ツバルのサンゴが記録していたサンゴ礁劣化の歴史

　2020年4月30日、笹川平和財団海洋政策研究所（以下、海洋政策研究所）（東京都港区　所長：角南篤）に所属する中村修子研究員（プロジェクト当時：東京大学大学院理学系研究科特任研究員）と東京大学大学院理学系研究科の茅根創教授のグループによる科学論文Nakamura et al. (2020) Anthropogenic Anoxic History of the Tuvalu Atoll Recorded as Annual Black Bands in Coral が、Scientific Reports 誌 (nature research journal) に掲載されました。

【追悼：アイリーン・ヒラノ・イノウエさんを偲んで】

　私たちが親しみを込めてアイリーンと呼んでいた、アイリーン・ヒラノ・イノウエさんが4月7日に逝去された。多くの日本メディアは、アイリーンを日米交流の功労者と称えた。アイリーンが全米日系人博物館の館長を20年にわたって務め、その後米日カウンシルの会長として、東日本大震災の直後からトモダチ・イニシャティブを推進した功績等からして、当然のことであろう。筆者にも、アイリーンのあのはじけるような笑顔とともに、彼女が日米間で果たした功績が次々に思い起される。しかし同時に、アイリーンの人生を通した活動を見ると、それは日米交流にとらわれない、より広い問題意識に根差していたのではないかと思えてならない。

（会長メッセージ）新型コロナウィルス感染症の拡大に関する当財団の対応について
―「コロナ後」の日本と世界の変化を見据えて―

　笹川平和財団会長の田中伸男です。皆さん、コロナ危機の中、どのようにお過ごしでしょうか？わたしも政府及び東京都の外出自粛要請に従い、すでに一カ月ほど在宅勤務を続けております。このビデオも自宅でiPadを使って収録しました。まず新型コロナウイルスの感染により亡くなった方々のご冥福をお祈りいたします。そして感染者を一人でも多く救おうと日夜不眠不休の努力を続けておられる医療関係者の皆様に、心から感謝申し上げるとともに、エールを送りたいと思います。

新型コロナウィルス感染症の拡大に伴う世界情勢の変化について、各地域・分野の専門家による論考を掲載しています。（2020.04.13）

「移住労働者とその家族の権利保護～東南アジアの送り出し国の現状と日本の受け入れの在り方を考える」
アジア事業グループ、「ヒューライツ大阪」とセミナー共催

　笹川平和財団のアジア事業グループは2020年2月22日、一般財団法人アジア・太平洋人権情報センター（以下、ヒューライツ大阪）との共催で、「移住労働者とその家族の権利保護～東南アジアの送り出し国の現状と日本の受け入れの在り方を考える」と題したセミナーを、大阪市内で開きました。