動画 Videos
動画コンテンツ
-
海洋政策研究所
2020.05.14
第170回海洋フォーラム「もう一つの見えない危機～海の中の騒音問題～」
笹川平和財団海洋政策研究所は2020年5月14日に第170回海洋フォーラム「もう一つの見えない危機～海の中の騒音問題～」を実施しました。
もっとみる...本フォーラムでは海洋政策研究所海洋政策研究部長の赤松友成上席研究員を講師として、海運や海上交通、海洋鉱物資源探査、海洋エネルギー開発などをはじめとする海洋のあらゆる分野で発生している騒音（海中騒音）を取り巻く状況、魚介類をはじめとする海洋生物や海洋環境への影響、国内外の研究動向などを踏まえ、我が国をはじめとする関係国や関係機関が検討すべき課題や今後求められる取り組みについて、水中生物音響学の視点からの報告を実施致しました。
＊講演資料については、こちらをご覧ください。
-
海洋政策研究所
2020.04.02
日・パラオ国交樹立25周年記念国際シンポジウム「持続可能な海洋の実現に向けて―パラオの取り組みと国際連携―」
笹川平和財団海洋政策研究所は2019年11月にパラオ共和国のトミー・レメンゲサウ Jr. 大統領をお迎えし、日・パラオ国交樹立25周年記念国際シンポジウム「持続可能な海洋の実現に向けて―パラオの取り組みと国際連携―」を開催しました。
もっとみる...シンポジウムではパラオによる海洋政策、レメンゲサウ大統領が共同議長を務める「持続可能な海洋経済の構築に向けたハイレベル・パネル」の取り組みや2020年8月にパラオで開催される予定の「第7回アワーオーシャン会議」に向けての計画についてご講演いただきました。本動画では、レメンゲサウ大統領による基調講演のほか、ファウスティナ・ルウール・マルグ パラオ共和国国務大臣やフランシス・マリウル・マツタロウ 駐日パラオ共和国特命全権大使のコメントについてご紹介します。
-
アジア事業グループ
2020.03.30
公開シンポジウム「責任ある企業行動とサプライ・チェーンの推進に向けて―ビジネスと人権国別行動計画、対話救済ガイドラインの意義」
2011年6月に国連で採択された「ビジネスと人権に関する指導原則」により企業行動を取り巻く環境が変化しつつある中、当財団は2020年2月3日、グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン（GCNJ）およびビジネスと人権ロイヤーズネットワーク（BHR Lawyers）と、当財団ビル国際会議場（東京・港区）で公開シンポジウムを共催しました。
もっとみる...公開シンポジウム「責任ある企業行動とサプライ・チェーンの推進に向けて―ビジネスと人権国別行動計画、対話救済ガイドラインの意義」では、2019年12月に公表された「対話救済ガイドライン」に携わったさまざまなステークホルダーが登壇し、策定の意義を説明しました。また、外務省人権人道課の南慎二課長が日本の行動計画の状況を説明したほか、タイで行動計画策定の責任者を務めたナリーラック・パイチャイヤプーム課長（タイ法務省）、マレーシアで行動計画に策定に携わっているアイシャ・ビディン教授（元マレーシア人権委員会委員）が日本企業への影響について講演しました。
-
日米グループ
2020.03.27
“U.S. in 2020: Changing Society and Presidential Election” 2020年：アメリカ社会の変化と大統領選挙
笹川平和財団日米グループでは、2020年２月７日（金）に、講演会「2020年：アメリカ社会の変化と大統領選挙」を開催し、中山俊宏 慶應義塾大学教授 および ポール・スラシック ヤングスタウン州立大学（オハイオ州）教授 をお招きして、昨今の米国社会の大きな流れと2020年の米国政治についてご議論をいただきました。
もっとみる...スラシック教授は、米国大統領選挙の仕組み、講演会直前の2月3日に開催されたアイオワ民主党党員集会の投票結果への分析、民主党代表候補選出に向けた今後の動き等について述べた上で、「激しい党内対立が大統領選挙本選にも影響するのではないか」との見方を示しました。
また、中山教授は、「保守」と「リベラル」の変容というより長期的視点から、「国民保守」や「社会主義」といったキーワードを基に現在の米国社会について論じた上で、トランプ現象やサンダース現象に代表される「分断国家としての米国」の実態について、研究成果を基に報告を行いました。
講演会の終盤では、クラウドサービス「slido」を活用し、「日本にとって最善の次期米国大統領候補は？」と言った質問に対して一般の参加者の方々にリアルタイムでライブ投票していただく時間も持ちました。
-
海洋政策研究所
2020.03.02
第169回海洋フォーラム「これからの海洋教育を展望する―激甚化する気象災害とわたしたちのくらし」
笹川平和財団海洋政策研究所は2020年1月28日に第169回海洋フォーラム「これからの海洋教育を展望する―激甚化する気象災害とわたしたちのくらし」を開催しました。
もっとみる...2018年夏の西日本豪雨、2019年の台風15号に見られたように、今後、気象災害は激甚化することが予想されているなか、本フォーラムでは東京大学の茅根創氏（同大学大学院理学系研究科教授・大学院教育学研究科附属海洋教育センター・副センター長）を講師として迎え、海洋教育における気象災害を主題とした授業実践とこれからの海洋教育を考える上での課題と展望についてご講演いただきました。
