つ環境価値の持続可能な利用に向けて」(2020年9月10日実施)

     笹川平和財団海洋政策研究所は2020年9月10日に第174回海洋フォーラム「ブルーカーボン生態系の持つ環境価値の持続可能な利用に向けて」を開催しました。

     今回は国立研究開発法人海上・港湾・航空技術研究所港湾空港技術研究所沿岸環境研究グループ長の桑江朝比呂氏を講師にお迎えし、沿岸沈水生態系(ブルーカーボン生態系)の持続可能に向け設立したジャパンブルーエコノミー(JBE)技術研究組合の目的や目指す方向性についてご講演いただきました。さらに、JBEに今後期待することに関し、桑江氏に信時正人氏(国立大学法人神戸大学客員教授)・刑部真弘氏(国立大学法人東京海洋大学大学院 教授)・渡邉敦(笹川平和財団海洋政策研究所主任研究員) を交えた、パネルディスカッションも開催しました。なお、講演で使用している資料は以下のリンクよりそれぞれご覧ください。

    講演資料

    パネルディスカッション①

    パネルディスカッション②

    もっとみる...
  • 海洋政策研究所

    2020.09.08

    第173回海洋フォーラム「北極環境の現在―世界、そして海洋への影響に注目して―」(2020年8月24日実施)

     笹川平和財団海洋政策研究所は2020年8月24に第173回海洋フォーラム「北極環境の現在―世界、そして海洋への影響に注目して―」を開催しました。

     今回は北海道大学総合博物館教授の小林快次氏を講師にお迎えし、気候変動の影響により、大きく変化しつつある北極の現状と今後求められる取り組み、そして海洋政策への影響についてご講演いただきました。さらに、現在の北極の状況を踏まえて、我々が取り組むべき課題とその方策について、小林教授と高井研氏(海洋研究開発機構超先鋭研究開発部門長)によるパネルディスカッションも開催しました。なお、講演で使用している資料はこちらからご覧下さい。

    もっとみる...
  • 海洋政策研究所

    2020.07.29

    第172回海洋フォーラム「国際政治から見た感染症―国際的な取り組みに注目して―」(2020年7月15日実施)(後半:パネルディスカッション)

     笹川平和財団海洋政策研究所は2020年7月15日に第172回海洋フォーラム「国際政治から見た感染症―国際的な取り組みに注目して―」を開催しました。

     本フォーラムでは、東京都立大学法学部教授の詫摩佳代氏を講師にお迎えし、感染症に対する国際的な取り組みを通じて、現在形成されつつある新たな日常(new normal)における海洋政策をはじめとする国際的な取り組みのあり方についてご講演いただきました(講演はこちらをご覧下さい)。さらに、急激なパラダイムシフトが生じつつある現在の情勢が今後の国際関係や海洋ガバナンスへ与える影響について、詫摩教授と渡部恒雄当財団上席研究員による座談会も開催しました。なお、講演で使用している資料はこちらからご覧下さい。

    もっとみる...
  • 海洋政策研究所

    2020.07.29

    第172回海洋フォーラム「国際政治から見た感染症―国際的な取り組みに注目して―」(2020年7月15日実施)(前半:講演)

     笹川平和財団海洋政策研究所は2020年7月15日に第172回海洋フォーラム「国際政治から見た感染症―国際的な取り組みに注目して―」を開催しました。

     本フォーラムでは、東京都立大学法学部教授の詫摩佳代氏を講師にお迎えし、感染症に対する国際的な取り組みを通じて、現在形成されつつある新たな日常(new normal)における海洋政策をはじめとする国際的な取り組みのあり方についてご講演いただきました。さらに、急激なパラダイムシフトが生じつつある現在の情勢が今後の国際関係や海洋ガバナンスへ与える影響について、詫摩教授と渡部恒雄当財団上席研究員によるパネルディスカッションも開催しました(パネルディスカッションはこちらをご覧下さい)。なお、講演で使用している資料はこちらからご覧下さい。

    もっとみる...
  • 海洋政策研究所

    2020.06.22

    第171回海洋フォーラム「救難飛行艇US-2~波との戦い~」(2020年6月18日実施)

     笹川平和財団海洋政策研究所は2020年6月18日に第171回海洋フォーラム「救難飛行艇US-2~波との戦い~」を実施しました。

     本フォーラムでは、新明和工業株式会社常務執行役員・航空機事業部長の田中克夫氏を講師にお迎えし、我が国が誇る救難飛行艇の実体や期待される今後の活躍についてご講演いただきました。さらに、アクセンチュア・イノベーションセンター福島センター長の中村彰二朗氏もお迎えし、地方創生をはじめとする民生部門において、飛行艇に期待される役割についての座談会も実施致しました。なお、講演で使用している資料については、こちらからご覧ください。

