新型コロナウイルス感染症の影響は世界に、日本に、そして海洋にどのような変化をもたらすのでしょうか。『OPRIリレーメッセージ』はポストコロナ時代を見据えて、海洋の問題に造詣の深い専門家の方々にお話を聞くシリーズです。
No.6 阪口 秀 氏
((国研)海洋研究開発機構理事)
「海洋研究開発機構における感染症対策」
(2020/07/07 実施)
No.4 兼原敦子氏
(上智大学法学部教授)
「国際法のConformistかつReformistでもある日本に向けて」
(2020/06/12 実施)
No.3 高井研氏／瀧澤美奈子氏／竹田有里氏
「COVID-19とコミュニケーション」
(2020/05/27 実施)
No.2 山形俊男氏
（海洋研究開発機構アプリケーションラボ特任上席研究員、東京大学名誉教授）
「海洋科学の展望」
(2020/05/28 実施)
No.1 坂元茂樹氏（同志社大学教授）
「国際法から見るCOVID-19」
(2020/05/20 実施)
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）によりお亡くなりになられた方々のご冥福をお祈り申し上げますとともに、罹患された方々には心よりお見舞い申し上げます。また、医療従事者をはじめとする新型コロナウイルスと日々戦っておられる方々に、心からの感謝と敬意を表したいと思います。
笹川平和財団海洋政策研究所では、感染拡大防止のため建物を封鎖するとともに、当財団ビルで実施を予定しておりました「海洋フォーラム」をはじめとするイベントは当面の間すべて中止とさせて頂いております。
また現在、職員とその家族を守るため、全職員を在宅勤務としております。安全を確保しつつ、これまでの研究や活動を継続するため、ウェブ会議や電子決裁などITを活用した体制の充実を鋭意進めているところです。
新型コロナウイルスの感染拡大は、現代社会に未知の課題を突き付けており、私たちが持続可能な社会を目指していく上で、より一層の英知と行動を結集していくことが求められています。また、海洋に係わるさまざまな活動にも大きな影響を及ぼし、私たちが海洋とどう向き合っていくのかを改めて問いかけています。
世界は海でつながっています。いま世界は歴史的な困難に立ち向かっていますが、今こそ全人類が協力して乗り越えることが重要です。別表 に示すように海洋に関する国際会議の多くは中止や延期となっていますが、海洋政策研究所はこれからもSDGsを推進しつつ、世界の海洋関係者と培ってきた連携をより一層強めて参る所存です。危機に直面したいまこそ、世界をリードする海洋問題に特化したシンクタンクとして、独自の視点で現状を分析し、さまざまなステークホルダーの連携を促進し、効果的な政策提言を行って参ります。
私たちは、変化する世界を見据えつつ、「人類共同の財産である海洋を２００年後の人類に健全な状態で引き継ぐ」という変わらぬミッションを胸に、これからも研究を続けて参ります。
2020年4月
公益財団法人笹川平和財団
海洋政策研究所所長 角南 篤
ブルーエコノミー、海洋生物多様性の保全、気候変動と海洋、海洋ガバナンス、海洋宇宙連携、海洋可視化、ブルーファイナンシング、国際連携・地域連携 ほか
※2019年度の調査報告書や論考等は、順次、下記サイトより公開してまいります。
https://www.spf.org/opri/publication/
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