Ocean Super Year 2025

科学が導き、政策が支え、社会が動く。
海の未来は、今ここから。

2025年は「海洋のスーパーイヤー」とされ、BBNJ協定や国際プラスチック条約、漁業補助金協定の発効、深海底鉱物資源の開発規則の策定など、海洋保全に関する国際ルールの整備が進む重要な年です。

気候変動の影響が深刻化する中、海洋科学の理解や関心は国内外で十分とは言えません。笹川平和財団は「海洋を通じた平和な世界の実現」を掲げ、科学的根拠に基づく政策形成や国際連携を推進。極域や島嶼、アフリカ諸国との協力を強化し、次世代に豊かな海を継承する取り組みを進めています。

笹川平和財団は、政府から独立した立場を活かし、未開拓の分野に挑戦するとともに、国際会議や万博などを通じて多様な関係者と連携し、海洋保護の重要性を世界に発信していきます。

Ocean Super Yearのテーマ

政策
科学と技術による海洋の理解促進と政策反映

国際協力
日本・アジアの海洋問題の整理と持続可能な発展に向けた国際協力の推進

極域

極域における課題の整理と解決策の提示

Ocean Super Year新着情報

核の恫喝、使用の危機、軍備管理の停滞　今こそ現実的な議論を　新著「壊れる核抑止」刊行

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日アイスランド「科学外交」で２国間関係のさらなる深化を

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中露主導の国際組織へ「実践的な一歩」か　中国新興企業が北極海航路の商業利用拡大

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【IINA】「柏崎刈羽原発の再稼働とエネルギー政策の転換」　小林祐喜笹川平和財団主任研究員

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【IINA】「アフリカにおけるトランプ政権の資源外交とその影響 ――中国との新たな競争の場となるのか」　中谷純江氏（一橋大学森有礼高等教育国際流動化機構准教授・国際連合平和活動安全調整担当官）

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Ocean of Peace, Reemergence Day, and Peace and Stability in the Indo-Pacific Region<br>～平和の海、再興の日、そしてインド太平洋地域の平和と安定～

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The Blue Economy in African Nations<br>Views from Japan<br>NHK WORLD JAPANの特別番組を放送<br>ブルーエコノミーがアフリカに明るい未来をもたらす

プレスリリース

The Blue Economy in African Nations
Views from Japan
NHK WORLD JAPANの特別番組を放送
ブルーエコノミーがアフリカに明るい未来をもたらす

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メディア掲載

共同通信社PR Wire
2025.08.28
日本とアフリカが築く食料安全保障とブルーエコノミー TICAD9公式サイドイベント開催石破首相も登壇

共同通信社PR Wire
2025.05.26
海洋環境の保全と経済発展の両立について考える BLUE ECONOMY WEEK 大阪・関西万博で6月2日から開催

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