【要旨】
本稿では、海洋教育を個々の学校の取組にとどめず、地域の専門団体や企業、研究機関などが支える教育インフラとして位置付ける必要性を論じる。地域における海洋教育の導入を進める中で、教員異動や外部連携の調整負担等により、継続的な定着が課題となっている。そこで、外部連携の窓口の一本化、教材・実践知の蓄積、専門知の教育への翻訳等の解決案として、学校外の専門団体や企業等のネットワーク化を示す。海洋教育の定着に向けた取組を通じて、社会全体で探究的な学びを豊かにする教育インフラへの転換の機会とすることを提案する。