現実的で効果的な対中戦略とは？

慶應義塾大学大学院法学研究科博士課程単位取得退学、博士（法学）。在中国日本大使館政治部専門調査員、筑波大学人文社会系准教授を経て、現在、慶應義塾大学法学部教授。主要業績として、『中国の労働者組織と国民統合――工会をめぐる中央−地方間の政治力学』（慶應義塾大学出版会、2021年）、『中国の公共性と国家権力―その歴史と現在』（慶應義塾大学出版会、2017年、共編著）、『現代中国の市民社会・利益団体—比較の中の中国』（木鐸社、2014年、共編著）、“The Corporatist System and Social Organizations in China”, (Management and Organization Review, Vol.8, Issue 3, November 2012 , co-author)、China’s Trade Unions: How Autonomous Are They? A Survey of 1,811 enterprise union chairpersons (Routledge, 2010, co-author)。

防衛大学校総合安全保障研究科教授。東京大学卒業後、コロンビア大学大学院（フルブライト奨学生）を経て1992年防衛大学校助手、2004年より現職。ニュージーランド戦略研究所特別招聘研究員、海外向け外交政策論調誌Discuss Japan編集委員長等を歴任。専門は国際政治学、安全保障論、日米同盟論。現在日本国際フォーラム副理事長、日本国際問題研究所客員研究員、平和・安全保障研究所研究委員、国際安全保障学会会長。『新訂第5版 安全保障学入門』（共編著、亜紀書房、2018年）、”The U.S.-Japan Alliance: Enhancer or Brake on Japan’s power?” (Japan’s World Power, Routledge, 2018)、『アメリカにとって同盟とはなにか』（共著、中央公論新社、2013年）、『日本の大戦略』（共著、PHP研究所、2012年）など著作多数。2017年から日本国際フォーラムと米カーネギー国際平和財団の共同研究プロジェクト「チャイナ・リスクとチャイナ・オポチュニティ」の代表を務めている。

岡山県生まれ。一橋大学（博士）1999年。1993年より防衛庁防衛研究所助手、主任研究官を経て、2006年より拓殖大学海外事情研究所。2013年より現職。専門は国際関係論、安全保障論、アメリカ政治外交。

マサチューセッツ工科大学（MIT）国際研究センター主席研究員であり、アジアの安全保障問題の専門家である。MITで勤務する前には、ランド研究所上級政治研究員として、中国の軍事力と戦略意思決定に焦点を当てたウォーゲームと研究を主導していた。『China’s Evolving Nuclear Deterrent』（RAND, 2017）や『U.S.-China Military Scorecard』（RAND, 2015）など、同研究所による複数の研究の主著者。MITにおいては、引き続き研究プロジェクトを実施するとともに、MIT国際研究センターのウォーゲーム作業部会のファカルティ・アドバイザーを務める。ジョシュア・アイゼンマンとの共編著に『China Steps Out: Beijing’s Major Power Engagement with the Developing World』（Routledge, 2017）、共著に『Chinese and Indian Strategic Behavior: Growing Power and Alarm』（Cambridge University Press, 2012）。フォーリン・アフェアーズ誌、インターナショナル・セキュリティ誌、ワシントン・クオータリー誌等で数十件の記事・論考を公表。現在、東アジアにおける安定したパワーバランスの見通しに関する書籍を執筆中。

戦略国際問題研究所（CSIS）でアジア担当副部長として、日本部上席研究員も兼ねる。研究テーマとしては、日米関係と米国のアジア戦略にフォーカスしている。2005年にCSISに入所する前は、フジテレビのワシントン支局の報道プロデューサーとして、米国のアジア政策や国内政治を担当していた。

1957年生まれ、1980年東京大学卒業後、通商産業省に入省、通商政策局公正貿易推進室長、在中国日本大使館参事官、北東アジア課長、経済産業研究所上席研究員を歴任。2018年4月から現職。
受賞：2003年サントリー学芸賞（政治経済部門）（同年日本経済新聞社刊『中国台頭―日本は何をなすべきか』に対して）
その他単著：
『岐路に立つ中国－超大国を待つ７つの壁』日本経済新聞社刊、2011年
『中国台頭の終焉』日本経済新聞社刊、2013年
『中国停滞の核心』文藝春秋社刊、2014年
『巨龍の苦闘－中国、GDP世界一位の幻想』角川刊、2015年
『米中貿易戦争の内実を読み解く』PHP研究所刊、2017年
『米中対立の先に待つもの』日本経済新聞社刊、2022年
共著：
『日中関係の転機』（宗像直子らとの共著）東洋経済新報社刊、2001年
『アフターコロナ時代の米中関係と世界秩序』（川島真、森聡編）東京大学出版会、2020年

米国笹川平和財団（米国ワシントンDC）の日米NEXTアライアンス・イニシアチブ シニアディレクターである。これまでに米国防長官府でシニアアドバイザー（東アジア政策担当）を2年間、カーネギー国際平和基金のシニアフェロー兼ジャパンプログラムのディレクターを9年間務める。同氏のキャリアは30年超に上り、ビジネス、教育、政府、非営利部門の分野にわたる（いずれも日本、東アジア、日米同盟関係）。

「週刊東洋経済」誌のコラムニストを務める。『US-Japan Technology Policy Coordination: Balancing Technonationalism with a Globalized World』（Carnegie, 2020）、『Uncommon Alliance for the Common Good: The United States and Japan after the Cold War』（Carnegie, 2017）、『Tools for Trilateralism: Improving U.S.–Japan–Korea Cooperation to Manage Complex Contingencies』（Potomac Books, 2005）等を執筆。デューク大学で学士（日本史）を、ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院で修士（アジア研究・経済学）をそれぞれ取得。

東北大学歯学部卒業後、米ニュースクール大学で政治学修士課程修了。1995年に米戦略国際問題研究所（CSIS）入所。客員研究員、主任研究員などを経て2003年より上級研究員として、日米関係、アジアの安全保障などを研究。2005年に帰国。三井物産戦略研究所主任研究員を経て2009年4月より東京財団政策研究ディレクター兼上席研究員。2016年10月に笹川平和財団に移籍、2017年10月より現職。著書に「2021年以後の世界秩序―国際情勢を読む20のアングル」（2020年　新潮新書）、「いまのアメリカがわかる本・最新版」（2013年　三笠書房）、「二〇二五年米中逆転―歴史が教える米中関係の真実」（2011年　PHP研究所）等。