日本近海では海洋プラスチック流出の多くが陸域に起因し、山側では人工林の高齢化や放置竹林の拡大が進んでいる。海と山は流域を通じてつながっており、課題は一体で捉える必要がある。本稿は、こうした全体像を示す総論として、未利用バイオマスの素材化と竹資源を活用した陸上養殖の可能性を示し、後続稿で扱う具体的展開への導入を試みる。

私たちの暮らしは今、資源消費の拡大により、自然の回復力を上回る負荷にさらされている。海側、とりわけ海洋プラスチックごみ問題は、海だけで完結する課題ではない。日本から海へ流出するプラスチックごみの相当部分は陸域起源とされ、散乱ごみにとどまらず、タイヤ摩耗粉塵（ふんじん）や化学繊維由来の微細粒子も含まれている。海の環境を守るためには、沿岸だけではなく、内陸を含めて対策を講じる必要がある。
その際に重要なのが、山・川・海を切り分けず、「流域」という連続した空間として捉える発想である。山に降った雨は川を下り、土砂や栄養塩とともに海へ至る。その流れのどこかで環境の均衡が崩れれば、影響は流域全体に及ぶ。海の問題は、山の荒廃や資源利用の在り方と深く結び付いているのである。
一方、山側に目を転じれば、人工林の高齢化と手入れ不足、さらに放置竹林の拡大が進んでいる。森林は国土保全、水源涵養（かんよう）、二酸化炭素の吸収など多面的な機能を担うが、間伐や再造林が滞れば、その力は十分に発揮されない。下層植生の衰退は表土流出や濁水の発生を招き、その影響は川を通じて海へ及ぶ。さらに竹は地下茎によって周辺へ侵入し、既存植生を衰退させるだけでなく、豪雨時の斜面崩壊リスクを高める可能性も指摘されている。しかし、竹は分散的に生育し、中空構造で搬出効率にも乏しいため、伐採・搬出コストが高く、利用の出口が見いだしにくい。このことが整備の停滞を固定化してきた。
このように、海洋環境の悪化と山林荒廃は別々の問題ではない。本来活用し得る地域資源が経済価値を持ちえず、結果として環境負荷として顕在化しているという共通の構造をもつ。ゆえに必要なのは、山林荒廃の要因となっている竹を活用可能な資源としながら、海洋環境への負荷を抑制する仕組みへ転換することである。
本稿は、海と山の課題の全体像を示した総論として、地域資源の活用策の二つの提案と、その社会実装に向けた道筋をまとめたものである。以下の提案の中で取り上げる竹由来バイオプラスチック開発の具体的展開は、後続の安藤義人氏著『陸から変える海洋プラスチック問題』を、また閉鎖循環式陸上養殖（RAS）に関しては本誌第605号掲載の大庭英樹氏著『サーモン陸上養殖と地域資源の融合』^※をご参照いただきたい。

第一の提案は、間伐材、放置竹林、木質系廃材などのセルロース系バイオマスを地域内で素材化し、バイオプラスチック等へ転換することである。とりわけ、使い捨て容器、農業用マルチ、漁具など、流出しやすく回収困難な用途から優先的に代替を進めることが重要である。国内では廃プラスチックの有効利用率が高いとされるものの、その多くは熱回収であり、素材循環はいまだ十分とは言い難い。今後は、海への漏出を抑える仕組みと、仮に流出しても残留しにくい素材への転換を、用途ごとの優先順位に基づき戦略的に進める必要がある。
その前提として、生分解性の表示については、どのような環境条件で分解が進むのかを試験・認証によって明確化し、誤認を招かぬ運用を徹底しなければならない。信頼できる評価と表示が伴ってこそ、環境配慮型素材は社会の中で確かな選択肢となる。
第二の提案は、竹の利用先を多段的に広げ、残渣（ざんさ）まで含めて価値化することで、竹林整備を継続可能な事業へ育てていくことである。ここでいうカスケード利用とは、資源を一度使って終えるのではなく、価値の高い用途から順に、品質低下に応じて段階的に再利用・再資源化していく考え方である。竹由来成分には抗酸化作用や免疫賦活作用が報告されており、飼料素材としての活用可能性も期待される。これを水産分野へ応用し、魚類の健康維持や疾病抵抗性の向上に結び付けることができれば、抗生物質への過度な依存を抑える方向も展望できる。
さらに、こうした竹資源の活用をRASと組み合わせれば、海域への負荷を抑えながら安定的な生産が可能となる。地域の再生可能エネルギー利用と、竹由来の機能性飼料の導入を組み合わせることは、RASが抱えるエネルギーコストと環境負荷という課題の軽減にも資することが期待される。山側で生じる未利用資源を海の生産に結び付けることは、流域全体の価値連鎖を再構築する試みでもある。

今後求められるのは、流域単位でのバイオマス回収・前処理基盤の整備、生分解性素材の試験・表示ルールの厳格化、そして再生可能エネルギーと排水管理を備えた陸上養殖の普及を、三位一体で進めることである。短期的には自治体調達や実証事業を通じて効果を可視化し、中期的には地域クラスターとして事業化し、長期的には認証とLCA（ライフサイクルアセスメント：原料調達から製造、使用、廃棄までの環境負荷を評価する手法）を備えた循環型素材モデルとして全国展開を図るべきである。
制度、技術、地域産業を結び付けながら実装を積み重ねることが、理念を現実の社会変革へとつなぐ鍵となる。豊かな海は、豊かな山なくして成り立たない。海を守ることは山を守ることであり、山を生かすことは海を育てることにほかならない。地域資源を循環させる新たな社会実装こそが、持続可能な海と山を次代へ引き継ぐための、確かな道筋となる。（了）

※ https://www.spf.org/opri/newsletter/605_3.html