公益財団法人笹川平和財団（東京都港区 理事⻑・角南篤）は、世界で注目されているブルーエコノミーを分かりやすく学べる新企画をスタートしています。新たに公開する動画はブルーエコノミーの切り札とも言える「Jブルークレジット」に迫ります。
世界が注目する海のカーボンクレジット「Jブルークレジット」。その仕組みを生み出したジャパンブルーエコノミー技術研究組合 Japan Blue Economy Association [JBE]（以下JBE）桑江理事長の20年間に渡るアマモ研究の成果や、「Jブルークレジット」の仕組みをわかりやすく解説する番組をYouTubeチャンネルにて公開しました。
ブルーエコノミーとは、海の環境を守りながら、経済的な恩恵を受け、社会をサステナブルに発展させていく新しい考え方です。今回はブルーエコノミーの切り札となる「Jブルークレジット」の仕組みをご紹介いたします。
企業がどうしても削減できないCO2の排出をオフセット（*）できるカーボンクレジット制度の仕組みを海の分野に落とし込んだのが「Jブルークレジット」です。NPO法人や漁業関係者が、海の植物が吸収するCO2量をクレジット化して販売。その売上は再びアマモの保全・育成などに使用されるため、クレジットを購入した民間企業などはCO2をオフセットできるだけでなく、海の環境保全活動にも貢献できる画期的な仕組みです。これまでに全国21カ所で、JBEが認証した「Jブルークレジット」が発行されていて、商船三井や東京ガスなど大手企業を含む100社以上が購入しています。
*オフセット 経済活動において避けることができないCO2等の温室効果ガスの排出について、排出量に見合った温室効果ガスの削減活動に投資することで、排出される温室効果ガスを埋め合わせるという考え方です。
JBE 桑江理事長は「Jブルークレジット」の仕組みを生み出し、社会全体が海の環境問題に取り組める形を実現しました。
桑江理事長 コメント：
二酸化炭素を吸収する海や湖の植物「ブルーカーボン」を保全・育成していくことはCO2削減に貢献することに留まらず、地域の漁業を豊かにし、経済を発展させながら地域活性に繋げることが出来ます。広い海を持つ日本にとって、社会に大きく貢献する「Jブルークレジット」はさらに価値が高まっていくと考えております。
2020年に設立されたJBEには様々な立場の研究者・技術者によって構成されています。笹川平和財団 海洋政策研究所の上席研究員、渡邉敦氏もJBEに理事として参画しており、COP（国連気候変動枠組み条約締約国会議）を始めとした国際会議で、ブルーエコノミーの重要性を発信しています。
渡邉氏 コメント：
日本が先進的な取り組みを進めている「Jブルークレジット」を国際的に広げていくことで、世界各地の海洋環境問題に貢献できると考えています。特に自然条件や社会環境の親和性が高いアジアに向けて広めていくことが、ブルーエコノミーを各地で実現することに近づきます。
本番組では、ブルーエコノミーに取り組む笹川平和財団の活動についてシリーズで紹介しています。今回は「Jブルークレジット」の仕組みを生み出したジャパンブルーエコノミー技術研究組合 Japan Blue Economy Association [JBE] に迫り、海のSDGsについて分かりやすく解説します。
・番組タイトル：世界が注目する「Jブルークレジット」について徹底解説
・配信開始日：9月1日
・配信チャンネル：笹川平和財団公式YouTube
・URL：https://youtu.be/6nlj3NUf7hw