SPF Update
【SPF UPDATE 緊急座談会 session３】『ロシアのウクライナ侵攻・日本の安全保障はどうあるべきか？』
研究員紹介
上席研究員
西田 一平太Ippeita Nishida
所属
安全保障研究グループ
専門・関心分野
日本の防衛外交および対外援助政策／国際平和活動、人道支援・災害救援
言語
日本語／英語
略歴
英ロンドン政治経済学院大学院卒（開発学修士）。国際NGO「国境なき医師団」にて紛争地での緊急人道支援活動に従事した後、内閣府平和協力本部事務局研究員。松下政経塾（第29期生）、岡崎研究所特別研究員（併任）を経て、2011年から東京財団にて対外援助や非伝統的安全保障などを研究。2016年10月に笹川平和財団に転籍し、2018年6月より現職。国際情報ネットワーク分析（IINA）編集委員。外務省開発協力適正会議委員、法政大学客員講師を兼任。
青山学院大学客員講師（2017年～2022年）、Munich Young Leaders（2014年）、米国国務省IVLP (International Visitor Leadership Program 2010年)。
担当事業
日本の防衛外交／インド太平洋国際会議
論考等対外発信
| 論考等対外発信名 | 発行日 |
|---|---|
| アメリカの国連回帰と日本の国連PKO貢献策－有望な選択肢としての航空輸送力の提供（笹川平和財団 ） | 2021年 |
| CIGS外交・安全保障TV－防衛外交とは何か？平時における軍事力の役割（キヤノングローバル戦略研究所） | 2021年 |
| ガブリエレ・ヴィセンティンEUインド太平洋特使との対談（笹川平和財団） | 2021年 |
| 欧州対外行動庁（EEAS）のアリソン・ウェストン安保防衛政策第二課長（パートナーシップ、NATOタスクフォース）との対談（笹川平和財団） | 2021年 |
| The Quad’s Future is Tied to Soft Security(Pacific Forum) | 2021年 |
| 新型コロナ下の国際協力－先進国の結束は示せるか（笹川平和財団） | 2020年 |
| 対談：複雑化する紛争と平和活動 国連の機構改革と課題を語る‐伊東孝一氏（国連オペレーション支援局上席企画官）（笹川平和財団） | 2019年 |
| ユーウィン・マーチソン氏（Development, Concepts and Doctrine Centre未来・戦略分析室長、英国海兵隊准将）インタビュー（笹川平和財団） | 2019年 |
| 自衛隊の『日報問題』とシビリアン・コントロール（安全保障・外交政策研究会） | 2018年 |
| 日本の対ASEAN防衛外交：ビエンチャン・ビジョンとは何か？（笹川平和財団） | 2018年 |
| インド太平洋戦略における『ベンガル湾』地域協力の重要性（笹川平和財団） | 2018年 |
出版物
| 出版物名 | 出版社 | 発行日 |
|---|---|---|
| 防衛外交とは何か‐平時における軍事力の役割（共編著） | 勁草書房 | 2021年 |
| 国際平和協力入門（共著） | ミネルヴァ書房 | 2018年 |
| 世界に向けたオールジャパン：平和構築・人道支援・災害救援の新しいかたち（共著） | 内外出版 | 2016年 |
| The Quad Plus: Towards a Shared Strategic Vision for the Indo-Pacific（編著） | Wisdom Tree | 2015年 |
レポート
| 出版名 | 発行日 |
|---|---|
| 国際情報ネットワーク分析 IINA 掲載論考一覧 |
提言書・報告書
- 日本の防衛外交強化に向けて（和・英、笹川平和財団 2021年）
- Securing the Indo-Pacific: Expanding Cooperation between Asia and Europe（SPF-NUS 2021年）
- The Quad and ASEAN: Perceptions of India, Japan and Southeast Asia（SPF-NUS 2021年）
- Institutionalising the Quad: Can it Seize the Momentum for the Future（SPF-NUS 2021）
- 積極的平和主義実現のための提言Ⅱ（和・英、笹川平和財団 2020年）
- 平和安全法制に基づく我が国の国際平和協力の在り方（日本戦略研究フォーラム 2018年）
- 国際秩序安定化のための『安全保障産業』活用施策（海洋安全保障戦略研究会 2018年）
- ODA大綱改定への安全保障の視座からの提言（和・英、東京財団 2014年）
- 海洋安全保障と平時の自衛権」（和・英、東京財団2013年）など
