「欧州とインド太平洋の同盟間協力」事業では、インド太平洋と欧州の米同盟国が効果的な抑止・防衛態勢を維持し、両地域間の協力を促進するため、専門家間の相互理解を深め、共通の安全保障課題について研究・対話・提言作成を行っています。このたび、本事業の成果物として、ハドソン研究所シニアフェローのリズロッテ・オドガード（Liselotte Odgaard）氏による報告書『北極圏の空白を埋める：NATO同盟国とパートナー国は防衛力態勢のアップデートで自国防衛が可能』を刊行しました。本報告書は、北極圏におけるロシアの軍事・戦略的脅威と、中国との協力の進展を踏まえ、これらがNATO同盟国および日本・韓国の安全保障に及ぼす影響を論じています。
笹川平和財団
本論文は、ミャンマー縫製産業とその労働者にどのような影響を与えたかを検証し、ミャンマー縫製産業についてできるだけ正確かつ詳細な知識と情報を提供することを目的に作成された。ミャンマー地域研究の第一人者であるアジア経済研究所・工藤年博氏の著作。
日本貿易振興機構・アジア経済研究所 工藤年博
イランのウラン濃縮活動の継続により、核エネルギー開発に懸念を表明する欧米諸国との緊張が高まっている。イランの核開発の経緯と実態、アフマディネジャド大統領の強硬な姿勢と、それに対する国際社会の今後の対応、アメリカの軍事力行使の可能性などについて、宮田律・静岡県立大学准教授が解説。
静岡県立大学国際関係学部 准教授 宮田律
本論文は現地での詳細なフィールド・ワークに基づき、経済制裁がミャンマー縫製産業に与えた影響をつぶさに分析する。経済制裁で苦しむのは誰か。そして、経済制裁は所期の効果を上げているのか。ミャンマー研究の第一人者であるアジア経済研究所・工藤年博主任研究員が論ずる。
アジア経済研究所 工藤年博
核問題に直面しながら他の問題にも対処しなければならないイランの状況を、現代イラン政治情勢のスペシャリストで日本エネルギー経済研究所研究理事の田中浩一郎氏が解説する。
財団法人日本エネルギー経済研究所 研究理事 田中浩一郎
軍事政権下で、近年ますます"鎖国"の様相を呈してきたミャンマー。本来人的・物的資源の豊かなミャンマーと日本は独自外交を展開できるか。その可能性を探る前提として、まずはミャンマーの現状および展望を知っておく必要がある。2006年7月、桜井郁三衆議院議員を司会に、D.スタインバーグ氏、津守滋氏、江橋正彦氏、工藤年博氏らミャンマーの専門家を招き、ＳＰＦが実施した勉強会の模様を収録。
1.イランは核兵器保有の意思と能力があるのか、米のイラン攻撃はありうるのか、などイランをめぐる諸問題、2.パレスチナ・ハマース政権への対処、3.イラク統治をめぐる米国での議論の3点について、気鋭のイスラム研究者、池内恵氏が講演。
国際日本文化研究センター 助教授 池内 恵
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