編集後記

◆新世紀元旦の日本経済新聞・第六部科学技術特集「30年後の社会の姿」アンケートで、IT、宇宙開発、ロボット、生命科学、交通、くらしなどの分野で、産官学50余名の研究開発担当者による多くの回答のなかに「海底ドームでの居住や観光が一般化する」（石井一典・四国総合研究所長）との予測。唯一の、しかも海洋関係者以外の立場からの回答記述。是非、四半世紀以内にも実現させたいものである。

◆奈須氏は半世紀以上にわたって海洋研究と取り組んできた権威だが、その世界的先達をして「渦巻く海」の究明はまだまだ途上であると言わしめるほどに、海は未解明の部分が多く残されている。その海洋探求こそ21世紀におけるわれわれの使命であろう。心して味読すべき一文である。

◆水産界のオピニオンリーダーの一人である佐野氏からも粛々とした主張が届けられた。食糧危機が予見される今世紀、世界の人々が受け入れやすい海産魚の生産のため、「海の環境を改善すべき」で、そのためには地道な運動こそ、との主張は傾聴に値する。

◆前号に続いての行政機構再編の解説、参考になれば幸い。省庁を超えた海洋政策の策定に向けて大局的視点を持ち続けたい。（了）