動画コンテンツ

  • 日米グループ

    2020.01.17

    【笹川平和財団・米日カウンシル共催パネル講演会】リーダーシップの多様化:アジア系アメリカ人州議会議員が歩んできた道のり2019

     笹川平和財団日米グループは米日カウンシルとの共催により、6名のアジア系アメリカ人州議会議員を米国からお招きし、パネル講演会を開催しました。  当財団では、2014年度から米日カウンシルが実施する「アジア系アメリカ人リーダー訪日プログラム」を米日カウンシルと共に実施しています。同プログラムは、多様なバックグランドを持つアジア系アメリカ人の州議会議員の方々が、1週間の訪日を通じ、国や地方の政治、ビジネス、地域コミュニティーなど各分野のリーダーと意見交換を行うことにより、日本、日米関係に対する理解を深め、それによって日米両国にとって有意義な新しいネットワークが構築されることを目的としています。

     パネルディスカッションでは、Nobuko Forum Japan代表の佐々江信子氏をモデレーターとしてお迎えし、6名の州議会議員それぞれが様々なキャリアを経て、米国で政治家として歩んでこられた道のりについてお話しいただきました。

  • 海洋政策研究所

    2019.12.27

    第168回海洋フォーラム「日本周辺の島嶼領土と海洋の利用 ―紛争の平和的解決に向けて―」

     笹川平和財団海洋政策研究所は2019年12月18日に第168回海洋フォーラム「日本周辺の島嶼領土と海洋の利用 ―紛争の平和的解決に向けて―」を開催しました。本フォーラムでは海洋政策研究所島嶼資料センターの髙井晉特別研究員を講師として迎え、国際法上の島嶼領有の根拠としての権原(title)や国連海洋法条約における領海、排他的経済水域、大陸棚における国家の権利義務などといった島嶼領土の領有権及び海洋の利用に関する国際法の基礎的な理解を踏まえ、我が国の周辺島嶼領土の歴史と編入に至る経緯や海洋の利用に関連する我が国の排他的経済水域や大陸棚の問題などの島嶼領土に関するさまざまな課題について、国際法の視点から報告していただきました。

  • 海洋政策研究所

    2019.12.26

    「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)海洋・雪氷圏特別報告書(SROCC)公表記念シンポジウム」基調講演ほか

    *ハンス=オットー・ポートナー氏による基調講演→12:51から
    **一部の字幕訂正については、下記「SPFによる字幕訂正」をご参照ください。
    ―――
    2019年10月15日、笹川平和財団海洋政策研究所は環境省との共催で「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)海洋・雪氷圏特別報告書(SROCC)公表記念シンポジウム」を開催しました。

    本シンポジウムでは、9月25日にIPCCが公表した「海洋・雪氷圏特別報告書(通称:SROCC)」に含まれる最新の科学的知見と重要なメッセージを国内外に広く発信するため、IPCC第二作業部会共同議長であるハンス=オットー・ポートナー氏を基調講演者として迎え、また、国内外からSROCC主要執筆者(Lead Author) を招き、SROCCの解説を行っていただきました。

    本動画では、ハンス=オットー・ポートナー氏による基調講演に加え、角南篤 笹川平和財団海洋政策研究所長および塚田玉樹 外務省地球規模課題審議官による開会挨拶についてご紹介いたします。

    ―SPFによる字幕訂正―
    【正誤表】11:23 (誤)1.5% → (正)1.5℃
    詳細についてはこちらをご覧ください。

    ―参考資料―
    「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)海洋・雪氷圏特別報告書(SROCC)公表記念シンポジウム」の概要については、こちらよりご覧ください。

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  • 笹川日中友好基金

    2019.11.21

    日中伝統工芸文化関係者交流会の調印式

    2019年11月8日、笹川平和財団の笹川日中友好基金(会長 田中伸男)と上海世久無形文化遺産保護基金会(代表 陳学栄)(以下、上海世久基金会)は、日中両国の伝統工芸分野の担い手による相互交流を目的とする連携協力に関する協定の調印式を行いました。

