小島嶼開発途上国の気候変動適応戦略

上智大学文学部を卒業後、（独）国際協力機構（JICA）で 35 年 間、開発途上国の国際協力事業に従事。特に東南アジア、中で もカンボジアの和平後の復興・開発支援に深く関わる。また、 開発事業における科学技術イノベーション・DX の活用など分 野横断的取組を牽引。2020 年 6 月より笹川平和財団にて、アジ ア地域の平和構築支援、労働移動問題、多民族共生社会の実現、 日中交流、中東・イスラム理解促進、ジェンダー平等、インパ クト投資や起業家支援のためのエコシステム構築を通じた女 性の経済的エンパワメントに関する事業などを統括。

アイシャ・シェヘナズ・アダム博士は、2023年11月19日よりモルディブ国立大学の副学長に任命された。以前はモルディブ国立大学の研究・企業担当副学長を務めていた。1995年、オーストラリアのニューカッスル大学で数学と教育学の学士号を取得。ニュージーランドのワイカト大学にて、1998年に数学教育学大学院ディプロマ、1999年に数学教育学修士を取得。2004年、ニュージーランド・オークランド大学にて数学教育学博士号を取得後、2005年、アラスカ大学フェアバンクス校にて博士研究員として勤務した。

1995年からモルディブの教育セクターでさまざまな職務に携わる。最初は数学教師として、次に副校長として、最終的には教育省のエグゼクティブ・ディレクターとして、モルディブ全土の学校の教育監督、国家評価、質の向上を担当した。

また、地方レベルでも国際レベルでも教育水準を強化するため、独立した組織にも知識と技術を提供してきた。ユネスコの「万人のための教育（EFA）」プログラムの国内コーディネーターや、Live and Learn（モルディブ）の環境教育諮問委員会の委員長を務めた経験もある。モルディブの教育・高等教育関連プロジェクトのコンサルタントも務める。

教育分野での仕事に加え、モルディブの駐パキスタン大使（2009年～2013年）、駐アラブ首長国連邦大使（2013年～2014年）、駐アゼルバイジャン・エジプト・ヨルダン・カザフスタン・ウズベキスタン非駐在大使（2011年～2013年）を務め、外交官としての経験も豊富である。

住宅公社（HDC）戦略経営本部長。現在、戦略計画、研究開発、品質管理、リスク管理を統括。金融・不動産業界において20年以上の専門的経験を有し、会計・報告、監査、戦略立案、税務、保険を専門とする。

モルディブ・イスラム大学、ヴィラ・カレッジ、MAPSカレッジなど、様々な大学やカレッジで教鞭を執る。INCEIFでイスラム金融修士号、イースト・ロンドン大学で会計・金融学士号を取得。

勅許管理会計士協会（CIMA）ACMA、CGMA）のフェロー会員。また、勅許イスラム金融専門家協会（CIIF）の上級準会員でもある。

2021年6月よりHDCシャリア委員会メンバー。CAモルディブ・ライセンス監査人、MIRAモルディブ・ライセンス税務代理人でもある。

社会活動やボランティア活動に積極的に取り組んでいる。MRCのメンバーであり、2014年から2019年までモルディブ赤新月社（MRC）の財務委員会の委員を務めた。

サンプリング方法論、フィールドモニタリング、データ品質、可視化、管理、CAPI開発および分析に重点を置く調査専門家で、17年以上の経験を持つ。調査専門家として、国の統計局と定期的に協力し、データ収集の設計、実施、品質保証に関するアドバイスやトレーニングを行い、さまざまな分野レベルでの調査データを表現するためのサンプリング戦略を開発している。

データストラテジストとして、データプロセスとツールに関するガイダンスを提供し、統計分析、データのクリーニングと分析に最適な方法に関するトレーニングを実施し、インタラクティブなビジュアライゼーションを通じてデータに命を吹き込むことを楽しんでいる。現在、住宅公社（HDC）の研究開発部門を統括。

（公財）日本グローバル・インフラストラクチャー研究財団（日本GIF）事務局長、上席研究員。1991年慶應義塾大学文学部人間関係学科（心理学専攻）卒業。株式会社三菱総合研究所に入社し、リサーチアシスタントとして、新技術のフィージビリティ・スタディや大規模公共施設建設による地域振興など、さまざまなプロジェクトに携わる。2008年に日本GIFに入局し、ユーラシア諸国を結ぶ新シルクロード構想や東アジアの天然ガスパイプライン網など、グローバルなインフラ問題の研究に携わる。近年、気候変動による海面上昇に対し、人工島などの大規模インフラ建設を通じてどのように適応していくかを研究している。