    もっとみる...
  • 海洋政策研究所

    2020.05.14

    第170回海洋フォーラム「もう一つの見えない危機~海の中の騒音問題~」

     笹川平和財団海洋政策研究所は2020年5月14日に第170回海洋フォーラム「もう一つの見えない危機~海の中の騒音問題~」を実施しました。

     本フォーラムでは海洋政策研究所海洋政策研究部長の赤松友成上席研究員を講師として、海運や海上交通、海洋鉱物資源探査、海洋エネルギー開発などをはじめとする海洋のあらゆる分野で発生している騒音(海中騒音)を取り巻く状況、魚介類をはじめとする海洋生物や海洋環境への影響、国内外の研究動向などを踏まえ、我が国をはじめとする関係国や関係機関が検討すべき課題や今後求められる取り組みについて、水中生物音響学の視点からの報告を実施致しました。


    *講演資料については、こちらをご覧ください。

    もっとみる...
  • 海洋政策研究所

    2020.04.02

    日・パラオ国交樹立25周年記念国際シンポジウム「持続可能な海洋の実現に向けて―パラオの取り組みと国際連携―」

     笹川平和財団海洋政策研究所は2019年11月にパラオ共和国のトミー・レメンゲサウ Jr. 大統領をお迎えし、日・パラオ国交樹立25周年記念国際シンポジウム「持続可能な海洋の実現に向けて―パラオの取り組みと国際連携―」を開催しました。

    シンポジウムではパラオによる海洋政策、レメンゲサウ大統領が共同議長を務める「持続可能な海洋経済の構築に向けたハイレベル・パネル」の取り組みや2020年8月にパラオで開催される予定の「第7回アワーオーシャン会議」に向けての計画についてご講演いただきました。本動画では、レメンゲサウ大統領による基調講演のほか、ファウスティナ・ルウール・マルグ パラオ共和国国務大臣やフランシス・マリウル・マツタロウ 駐日パラオ共和国特命全権大使のコメントについてご紹介します。

    もっとみる...
  • アジア事業グループ

    2020.03.30

    公開シンポジウム「責任ある企業行動とサプライ・チェーンの推進に向けて―ビジネスと人権国別行動計画、対話救済ガイドラインの意義」

     2011年6月に国連で採択された「ビジネスと人権に関する指導原則」により企業行動を取り巻く環境が変化しつつある中、当財団は2020年2月3日、グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン(GCNJ)およびビジネスと人権ロイヤーズネットワーク(BHR Lawyers)と、当財団ビル国際会議場(東京・港区)で公開シンポジウムを共催しました。

     公開シンポジウム「責任ある企業行動とサプライ・チェーンの推進に向けて―ビジネスと人権国別行動計画、対話救済ガイドラインの意義」では、2019年12月に公表された「対話救済ガイドライン」に携わったさまざまなステークホルダーが登壇し、策定の意義を説明しました。また、外務省人権人道課の南慎二課長が日本の行動計画の状況を説明したほか、タイで行動計画策定の責任者を務めたナリーラック・パイチャイヤプーム課長(タイ法務省)、マレーシアで行動計画に策定に携わっているアイシャ・ビディン教授(元マレーシア人権委員会委員)が日本企業への影響について講演しました。

    もっとみる...
  • 日米グループ

    2020.03.27

    “U.S. in 2020: Changing Society and Presidential Election” 2020年:アメリカ社会の変化と大統領選挙

     笹川平和財団日米グループでは、2020年2月7日(金)に、講演会「2020年:アメリカ社会の変化と大統領選挙」を開催し、中山俊宏 慶應義塾大学教授 および ポール・スラシック ヤングスタウン州立大学(オハイオ州)教授 をお招きして、昨今の米国社会の大きな流れと2020年の米国政治についてご議論をいただきました。

     スラシック教授は、米国大統領選挙の仕組み、講演会直前の2月3日に開催されたアイオワ民主党党員集会の投票結果への分析、民主党代表候補選出に向けた今後の動き等について述べた上で、「激しい党内対立が大統領選挙本選にも影響するのではないか」との見方を示しました。
     また、中山教授は、「保守」と「リベラル」の変容というより長期的視点から、「国民保守」や「社会主義」といったキーワードを基に現在の米国社会について論じた上で、トランプ現象やサンダース現象に代表される「分断国家としての米国」の実態について、研究成果を基に報告を行いました。
     講演会の終盤では、クラウドサービス「slido」を活用し、「日本にとって最善の次期米国大統領候補は?」と言った質問に対して一般の参加者の方々にリアルタイムでライブ投票していただく時間も持ちました。

    もっとみる...
メルマガ登録はこちら
関連ページ

笹川太平洋島嶼国基金

上記の笹川太平洋島嶼国基金のページでは、2017年度までの事業活動を紹介しています。

関連ページ

笹川汎アジア基金

上記の笹川汎アジア基金のページでは、2017年度までの事業活動を紹介しています。

関連ページ

笹川日中友好基金

上記の笹川日中友好基金のページでは、2017年度までの事業活動を紹介しています。

関連ページ

笹川中東イスラム基金

上記の笹川中東イスラム基金のページでは、2017年度までの事業活動を紹介しています。

  • Facebook
  • Twitter
  • LINE
  • はてな

ページトップ