  • 安全保障研究グループ

    2019.11.19

    中ロ軍事協力の意義 SPF China Observer 公開フォーラム

      2019年9月4日、公開フォーラム「SPF China Observer -中ロ軍事協力の意義-」を開催しました。

      2019年7月24日に、中国が4年ぶりとなる国防白書を発表しました。中国が米国に対する対決姿勢を固めたのです。 ただし中国は、米国対国際社会の構図を描こうとし、他国との連携強化を図っています。なかでも、中ロ関係は 特別です。両国は軍事協力を深めるとしており、7月23日には両軍機による合同パトロールも行われました。 日本周辺の安全保障環境にも大きな影響を及ぼす中ロ軍事協力とはどのようなものなのか。 ロシアと中国の軍事・安全保障の専門家である、東京大学先端科学技術研究センターの小泉悠・特任助教と 笹川平和財団の小原凡司・上席研究員が議論しました。

  • 中東・イスラム事業
    グループ

    2019.11.15

    「日本におけるイスラム理解の促進」講演会シリーズ
    イスラムとジェンダー-男女の優劣と役割-

     笹川平和財団中東・イスラム事業グループでは「日本におけるイスラム理解の促進」講演会シリーズ第2回として、2019年9月10日に「イスラムとジェンダー-男女の優劣と役割-」を主題とする講演会を開催しました。

     ジェンダーやムスリムの装いを中心として現代イスラム文化を研究されている後藤絵美氏(東京大学准教授)を講師に迎え、イスラムにおいて男女の区別や役割がどのように定められ、位置づけられるのかについて、ご講演いただきました。

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  • 安全保障研究グループ

    2019.10.31

    パネル講演会「日米同盟は不公平か?」ーアジアと欧州の同盟を比較するー

     「アメリカ・ファースト」を掲げるトランプ大統領は、日米同盟が不公平であるという批判を度々行い、他の同盟国に対しても、より大きな軍事的及び財政的な役割分担を求めている。このような背景から、2018年度、笹川平和財団安全保障研究グループでは、ポーランドの「カシミール・プラスキー財団」との協力により「同盟国のバランスシート」事業を行った。

     その中で、アジアと欧州における同盟国6か国の米国との関係における強みと弱みを分析した「比較論文」と、それを反映した「バランスシート」を作成した。

     この度、ポーランド、ドイツ、リトアニア、オーストラリアの同盟政策の専門家を招聘し、日本の米国と台湾の専門家と意見交換を行い、その成果を日本の一般の方々と共有する機会を設けた。アジアと欧州におけるアメリカの他の同盟関係と比較することで、日米同盟の強みと弱みを構造的に理解し、今後の同盟政策への示唆を考えたい。


    詳しくはこちら

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  • 笹川日中友好基金

    2019.09.26

    日中佐官級交流事業2019 中国人民解放軍代表団歓迎レセプション

    2019年9月19日、笹川平和財団・笹川日中友好基金は、中国人民解放軍の佐官級訪日団一行を歓迎するレセプションを開催しました。この取り組みは、日中両国の安全保障分野における交流促進と信頼醸成を目的に、防衛省・自衛隊と中国人民解放軍の中堅幹部に相互交流の機会を提供するものです。両国の代表団は、年に1度、お互いの国を訪問し、防衛関係者への表敬など、様々な交流プログラムに参加します。今回、中国の代表団一行は、9月17日から9月26日まで日本に滞在しました。
  • 安全保障研究グループ

    2019.09.12

    米中新冷戦?中国の本音 SPF China Observer 公開フォーラム

     2019年7月24日、公開フォーラム「SPF China Observer ー米中新冷戦?中国の本音ー」を開催しました。米中対立は、米中貿易戦争から米中ハイテク戦争まで、経済だけでなく安全保障の問題も含み、さらに市場のブロック化は政治体制間競争の様相も呈し始めました。

     米国の厳しい圧力を受け、中国では「長征」という表現まで用いられ、長期戦の構えを見せています。こうした状況下で、中国は何を求め、どのように行動しようとしているのでしょうか?中国の政治、経済、社会、外交・安全保障の専門家が議論しました。

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