◆筆者が研究テーマを聞かれた際に「北極」と答えると、まず言われるのは、「シロクマ、オーロラ、氷河（ペンギンは北極にはいない）がいる（ある）のよね！」です。確かに、北極には手付かずの美しい自然が依然として残る一方、地球全体の平均の2倍以上の速さで進行している温暖化の最前線でもあります。また、北極の環境変化は海氷の減少を加速させ、北極海の海洋資源の開発や航路利用の可能性が高まる等、国際社会からの注目を集める地域でもあります。
◆（公財）笹川平和財団海洋政策研究所の前身である海洋政策研究財団（正式名称：（一財）シップ・アンド・オーシャン財団）は、北極の重要性が世に広まる前から、長年にわたり北極の課題に取り組んで参りました。ミハイル・ゴルバチョフソ連共産党書記長による北極海航路開放宣言（1987年）を受け、笹川陽平日本財団会長のイニシアチブの下、北極海航路の可能性を詳細に検討する価値ありと看做したことがその淵源です。その後、1993年から1999年にかけ、日本財団の支援の下、ノルウェーのフリチョフ・ナンセン研究所、ロシアの中央船舶海洋設計研究所、そして日本財団とシップ・アンド・オーシャン財団により、NSR航行に関わる技術的課題に重点を置いた研究事業「国際北極海航路開発計画」（INSROP／JANSROP）が、北川弘光客員研究員（元北海道大学大学院教授）を中心として実施されました。
◆その後、長年に渡り北極圏国（カナダ、デンマーク、フィンランド、アイスランド、ノルウェー、ロシア、スウェーデン、米国）は、主に北極評議会を通し、北極に関する諸問題を対話により解決してきました（2014年にロシアがクリミアを併合した際も、北極評議会での協力は継続）。しかしながら稲垣氏の記事（本誌第572号^※）にもある通り、ウクライナ危機後、ロシアを除く北極圏7カ国が北極評議会での活動を一時停止する発表を行い、設立後初めて評議会は研究協力を含めた全ての機能を停止しました。
◆地政学的な困難を迎える北極域ですが、その環境変化は進行し続けており、関係国間の対話、科学データの共有を含めた研究協力の継続が不可欠です。笹川平和財団は民間の研究機関として、北極海航路をはじめとした調査研究に取り組み、日本における北極政策の推進に寄与すべく邁進していくと共に、北極圏国の連携が一日でも早く回復するよう相互理解を促進する研究セミナーを開催する等、尽力して参りたいと思います。（研究員　幡谷咲子）

※ 稲垣 治著「ロシアによるウクライナ侵攻と北極国際協力」本誌572号（2024.06.05）
https://www.spf.org/opri/newsletter/572_2.html