動画コンテンツ

  • 安全保障研究グループ

    2019.09.12up

    米中新冷戦?中国の本音 SPF China Observer 公開フォーラム

     2019年7月24日、公開フォーラム「SPF China Observer ー米中新冷戦?中国の本音ー」を開催しました。米中対立は、米中貿易戦争から米中ハイテク戦争まで、経済だけでなく安全保障の問題も含み、さらに市場のブロック化は政治体制間競争の様相も呈し始めました。

     米国の厳しい圧力を受け、中国では「長征」という表現まで用いられ、長期戦の構えを見せています。こうした状況下で、中国は何を求め、どのように行動しようとしているのでしょうか?中国の政治、経済、社会、外交・安全保障の専門家が議論しました。

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  • 日米グループ

    2019.09.05up

    パネル講演会『「核の忘却」の終わり-核兵器復権の時代』
    “The End of Nuclear Forgetting: Revival of Nuclear Weapons”

     笹川平和財団日米グループでは、2015~2017年度に実施した研究プロジェクトの議論を土台とした書籍『「核の忘却」の終わりー核兵器復権の時代』(勁草書房)の出版を記念し、執筆陣による本書の議論の紹介と共に米国から専門家を迎えてパネル講演会を開催いたしました。

    パネル1:『「核の忘却」の終わり‐核兵器復権の時代』紹介:0:00-1h05m

    パネル2: 特別パネルディスカッション「核兵器を巡る国際安全保障環境の今」) 1h05m-2h35m

     研究では、21世紀の現在の安全保障環境における核兵器の役割、核抑止の多様性に着目した分析を行い、米ロをはじめ大国の動向、さらに地域レベルでの核抑止の役割、また、科学技術の進展と核兵器との関係にも目を向けつつ議論を試みました。そして日本において、核抑止を巡る議論と現実をタブー視せず、世界の変化の中で、今我々が直面する核兵器を巡る課題に正面から総論的に取り組むことを目指しました。米ソ対立を軸とした冷戦期の抑止論をそのまま適用するのでもなく、時代の変化を捉え、地域や相手によって異なる認識枠組みをもって核兵器、抑止の役割と意味を捉えることが重要となってます。また、核兵器と安全保障を巡る議論の二つの軸、安全保障・抑止論と軍縮・軍備管理の議論を別々に議論し分断させないことも、メッセージの一つです。

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  • アジア事業グループ

    2019.08.21up

    「パネル講演会 日本と東アジアの「男らしさ」再考―男性のシェア!ケア!フェア!」動画(ダイジェスト版)

     笹川平和財団では、日本、ソウル、台北、上海、香港の男性を対象としたアンケート調査を行いました。そこから、男性に求められる役割が変化するなか、変化に適応しつつも男性としてのアイデンティティや権威を保とうとする、「男性たちの(半ば無意識的な)適応戦略」が見えてきました。

     《男らしく》家事や育児をする男性とは?男女共同参画社会の進展に与える影響は?パネル講演会では、調査研究メンバーであり男性学・男性性研究や父親研究の第一線で活躍しておられる多賀太教授、伊藤公雄教授、石井クンツ昌子教授をお招きし、《男らしさ》を考えました。

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  • 中東・イスラム事業
    グループ

    2019.07.03up

    イラン・イスラム共和国副大統領来日記念講演会
    イランにおける女性のエンパワメント

     イランのマスメ・エブテカール女性・家庭環境担当副大統領を招き、講演会を開催しました。講演では、笹川平和財団とイラン女性省が共同で実施した「女性と起業」に関する研究成果を話しました。

     また、アメリカとの緊張が高まっている現在の状況について、アメリカの経済制裁に対するイランの立場、国際社会からの支援の期待などについて言及しました。

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  • 安全保障研究グループ

    2019.06.05up

    「『ポスト冷戦』後の展望―米中新冷戦?あるいは更なる混沌か?」
    第1回SPF安全保障セミナー

     長期化、エスカレートする「貿易戦争」により、米中関係は「新冷戦」といえるレベルにまで悪化している―。

     この命題に、笹川平和財団の論客である渡部恒雄、小原凡司両上席研究員、山口昇参与が米国、中国、日本の視点から論議した。モデレーターは西田一平太主任研究員。

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  • 安全保障研究グループ

    2019.05.28up

    SPF Conversation Vol.1(日本語字幕版)
    デービッド・シアー元米国防次官補
    スコット・スウィフト元米海軍太平洋艦隊司令官

    オバマ前政権で、国防次官補としてアジア太平洋地域の安全保障問題に対応したデービッド・シアー氏と、元米海軍太平洋艦隊司令官のスコット・スウィフト氏に、新たな「防衛計画の大綱」を踏まえ、インド太平洋における日米同盟の在り方や求められる戦略などについて聞いた。

