Ocean Newsletter
第233号(2010.04.20発行)
- 東京学芸大学 准教授◆橋村 修
- 東京工業大学大学院社会理工学研究科・価値システム専攻教授◆桑子 敏雄
- 海上保安庁海洋情報部 前海洋情報課沿岸域海洋情報管理室長◆内城(ないじょう)勝利
- ニューズレター編集代表(総合地球環境学研究所副所長・教授)◆秋道 智彌
編集後記
ニューズレター編集代表(総合地球環境学研究所副所長・教授)◆秋道智彌◆本号でシイラの話を楽しく読ませて頂いた。東京学芸大学の橋村修さんが取り上げたシイラは、英語でドラード(dorado)、あるいはドルフィン・フィッシュ(dolphinfish)と呼ばれる。エル・ドラード(El Dorado)はかつてスペイン人が南米大陸に進出したさい、アマゾンにあると信じた黄金の国を指す。ドラードという名前は、漁獲されたばかりのシイラが鮮やかな黄金色をしていることにちなんでいる。橋村さんによると、日本全国どこへ行ってもおなじすしネタを食べることのできる背景には、魚食文化の画一化、流通のグローバル化があるということだ。その反面、地域ごとに育まれてきたシイラのような「地魚」を利用する魚食文化を今こそ見直すべきという主張が提起されている。
◆沖縄県の八重山諸島でこれまで調査をしてきた私の思いからすると、サンゴ礁海域で獲れる、色と模様の派手な魚は「地魚」として地元消費されることが多いといってよいだろう。だが、アジアに目を向けると、熱帯の海からハタやベラ類が活魚として中国市場に運ばれており、マグロやイカ、タコなどの世界的な流通とは異なり、中国向けに特化した市場への資源利用が大きな環境負荷をサンゴ礁海域にかけていることが懸念されている。青酸化合物の使用によってハタ類を麻痺させて獲る漁法が海中の微生物やサンゴ自体に悪影響を与えていることが指摘されているからだ。ハタ類だけでなく、ナマコやサメ(フカひれの原料)は今年カタール・ドーハで開催されたワシントン条約会議(CITES)で大きく取り上げられた。水産資源の適正な利用と乱獲の防止をめぐる議論は喫緊の課題である。日本の現状とともに、世界の実情にも目を向けて、内と外の問題を統合的に捉える視点が重要であろう。
◆かたや沿岸域の保全と開発をめぐる議論は、水産生物そのものに関わるわけではないが、多角的な観点からの取り組みが必要であることは論を待たない。東京工業大学の桑子敏雄さんは、海の利用を巡るさまざまな利害関係者間での合意形成に向けて、海洋の恵みとリスクをいかに包括的に捉えうるかが最重要の課題であると位置づけておられる。そして、技術だけでなく思想、なかんずく環境哲学からのアプローチが大切であることを提案されている。
◆海上保安庁の内城勝利さんは、日本の沿岸域管理のための基礎となるESIマップの完成を踏まえて、広範な立場のユーザーによる活用の意義と可能性を示されている。一口に沿岸域の情報といっても多岐にわたる。2,147枚にも及ぶ図のもつ意義は計り知れない。早速、活用させてもらうと考える人は多いにちがいない。先々号で地政学の話題がでたが、どうやら日本の沿岸域における海の基本情報について、基盤整備ができたということか。平成22年度の春、海のいい話を読んだあとで、桜を愛でることができることを素直に喜びたい。 (秋道)
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