オレゴン州立大学の名誉教授であるジェーン・ルブチェンコ博士は、海洋、気候変動、環境と人間のウェルビーイングとの相互作用に関する専門知識を有する海洋生態学の専門家です。
ルブチェンコ博士は1996年から2006年まで米国国立科学財団（NSF）の理事を務めました。 2009年から2013年まで、米国商務省海洋大気庁(NOAA)の長官および海洋大気担当次官を務め、オバマ大統領の科学チーム初代メンバーに就任しました。2014年から2016年まで、米国国務省の初代海洋科学特使として、中国、インドネシア、南アフリカ、モーリシャス、セイシェルへの科学外交官として活躍しました。2021年から2025年まで、バイデン政権下でホワイトハウス科学技術政策局の気候・環境担当副局長を務めました。

所属学会
日本海洋政策学会（副会長・学術委員長）、日本水産学会、日本沿岸域学会、環境経済・政策学会、漁業経済学会、地域漁業学会、国際漁業学会、水産海洋学会、等
国際委員活動歴
ユネスコ政府間海洋学委員会（IOC-UNESCO）日本代表団委員、北太平洋海洋科学機構（PICES）人間領域委員会（Human Dimension Committee）議長、Marine Policy 誌編集委員、ICES Journal of Marine Science 編集委員、Future Earth Ocean Knowledge Network (Ocean KAN) Steering Committee Member, 国際自然保護連合（IUCN）生態系管理委員会漁業専門家グループ（CEM-FEG）委員、国際地圏生物圏計画・人間側面に関する作業部会連携委員（IMBER WG-HD）委員、IPBESSアジア太平洋評価Lead Author、等
国内委員活動歴
日本学術会議小委員会委員、文部科学省日本ユネスコ国内委員会科学小委員会委員、国土交通省国立研究開発法人審議会海上・港湾・航空技術研究所部会委員、環境省中央環境審議会自然公園小委員会委員、知床世界自然遺産科学委員会委員、日露隣接地域生態系保全協力プログラム推進委員、等

井植美奈子氏は、米国ロックフェラー家当主ディビッド・ロックフェラーJr.が設立した海洋環境NGOのアフィリエートとして、2011年にセイラーズフォーザシー日本支局を発足しました。
国際海洋環境NGOとして、水産資源の持続可能性を示す『ブルーシーフードガイド』や、海洋スポーツの環境基準『クリーンレガッタ』などのプログラムを開発・運営し、啓発活動や政策提言を通して、海洋環境の改善から持続可能な社会の実現を目指しています。
また、オフィシャルコラムニストとして、Forbes Japan「海洋環境改善でめざす持続可能な社会」、25ans「井植美奈子のSAVE THE OCEAN」、OCEANSの対談連載「BLUE KEEPERS」などの執筆も行っています。京都大学にて地球環境学の博士号を取得し、現在は総合地球環境学研究所の特任准教授、東京大学大気海洋研究所の特任研究員等を務めています。

チャールズ・ゴッダード氏は、現代の重要課題における進展を促すことを目的に、エコノミスト・グループの旗艦的な取り組みを構想し、構築しています。彼は、海洋の健全性と持続可能な海洋経済、人新世（アントロポセン）、世界の健康安全保障、高齢化と長寿といったテーマについて、パートナーと緊密に協力しています。
オーストラリア・シドニーを拠点とするゴッダード氏は、これまでにエコノミスト・インテリジェンス・ユニットのアジア編集ディレクター、アジア地域リサーチディレクター、そしてシニア経営幹部向けの会員制ネットワークであるエコノミスト・コーポレート・ネットワークのマネージングディレクターを歴任しました。
現在は、エコノミスト・インパクトの「ワールド・オーシャン・イニシアティブ」のエグゼクティブ・ディレクター及び日本財団と共同で進める「Back to Blue」プロジェクトの共同議長も務めており、2050年までに海洋汚染ゼロを実現するための道筋づくりに取り組んでいます。

田中広太郎は、京都大学で情報学を学び、博士（情報学）号を取得しました。2021年から現職です。専門は水中音響学と海洋科学技術社会論です。沿岸域の持続的なマネジメントと科学・政策・社会の連携促進を共通の目的として、海上通信インフラの向上、海洋観測、海洋のデジタル化、海洋若手専門家ネットワークの拡大、国連海洋科学10年の政策研究といったプロジェクトに参画しています。これまで文部科学省、ウッズホール海洋研究所、カタルーニャ工科大学、全国水産技術協会などにおいて、海洋政策や水中生物音響に関する研究を実施してきました。最近パパになりました。