笹川平和財団アジアイスラム事業グループ主任研究員 。1996 年上智大学文学部卒業後、（財）貿易保険機構（当時）、1999 年に英国イースト・アングリア大学大学院修了。
2000 年から国連開発計画（UNDP）で、北京、ニューヨーク、ルワンダ事務所で、環境・エネルギープロジェクトを中心に担当。2012 年に東京大学総括プロジェクト機構 「水の知」講座 特任助教、2013 年に大阪大学 大学院人間科学研究科 グローバル人間学専攻 特任講師、2014 年に笹川平和財団に入職。著書には、『海の生物と環境をどう守るか―海の秩序をめぐる国連での攻防－』、西日本出版社、2022（編者）、『気候安全保障：地球温暖化と自由で開かれたインド太平洋』、東海教育研究所、2021（共著）などがある。

ラヒマ・アブドゥル・ラヒム氏は、2023年12月27日よりモルディブ国立大学の副学長（研究・企業担当）を務めている。 以前はモルディブ国立大学の研究部長を務めていた。公衆衛生学の博士号を取得し、公衆衛生と公共意識の分野で数多くの著書がある。研究部長として、40以上の研究プロジェクトを指揮し、大学の資金を確保した。

大学倫理委員会の副委員長を務め、モルディブ国立研究ジャーナルの編集長も務めている。研究助成金委員会と書籍執筆助成金委員会の両方のメンバーである。また、6つのTheveli会議（国際会議）と2つのIEEE会議を主催している。以前は、モルディブ国立大学保健科学部で講師および学科長を務めた。

「南アジアの高等教育機関におけるプログラム認証と国際化の戦略的支援／SSAPI（2021-2023年）」、「モルディブにおけるハンセン病の終末戦略」、「土壌伝染性蠕虫症」、「モルディブ歩数調査」、「トランス脂肪調査」、「デング熱を制御するためのウォルバキアの利用」などの研究プロジェクトを主導した。

モルディブ国立大学工学・科学技術学部長。

エンジニアとしてキャリアをスタート。その後、Majeediya School（1927年創立の政府立男子中等学校）の教師になる。国のコンピュータ・サイエンスのカリキュラム開発に大きな役割を果たした。

スクリプトを書くためのアプリケーションを開発し、ディベヒ語の検索エンジンを開発した。

主な研究分野は、人工知能、機械学習、プログラミング言語。

法政大学人間環境学部教授。1984年から1995年まで環境庁（現・環境省）に勤務。1999年まで九州大学工学部助教授、2003年まで立命館大学経済学部教授を務める。2023年から公益社団法人環境科学会会長。専門は環境システム科学及び国際環境協力。主な研究テーマは公害対策の政策形成過程、開発援助や気候変動に伴う住民移転、気候変動に関する技術移転。編著として、Resettlement Policy in Large Development Projects, Routledge, Oxford, 2015、Climate Change Mitigation and International Development Cooperation, Earthscan, London, 2012、Climate Change Adaptation and International Development – Making Development Cooperation More Effective, Earthscan, London, 2010 (以上全て共同編集)がある。著作には、『文系のための環境科学入門 新版』、有斐閣、2016（共著）、『エコ論争の真贋』、新潮新書、2011などがある。

立教大学異文化コミュニケーション学部准教授。東京外国語大学准教授等を経て2020年4月より現職。博士（人間科学）。専門は南アジア地域研究、国際協力論、開発社会学。バングラデシュを主なフィールドとし、貧困や気候変動、児童労働、難民問題などのテーマで調査・研究を行う。

主な著作

『モルディブを知るための35章』（分担執筆、明石書店、2021年）

Kusakabe, N. 2020. Disaster Vulnerability and Poverty in Developing Countries: Cyclone Damage and Resilience in Bangladesh. ICON Press.

『ロヒンギャ問題とは何か―難民になれない難民』（編著、明石書店、2019年）

『わたし8歳、職業、家事使用人。―世界の児童労働者1億5200万人の1人』（単著、合同出版、2018年）

公益財団法人日本グローバル・インフラストラクチャー研究財団専務理事。太平洋その他の地域から先進国への移住に関する研究に従事。移民が目的地に到着した後、生計を円滑に立て直すために役立つ知見を得ることを目的としている。この研究課題のために、マジュロ（マーシャル諸島共和国）、ポンペイ（ミクロネシア連邦）、フルマーレ（モルディブ）で現地調査を行ってきた。

この分野の出版物には、"Migration with Dignit; A Case Study on the Livelihood Transition of Marshallese to Springdale, Arkansas (McClain, Bruch, Nakayama & Laelan, 2019)"、"Addressing the Health Problems after Immigration Faced by Marshallese in Springdale, Arkansas： Lessons Learned from the City of Vienna (Fujikura, Nakayama, McClain & Drinkall, 2019)"、"Alternatives for the Marshall Islands to cope with the anticipated sea level rise by climate change (Nakayama et al, 2022)"、"Evacuees preferred to continue living in relocation sites rather than return: misunderstanding of the government and media about the true intentions of evacuees (Fujikura, Maekawa, Nakayama & Sasaki, 2022) "などがある。

1986年東京大学農学系研究科 博士課程修了。1986年から2020年まで、世界銀行、国連環境計画、宇都宮大学、東京農工大学、東京大学に勤務。