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太平洋島嶼地域ブレーキングニュース 研究員の解説付きPACNEWS厳選記事

2021-22サイクロン期、
発生数は9〜12個の見込み

(2021年10月25日、SPREP/PACNEWS)


7分

抄訳

豪国立水大気研究所(NIWA)は、2021-22サイクロン(熱帯低気圧)期、9〜12個のサイクロンが太平洋地域に影響を与える可能性を予測している。このうち3個以上は、猛烈なサイクロンに発達することもあり得るという。
 
同予測は、第9回太平洋島嶼国気候アウトルックフォーラム(PICOF-9)で発表された。NIWAの気象学者であるベン・ノール氏は、太平洋地域(のサイクロン)はほぼ平年並みか微増のシーズンになるとともに、ラニーニャ現象が発生する可能性が高まっていると述べた。
 
ラニーニャ現象が起こると、中央・東部太平洋の国々の降水量が平年より減少し、干ばつの原因となる一方で、南西部太平洋の国々では降水量が平年より増加し、洪水の影響を受けやすくなる。
 
豪気象局(BOM)の2021-22シーズン見通しでは、パプアニューギニア、ソロモン諸島、ニューカレドニアなどを含む西部太平洋地域で、5個以上のサイクロンが発生する確率を59%としている。また、フィジー、仏領ポリネシア、サモア、トンガ、バヌアツなどを含む東部地域では、46%の確率で、7個以上のサイクロンが発生すると予測した。
 
またノール氏は、2020-21サイクロン期を簡単に振り返った。太平洋は昨シーズンもラニーニャ現象に見舞われたが、新たなサイクロン期の到来に向けて準備を進める現在も、同じ気候要因が存在しているという。
 
2020-21サイクロン期は、BOMとNIWAが発生数を正確に予測した。両機関とも約9個のサイクロン発生を予測し、NIWAは3個が猛威を振るうと見込んでいた。
 
「先期は、合計8個のサイクロンが観測され、そのうち3個が猛烈なサイクロンでした」とノール氏は言う。その中には、フィジー、トンガ、バヌアツに甚大な被害をもたらしたカテゴリー5のサイクロン「ヤサ」も含まれていた。
 
「たった1つでも、やられます。発生数が微減したシーズンでも、数個の激しいサイクロンによって、かなりの被害が出ました」
 
また、ノール氏は参加者に対し、深刻な影響を及ぼすのは大型サイクロンに限らないことを改めて伝えた。カテゴリー3、4、5のサイクロンだけでなく、弱いサイクロンでも、地域によっては洪水が発生する。
 
南西部太平洋のサイクロン期は、11月から4月まで続く。各国は常に警戒を怠らず、国の気象水文機関からの情報や警報に注意を払うようにと、念押しされた。
 
PICOFは、太平洋地域環境計画事務局(SPREP)及び世界気象機関(WMO)による協力体制の下、BOM、NIWA、太平洋共同体(SPC)、仏気象局、長期予測のための太平洋地域気候ネットワークノードのメンバーである米海洋大気庁(NOAA)、そして太平洋気象協議会の太平洋島嶼国気候サービスパネルから技術支援を受けている。
(訳:立入瞳)

コメント

サモアにある太平洋地域環境計画事務局(SPREP)のリリース引用したPACNEWS記事になります。対象は南半球の太平洋島嶼地域であり、南半球側の夏(11月から4月まで)のサイクロン期に関するものです。
 
記事では、ラニーニャ現象が発生する可能性が高いとし、『ラニーニャ現象が起こると、中央・東部太平洋の国々の降水量が平年より減少し、干ばつの原因となる一方で、南西部太平洋の国々では降水量が平年より増加し、洪水の影響を受けやすくなる。』とあります。
 
実際には北半球側、南半球側、赤道近く、南北方向の違いなどまだら状に複雑な海水温分布となりますが、かなり単純化させれば、太平洋を赤道で断面を作り、西端にオーストラリアやパラオ、東端に南米大陸を描いた場合、エルニーニョが南米大陸寄りの海水温が高く西側の海水温が低くなる一方、ラニーニャの場合は南米寄りの海水温が低くなり西側の海水温が高くなるといったイメージになります。また、海水温がより高ければ水蒸気量も増え、低気圧も発生しやすくなり、海水温が(熱帯域のレベルですが)低ければ気象はおだやかになるといったイメージです。
 
そのため、ラニーニャが発生すれば、太平洋島嶼国のある地域の海水温は高くなり、より強い低気圧や強いサイクロンが発生する可能性も高まると考えられます。恐らく、北半球側においても海水温が高めとなれば、強い低気圧が発生したり、パラオなどでは降水量が増えるかもしれません。
 
赤道直下に近く、低環礁のキリバス、ツバル、(島が南北に広く分布しエリアにより状況は異なるが)マーシャル諸島、またナウルでは状況は異なるでしょう。
 
いずれにせよ、ラニーニャやエルニーニョが発生する場合、海水温が平年より高いあるいは低いという状況となるため、例年よりも強めの気象現象が発生する可能性があると考えた方が良さそうです。
(塩澤英之主任研究員)

海洋政策研究所(島嶼国・地域部)
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