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COP29のOcean Pavillionにリードパートナーとして参加します
2024.11.07

COP29のOcean Pavillionにリードパートナーとして参加します

笹川平和財団海洋政策研究所(OPRI)は、11月11日よりアゼルバイジャンにて開催される国連気候変動枠組条約第29回締約国会議(COP29)において、ウッズホール海洋研究所(WHOI)やスクリップス海洋研究所(SIO)等の機関が共催するOcean PavilionのOcean Pavillionにリードパートナーとして参加します。

小学生向け学習まんが『海のひみつ』をGakkenと共同制作
2024.07.22

小学生向け学習まんが『海のひみつ』をGakkenと共同制作

このたび公益財団法人笹川平和財団海洋政策研究所は、株式会社Gakkenの小学生向け学習まんが書籍「まんがでよくわかるシリーズ」の『海のひみつ』をGakkenと共同で制作しました。

「太平洋島嶼国ウィークス」(7/8-7/19)
2024.07.18

「太平洋島嶼国ウィークス」(7/8-7/19)

7月16-18日に東京で開催される第10回太平洋・島サミット(PALM10) の会期に合わせ、笹川平和財団では7月8-19日の約2週間を「太平洋島嶼国ウィークス」として、イベント等を開催しました。

【おしらせ】海外子女教育振興財団との連携について
2024.07.17

【おしらせ】海外子女教育振興財団との連携について

笹川平和財団 海洋政策研究所は6月3日、海外子女教育振興財団と「教員養成大学との連携による在外教育施設における海洋教育の実施方案等に関する調査および研究に関する業務の委託」に関わる契約を締結しました。

『Ocean Shot』第2回公募 募集要項を公開いたしました
2024.06.07

『Ocean Shot』第2回公募 募集要項を公開いたしました

海に関する知識の必要性が高まっているにもかかわらず、海の理解は不十分な状況です。つまり、海の理解はまだこれからです。海洋は「発見」のフロンティアと言えるでしょう。オーシャンショットでは、2つの視点で「発見」のための研究を大規模に支援します。

【開催報告】「『五島市まち・ひと・しごと創生人口ビジョン・総合戦略』を産業連関表で分析」シンポジウム
2024.04.17
イベント

【開催報告】「『五島市まち・ひと・しごと創生人口ビジョン・総合戦略』を産業連関表で分析」シンポジウム

笹川平和財団海洋政策研究所(以下OPRI)は2月16日(金)に五島市立図書館多目的室(長崎県五島市)において、「『五島市まち・ひと・しごと創生人口ビジョン・総合戦略』を産業連関表で分析-総合戦略で産業、人口、カーボンニュートラルの経済波及効果は?-」と題したシンポジウムを開催しました。

【開催報告】2023年度国際海洋人材育成プロジェクト(海洋人材100人育成計画)
2024.04.10
イベント

【開催報告】2023年度国際海洋人材育成プロジェクト(海洋人材100人育成計画)

笹川平和財団海洋政策研究所(OPRI)では、持続可能な海洋の利用を実現する上で、2030年以降に活躍する次世代の海洋リーダー育成が喫緊の課題と捉え、2022年から5年間で100名の若者を支援することを掲げ、船舶や国際会議の場を活用した海洋リーダー育成プログラムを展開しています。

【開催報告】国連海洋科学の10年 ECOP Japan シンポジウム
2024.03.07
イベント

【開催報告】国連海洋科学の10年 ECOP Japan シンポジウム

多様な分野・セクター・地域で活躍する日本の海洋若手専門家(ECOP: Early Career Ocean Professional)がそれぞれの活動を紹介するとともに、現在直面する課題や、今後の期待について議論を行いました。シンポジウムの成果物として、若手の視点から今後求められるアクションをまとめるとともに、「海でつながる」というメッセージを込めたECOP Japan ポスターが作成されました。

【開催報告】アジア太平洋地域における最初の「ブルーインパクトファイナンス」に関するワークショップおよび政策対話プラットフォーム
2024.03.01
イベント

【開催報告】アジア太平洋地域における最初の「ブルーインパクトファイナンス」に関するワークショップおよび政策対話プラットフォーム

2024年2月19日~21日、笹川平和財団海洋政策研究所(OPRI)はアジア開発銀行研究所(ADBI)、一般財団法人 社会変革推進財団(SIIF)と共催で「ブルーインパクトファイナンスによる海洋投資の促進に関するワークショップ」を開催しました。本ワークショップには、アジア、ヨーロッパ、米国、太平洋島嶼地域の15か国から政府関係者、投資家、スタートアップ企業が参加しました。

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