教室から職場へ：中国人民大学の「薪火相伝」プロジェクト ー 卒業生ネットワークが後輩の進路を支える

　中国の学生にとって「安定している」進路というのは、一般的には大企業や、医療職、「体制内」と呼ばれる公務員や国有企業への就職を指す。学生が安定を求めること自体は問題ではない。注目すべきなのは、十分な情報や経験がないまま進路を選ぶと、その「安定している」とされる一部の職業に選択肢が偏りやすくなる点だ。その選択が、必ずしも本人の希望や性格、適性に合っているとは限らない。中国人民大学チームが中国の大学生33人を対象に行ったアンケートでは、就職先の安定性の重要度を5段階で尋ねたところ、平均は3.94点で、「4」または「5」と回答した人は78.8%を占めた。日本の大学生9人への調査でも、8人が「重要」または「非常に重要」と回答した。

　中国の回答者が安定性を重視していることと、特定の進路を自ら望んでいることは同じではない。78.8%が公務員を安定した職業と捉えていた一方、公務員試験の受験や、「事業単位」と呼ばれる公的機関への就職を将来の選択肢に挙げた人は33.3%にとどまった。自由記述には、「親は公的機関への就職を望んでいるが、自分は希望していない」という声もあった。

　両調査は少人数を対象としており、一般化には限界がある。それでも、安定性の評価と本人の希望が必ずしも一致しないことがうかがえる。雇用情勢への不安を抱えながらも、複数の回答者は、「自分の競争力を高めることこそが真の安定につながる」と考えていた。学生には、仕事内容を深く知り、自分に合う進路を探るための支援が必要だ。

　実際の職場や自分の将来について疑問を抱えていたTさんは、中国人民大学外国語学院の卒業生が立ち上げた「薪火相伝（しんかそうでん）」プロジェクトに参加した。そこで思いがけない支援や機会を得たTさんは、当時の経験を「広い海に立つ灯台のようだった」と表現する。

　2023年、学生の就職難を背景に、同学院と卒業生は、職場経験を持つ先輩が在学生や卒業間もない社会人の後輩をどのように支えられるか、検討を始めた。企業などで用いられるメンター制度を参考に、社会人の先輩がメンターとなり、在学生と継続的に交流する仕組みを取り入れた。

　「立ち上げ当初は、在学生の就職活動を優先して支援するのか、それとも卒業後の数年間のキャリア形成に重点を置くのか、迷いました。その後、どちらにも支援が必要だと分かりました」運営に携わる卒業生のQさんは、当時をこう振り返る。

　在学生には、業界を知り、就職活動の準備を進め、進路を選ぶための支援が必要だった。また、就職後は仕事への適応や、期待と現実のずれ、その後のキャリアについて悩む人が多いことも知った。そこでプロジェクトは、職業探しから就職後のキャリア形成までを包括的に支える活動へと広がっていったのである。

　「薪火相伝」の意義は、就職指導を実際の社会生活に結び付けることにある。学生は関心のある仕事に携わる先輩に直接質問し、自分の状況に照らして次の行動を考えられるのだ。

　低学年のTさんは、学内の説明会や卒業生との交流を通して、業界や職種による仕事内容、必要な能力の違いを知った。こうした情報は、授業や実践活動を選び、就職に備える手掛かりになる。就職活動中の学生には、履歴書の添削や、面接での伝え方、不安への対処などを支援する。卒業生は働く側と採用側の両方の視点から助言し、複数の内定を得た場合には、仕事内容や将来のキャリアを一緒に比較する。

　就職後も、仕事への適応や上司との意思疎通、キャリアの方向性の見直しについて相談できる。

　同じ大学や学院で学んだ経験も、信頼関係の基盤となる。Tさんは、卒業後に社会で活躍する先輩を近寄りがたいと感じていたが、実際に話してみると、思っていたよりも円滑にやり取りできたという。

　相談の仕組みも見直してきた。当初は一対一の方式だったが、学生の関心とメンターの経験がマッチせず、交流が続かないことがあった。そのため、複数のメンターを選べる方式へと広げ、学生が繰り返し参加できる機会も設けた。

　過去には、金融機関への就職後、配属先が希望と合わず、不安を抱えていた卒業生もいた。プロジェクトを通して出会ったメンターの先輩が、本人の希望を整理し、上司に意向を伝えるよう助言。さらに、関連業界で経験を持つ別の卒業生につなぎ、本人はその後、希望していた投資業務に携わる機会を得たという。悩みを具体的な希望として整理し、次に取れる行動を考える。一人の先輩の経験だけでは対応できない場合も、卒業生のネットワークを通じて別の相談相手につなげる点に、この取り組みの特徴がある。

　一方、Qさんは、参加者からは好意的な反応が寄せられているものの、活動の規模がなかなか広がらないことを課題として挙げる。その一つが、支援の効果が学生の主体性に左右されやすい点だ。

　「自ら先輩に質問し、受けた助言を実行し、その結果を伝えてくれる学生は、継続的な交流から得るものが大きいです。ただ、そうした学生はほんの少数なのです」

　方向が定まらず、悩みをどう伝えればよいか分からない学生こそ、支援を必要としている可能性がある。まずは、目標が決まっていなくても相談してよいと伝えて相談のハードルを下げることや、メンターを選ぶ前に相談内容を一緒に整理することが必要だ。

　また、学生が就職活動で忙しくなると連絡頻度は減る。さらに、就職後にいったん交流が途切れ、困難に直面してから再び相談してくる学生もいる。各段階の支援内容を明確にし、無理のない頻度で連絡を取り合う工夫が必要だ。

　相談をする側からのフィードバックも不足している。少数の成功事例だけでは、活動全体の効果は判断できない。短い振り返りや聞き取りを通して、職業理解やその後の行動にどのような変化があったかを確かめることが、改善につながる。

　さらにQさんは、学内活動の調整の難しさにも言及した。大学側への申請手続き等の問題で、相談会の開催が見送られるケースもある。持続可能な運営に向けては、大学による会場の確保や広報、就職相談窓口との公式な連携が必要だ。メンターの役割や負担も明確にし、少数の人の尽力に依存しすぎない運営体制の構築が求められる。

　「薪火相伝」が目指すのは、学生を「安定している」企業に就職させたり、特定の進路へ導いたりすることではなく、情報と経験を通して自分に合う選択を支えることだ。その支援を、自ら参加する一部の学生だけでなく、迷いを抱えたより多くの学生にどう届けるか。そこに、今後の課題がある。

中国人民大学チームメンバー
唐若妍、邢墨涵、張軼卓、張子蕾、浜田渚早（共立女子大学）

取材先
中国人民大学外国語学院 卒業生による「薪火相伝」プロジェクト（運営に携わる卒業生、参加学生）

本取材記事は、第9回日中未来創発フォーラムにおける「ソリューションジャーナリズムの実践」の成果として制作されました。日中の若者たちが混合チームを組み、社会課題の解決に挑む人々や現場を取材し、その成果をまとめたものです。