-
日米グループ
2020.02.12
中山俊宏×秋田浩之 対談 「U.S. in 2020 :アメリカ大統領選挙と外交政策の行方」Vol.4
2020年大統領選挙の見通しと、それを受けたアメリカの今後の外交政策について、二人の専門家による熱い議論をお楽しみください。
もっとみる...※2月7日に行われた中山俊宏氏（慶應義塾大学教授）とポール・スラシック氏（ヤングスタウン州立大学教授）の講演会では、大統領選挙について米国の内政を中心にお話しいただきましたが、こちらは「外交」をメインテーマとした議論です。
中山俊宏
慶應義塾大学総合政策学部教授。専門はアメリカ政治外交、アメリカ政治思想、日米関係など。著書に『介入するアメリカ』（勁草書房、2013年）、『アメリカン・イデオロギー』（勁草書房、2013年）など。
秋田浩之
日本経済新聞コメンテーター。著書に『乱流 米中日安全保障三国志』（日本経済新聞出版社、2016年）、『暗流 米中日外交三国志』（日本経済新聞出版社、2008年）など。 -
日米グループ
2020.02.12
中山俊宏×秋田浩之 対談 「U.S. in 2020 :アメリカ大統領選挙と外交政策の行方」Vol.3
2020年大統領選挙の見通しと、それを受けたアメリカの今後の外交政策について、二人の専門家による熱い議論をお楽しみください。
もっとみる...※2月7日に行われた中山俊宏氏（慶應義塾大学教授）とポール・スラシック氏（ヤングスタウン州立大学教授）の講演会では、大統領選挙について米国の内政を中心にお話しいただきましたが、こちらは「外交」をメインテーマとした議論です。
中山俊宏
慶應義塾大学総合政策学部教授。専門はアメリカ政治外交、アメリカ政治思想、日米関係など。著書に『介入するアメリカ』（勁草書房、2013年）、『アメリカン・イデオロギー』（勁草書房、2013年）など。
秋田浩之
日本経済新聞コメンテーター。著書に『乱流 米中日安全保障三国志』（日本経済新聞出版社、2016年）、『暗流 米中日外交三国志』（日本経済新聞出版社、2008年）など。 -
日米グループ
2020.02.10
中山俊宏×秋田浩之 対談 「U.S. in 2020 :アメリカ大統領選挙と外交政策の行方」Vol.2
2020年大統領選挙の見通しと、それを受けたアメリカの今後の外交政策について、二人の専門家による熱い議論をお楽しみください。
もっとみる...※2月7日に行われた中山俊宏氏（慶應義塾大学教授）とポール・スラシック氏（ヤングスタウン州立大学教授）の講演会では、大統領選挙について米国の内政を中心にお話しいただきましたが、こちらは「外交」をメインテーマとした議論です。
中山俊宏
慶應義塾大学総合政策学部教授。専門はアメリカ政治外交、アメリカ政治思想、日米関係など。著書に『介入するアメリカ』（勁草書房、2013年）、『アメリカン・イデオロギー』（勁草書房、2013年）など。
秋田浩之
日本経済新聞コメンテーター。著書に『乱流 米中日安全保障三国志』（日本経済新聞出版社、2016年）、『暗流 米中日外交三国志』（日本経済新聞出版社、2008年）など。 -
日米グループ
2020.02.10
中山俊宏×秋田浩之 対談 「U.S. in 2020 :アメリカ大統領選挙と外交政策の行方」Vol.1
2020年大統領選挙の見通しと、それを受けたアメリカの今後の外交政策について、二人の専門家による熱い議論をお楽しみください。
もっとみる...※2月7日に行われた中山俊宏氏（慶應義塾大学教授）とポール・スラシック氏（ヤングスタウン州立大学教授）の講演会では、大統領選挙について米国の内政を中心にお話しいただきましたが、こちらは「外交」をメインテーマとした議論です。
中山俊宏
慶應義塾大学総合政策学部教授。専門はアメリカ政治外交、アメリカ政治思想、日米関係など。著書に『介入するアメリカ』（勁草書房、2013年）、『アメリカン・イデオロギー』（勁草書房、2013年）など。
秋田浩之
日本経済新聞コメンテーター。著書に『乱流 米中日安全保障三国志』（日本経済新聞出版社、2016年）、『暗流 米中日外交三国志』（日本経済新聞出版社、2008年）など。 -
中東・イスラム事業
グループ2020.01.24
「日本におけるイスラム理解の促進」講演会シリーズ
第3回：イスラムとメディア－過激主義と「過激」のイメージ－笹川平和財団中東・イスラム事業グループでは「日本におけるイスラム理解の促進」講演会シリーズ第3回として、2019年11月13日に「イスラムとメディア－過激主義と「過激」のイメージ－」を主題とする講演会を開催しました。
もっとみる...ペルシャ湾岸地域近現代史、中東メディア論がご専門の日本エネルギー経済研究所 中東研究センターの保坂修司研究理事にご講演いただきました。
関連ページ
上記の笹川太平洋島嶼国基金のページでは、2017年度までの事業活動を紹介しています。
関連ページ
上記の笹川汎アジア基金のページでは、2017年度までの事業活動を紹介しています。
関連ページ
上記の笹川日中友好基金のページでは、2017年度までの事業活動を紹介しています。
関連ページ
上記の笹川中東イスラム基金のページでは、2017年度までの事業活動を紹介しています。
