Ocean Super Year 2025

科学が導き、政策が支え、社会が動く。
海の未来は、今ここから。

2025年は「海洋のスーパーイヤー」とされ、BBNJ協定や国際プラスチック条約、漁業補助金協定の発効、深海底鉱物資源の開発規則の策定など、海洋保全に関する国際ルールの整備が進む重要な年です。

気候変動の影響が深刻化する中、海洋科学の理解や関心は国内外で十分とは言えません。笹川平和財団は「海洋を通じた平和な世界の実現」を掲げ、科学的根拠に基づく政策形成や国際連携を推進。極域や島嶼、アフリカ諸国との協力を強化し、次世代に豊かな海を継承する取り組みを進めています。

笹川平和財団は、政府から独立した立場を活かし、未開拓の分野に挑戦するとともに、国際会議や万博などを通じて多様な関係者と連携し、海洋保護の重要性を世界に発信していきます。

Ocean Super Yearのテーマ

政策
科学と技術による海洋の理解促進と政策反映

国際協力
日本・アジアの海洋問題の整理と持続可能な発展に向けた国際協力の推進

極域

極域における課題の整理と解決策の提示

Ocean Super Year新着情報

「我々の望む海」にむけた科学・政策・社会の連携～全ての人に持続可能な海洋経済を

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「我々の望む海」にむけた科学・政策・社会の連携～全ての人に持続可能な海洋経済を

インド洋及び太平洋のマグロ漁業における協力と持続的な開発

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フィジー貿易投資促進セミナー

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"Blue Economy" In the Ocean Super Year 2025: Views from Japan｜NHK Worldの特別番組が放送されました（8月22日放送）

"Blue Economy" In the Ocean Super Year 2025: Views from Japan｜NHK Worldの特別番組

インパクト・ファイナンスの活用と地域社会のエンパワーメントによる、食料安全保障の向上と持続可能なブルーエコノミーの推進

インパクト・ファイナンスの活用と地域社会のエンパワーメントによる、食料安全保障の向上と持続可能なブルーエコノミーの推進

第9回アフリカ開発会議（TICAD9）公式サイドイベント「アフリカにおける持続可能・包摂的・対応力ある食料システムと地域経済の未来：持続可能なブルーエコノミーと農業の視点から」

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メディア掲載

共同通信社PR Wire
2025.08.28
日本とアフリカが築く食料安全保障とブルーエコノミー TICAD9公式サイドイベント開催石破首相も登壇

共同通信社PR Wire
2025.05.26
海洋環境の保全と経済発展の両立について考える BLUE ECONOMY WEEK 大阪・関西万博で6月2日から開催

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海洋政策研究所