    両氏は笹川平和財団などが共催したワークショップ「日米安全保障・防衛ダイアローグ」に招かれ、インタビューはその際に行われた。インタビュアーは財団のジャッキー・エンズマン英語版ウェブサイト編集長。

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  • 日米グループ

    2019.05.16up

    講演会動画「インド太平洋地域の米国との関係と日米」

    笹川平和財団日米グループでは、「Japan Matters for America / America Matters for Japan(日米相互依存の見取り図)」(以下JMA/AMJ)第3弾の完成を記念して、4月15日(月)に「How Japan Matters for America in Indo-Pacific―インド太平洋地域の米国との関係と日米―」をテーマにパネルディスカッションを開催しました。
    パネル講演会概要)
    https://www.spf.org/seminar/list/20190325.html

    当財団は、2009年度より、米国イースト・ウェストセンターと協力し、JMA/AMJシリーズを作成しています。JMA/AMJは、同センターワシントンD.C.事務所長のサトゥ・リマイェ博士が中心となって実施している「Asia Matters for America」シリーズの一つであり、日米の相互依存関係を、同盟、貿易、雇用、投資、観光、教育、人口、姉妹都市等の観点から、両国の地域レベル(州、県、市)にまで落とし込んだ調査を実施し、日英2言語で包括的かつ具体的に図解した冊子です。またウェブサイトでは、米国の州別等のより詳細なデータも見ることができます。

    本パネルディスカッションでは、この最新版JMA/AMJを紹介すると共に、ASEANやオーストラリアなど、他の「Asia Matters for America」シリーズを通して見えてくる米国とインド太平洋地域との関係と比較しながら、大きく地域が揺れ動く時代に、日米関係、日米同盟がこの地域でどのような特徴を持っているのか、相対的にどう重要なのかといった点を、リマイェ博士に加えて、インド太平洋地域の国際関係に詳しい3名の日本人専門家をパネリストに迎えて議論しました。

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  • 安全保障研究グループ

    2018.12.26up

    笹川平和財団主催「北朝鮮の非核化プロセスと米国の経験」

    笹川平和財団は「「日米同盟の在り方研究」プロジェクト」事業の一環として、2018年10月2日に、イランの非核化の合意に至る米国の経験も踏まえ、北朝鮮の非核化に何が必要なのかを下記の専門家をお招きし、北朝鮮の非核化プロセスと米国の経験と題し、フォーラムを開催しました。
    フォーラムの概要)https://www.spf.org/seminar/list/20181002.html

    2018年6月12日の米朝首脳会談において、「朝鮮半島の非核化」が合意されましたが、北朝鮮は未だ自らの核兵器を放棄する行動を見せていません。


     北朝鮮の非核化が話題になる中、理想主義だけで軍縮および非核化が実現できると錯覚しがちな私たちは、今一度、非核化を実現するために具体的なプロセスを理解する必要があるでしょう。そして、そのプロセスを推進するためには、現実主義的な思考と軍事・武器に対する理解が必要であることも認識しなければなりません。

     笹川平和財団では、2018年10月2日に、イランの非核化の合意に至る米国の経験も踏まえ、北朝鮮の非核化に何が必要なのかを下記の専門家をお招きし、議論しました。

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  • 安全保障研究グループ

    2018.11.19up

    笹川平和財団 公開フォーラム SPF China Observer「激動の中国を語る」

    2018年9月29日に笹川平和財団主催 公開フォーラムSPF China Observer「激動の中国を語る」を開催しました。
    笹川平和財団安全保障事業グループでは、「中国の定点観測」プロジェクトとして、中国の政治、経済、社会、外交、安全保障の各分野の専門家が定期的にその分析を発表するウェブサイトを運営しています。
    詳しくはこちらをご覧ください。https://www.spf.org/spf-china-observer/

    論考集の発刊に際し、本公開フォーラムに論考執筆者を招き、激動の中国について議論しました。

    【登壇者】
    高原 明生(東京大学公共政策大学院院長、法学政治学研究科教授)
    阿古 智子(東京大学大学院総合文化研究科准教授)
    伊藤 亜聖(東京大学社会科学研究所准教授)
    井上 一郎(関西学院大学総合政策学部教授)
    田中 修(奈良県立大学特任教授)
    江藤 名保子(ジェトロ・アジア経済研究所 研究員)
    小原 凡司(笹川平和財団上席研究員)
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