中国ルーツの高校生の学びをどう支えるか。一人ひとりに応じた教育支援を探る

　まず、当事者自身は、ルーツをめぐってどのような経験をしてきたのだろうか。私たち取材チームは、第45期日中学生会議のメンバーのうち、中国にルーツを持つ人たちを対象に小規模なアンケートを実施した。ルーツに関する困難をほとんど感じないという回答もあれば、学校での勉強やアイデンティティ、母語・文化の維持に悩んだという回答もあった。この調査は、同じルーツだからといって経験や必要な支援が一様ではないことを考える手がかりとなった。なお、これは小規模な調査であり、中国ルーツの子どもたち全体の傾向を示すものではない。

　こうした多様なニーズを理解するうえで重要なのが、日常生活で使う生活言語と、学校で学ぶために必要な学習言語の違いだ。都内の高校で日本語を教える教員によると、日常的なやりとりには不自由しないように見えても、教科学習で使われる言葉の理解につまずく場合が多いという。また、中国語で読み書きを学んだ生徒は、漢字の知識を使って日本語の意味をある程度推測できる。しかし、漢字の意味がわかるからといって、日本語で行われる授業の内容を理解したり、自分の考えを日本語で伝えたりできるとは限らない。

　支援の必要性を見落とさないためには、来日時期やこれまでの学習歴、普段の使用言語を把握し、中学校から高校へ情報を引き継ぐことが重要だ。日本での学校生活が短い生徒だけでなく、幼い頃に来日し、日本語指導の対象に入らない生徒についても、学校での経験や困りごとに目を向ける必要がある。表面上は日本語に不自由していないように見えても、支援を必要としている可能性がある。

　さらに、支援の継続という面でも課題がある。日本語の指導が放課後に行われれば、生徒は部活動や家庭生活との両立を迫られ、日本語学習が優先されない場合がある。

　支援する側も、謝金などの待遇面や担い手不足によって専門人材を継続的に確保する難しさを抱えている。東京大学の調査報告書（2025年）は、指導者が不足し、丁寧な指導が難しい、指導する学年を限定せざるを得ないといった都立高校教員の声を紹介している。[3]

　生徒のニーズは、日本語学習だけでなく、保護者との意思疎通や進路相談にも及ぶ。学校だけで対応しきれない課題を支える仕組みの一つが、公益財団法人東京都教育支援機構（以下、TEPRO）の取り組みだ。支援の出発点は、学校が生徒の事情を知り、何が必要なのかを整理することにある。

　TEPROは、都立学校日本語指導支援事業を実施しており、その一環として、東京都教育委員会から委託を受けて「多文化共生スクールサポートセンター」を運営している。同センターでは地域のNPO等と連携し、都立学校からの相談に応じて日本語指導支援員や通訳等の専門人材を紹介している。

　学校は入学時の書類や本人・保護者との面談、授業、試験などから生徒の困難を把握し、経歴や必要な支援を整理して相談する。TEPROはその情報をもとに、相談内容に合う日本語指導支援員や通訳者などを紹介する。つまり、学校での困難の把握を起点として、必要に応じた専門人材へとつなげる仕組みだ。同じ日本語指導が必要な生徒でも、学習段階や進路希望、家庭での使用言語などによって相談内容は異なるため、まず学校側が状況を整理することが、適切な支援につなぐために大切となる。

　例えば、TEPROが紹介する専門人材は、日本語学習を支援するだけではなく、教科学習に必要な日本語や日本語能力試験への対応、日本語レベルの確認や支援計画の作成支援も行う。さらに、保護者面談や進路の意思を伝えるための通訳、在留資格に関する専門家にもつなぐ。生徒本人だけでなく家庭との意思疎通も、生徒への支援体制を充実させるために重要となる。

　重要なのは、すべての生徒に同じ支援を提供するのではなく、学校が把握した個々のニーズに応じて必要な専門人材を結びつける点だ。学校だけでは確保しづらい人材との接点をつくることが、このTEPROの支援の仕組みの意義である。

　ただし、専門人材の紹介だけで支援は完結しない。学校は紹介された専門人材に生徒の学習歴や困りごとをどのように伝え、指導内容を担任や教科担当者とどう共有するかが課題となる。日々の授業や進路支援にどう関わるかを学校と紹介した専門人材とがともに考える必要がある。

　進路面では、オープンキャンパスへの参加、保護者面談での通訳、在留資格の早期確認などを支援する。[5] 例えば、「家族滞在」などの在留資格を持つ生徒には、希望する進学・就職先に応じた制度上の条件や手続きの確認も必要になる。学習面だけでなく、家庭状況や将来の希望に応じた支援が求められる。

　しかし、課題も残る。同校の教員は、漢字圏出身の生徒が持つ文字・語彙の知識を生かせる日本語教材の不足を指摘する。ひらがなから始める教材だけでは、多様な学習歴に対応しきれない。また、日本の中学校に短期間在籍し、言葉の行き違いなどで苦い経験をした生徒や、幼少期に来日して日本語指導の対象外となる生徒への支援も丁寧に考える必要があるという。

　TEPROは学校が確保しづらい専門人材につなぎ、大阪わかば高校は言語や学習歴に応じて教育課程や生徒理解の方法を工夫している。両者の形は異なるが、生徒を「中国ルーツ」や「日本語指導が必要」という一つの枠だけで捉えず、背景や状況に応じた支援を考える姿勢は共通している。

　必要な支援は、来日時期、家庭の言語環境、学習歴や進路希望によって異なる。家庭との連絡や進路の制度面での支援が必要になることもある。その違いを把握し、具体的な支援につなげ、継続するためには、学校と教育委員会、専門機関、地域社会などの連携が欠かせない。生徒の多様性を理解するだけでなく、その理解を実際の学びや進路選択につなげられるかが問われている。


日中学生会議チームメンバー
薄孝太、藤原碧海、山崎悠太郎、鬼塚泰祐、岡田心美、植木七海、曾維笑、片原真帆、竹内彩華、土居歩嵩

取材先
東京都内の高校の日本語教員
公益財団法人東京都教育支援機構（TEPRO）
大阪府立大阪わかば高等学校

参考文献・出典
[1] 文部科学省（2026）『令和７年度外国人の子供の就学状況等調査結果について』p.3（令和７年５月１日基準）。
[2] 文部科学省（2026）『日本語指導が必要な児童生徒の受入状況等に関する調査（令和７年度）』結果表（在籍状況・言語別人数・卒業後の進路）。資料：20260525-mxt_kyokoku-000049811_03.pdf。
[3] 額賀美紗子ほか（2025）『外国につながる生徒の学校生活と支援状況に関する調査報告書 -都立高校インタビュー調査の分析結果 -』pp.251–252。
[4] 文部科学省『高等学校学習指導要領（平成30年告示）』p.23 第１章 総則第２款 教育課程の編成 ３.教育課程の編成における共通的事項（1）各教科・科目及び単位数等エ 学校設定科目 https://www.mext.go.jp/content/20230120-mxt_kyoiku02-100002604_03.pdf
[5] 大阪府立大阪わかば高等学校（2026年１月16日）『大阪府立高校における外国につながりのある生徒支援の取組み -就学機会の確保及び進路保障について』pp.6–7、9–10、12–17、25。
[6] 大阪府立大阪わかば高等学校、多文化日本語チーム・中国語チームへの取材および提供資料（2026年10月16日）。

本取材記事は、第9回日中未来創発フォーラムにおける「ソリューションジャーナリズムの実践」の成果として制作されました。日中の若者たちが混合チームを組み、社会課題の解決に挑む人々や現場を取材し、その成果をまとめたものです。