前職は海洋研究開発機構（JAMSTEC）理事。神戸大学農学部助手、オーストラリア連邦科学技術研究機構（CSIRO）主任研究員を経て、海洋科学技術センター固体地球統合フロンティア研究システムグループリーダー、JAMSTEC地球内部ダイナミクス領域固体地球動的過程研究プログラムディレクター、JAMSTEC数理科学・先端技術研究分野長、JAMSTEC理事補佐等を歴任。京都大学博士（農学）。2022年4月より現職。

1958年5月、広島市生まれ。博士（理学）。1981年東京大学理学部地球物理学科卒、83年同大学院理学系研究科修士課程修了後、84年海上保安庁水路部。86年第28次日本南極地域観測隊、93-94年科学技術庁在外研究員として米国スクリップス海洋研究所。海上保安庁水路部内のいくつかのポストを経て、2000年東京大学海洋研究所（現 大気海洋研究所）助教授、07年同教授。専門は海洋物理学、海洋情報管理、海洋政策。2011−15年、ユネスコ政府間海洋学委員会(IOC)副議長、23年から同議長。海洋調査技術学会会長、漂着物学会会長、日本海洋政策学会副会長など。

写真提供：NPO砂浜美術館

2021年12月以来、「持続可能な開発のための国連海洋科学の10年」（2021-2030年）の下で承認された「海洋若手専門家（ECOP）プログラム」のアジアノードコーディネーターを務めています。また、北太平洋海洋科学機関（PICES）でも積極的な役割を果たしており、ECOPに関する諮問パネルの共同議長を務め、太平洋両岸の熱心な同僚たちと協力しています。内陸国スイス出身でありつつ、科学と政策の接点を専門とする学際的な海洋研究者であり、生態経済学者としても活動しています。カナダ、インドネシア、日本での研究・コンサルタント経験から、海洋保護、沿岸コミュニティの回復力、学際的コラボレーションの推進に深い情熱を注いでいます。

これまで主に水中音響を用いた海洋生物や人間活動のモニタリングに取り組み、現在は海上衛星通信を含む海洋のデジタル化推進や海洋と宇宙の政策連携に関する調査研究を進めています。また、ECOP Japan コーディネーターの一人として、日本を拠点として活躍するECOPの分野を超えたネットワーク拡大や、他国／他地域との橋渡しを進める活動に取り組んでいます。博士（情報学）。三重県四日市市出身。最近のマイブームはパエリアづくり。

沖縄県出身。
ある時、海で使用していた日焼け止めを「サンゴが死んじゃうよ」と注意されたことをきっかけに観光と環境の問題に取り組むべく8年間経営した店舗を売却し、クラウドファンディングで集めた資金で2017年「サンゴに優しい日焼け止め」の企画販売を開始。講演活動や、イベント登壇を通して、海を守るということが自分ごとになったきっかけや、アクションの大事さなどを幅広く伝えている。
2020年から地域とビジターを繋ぐ「プロジェクトマナティ」を立ち上げ、第一弾として、いつでも気軽クリーンアップでき、地域の人と繋がるプロジェクトを始動。協力拠点が110箇所に広がり、エシカルツーリズム、地域が立ち上がる地方創生のモデル作りを実践中。

入社以来10年間に渡り、石油製品や液化天然ガスをはじめとするエネルギー関連の海上輸送に従事したのち、現在はネガティブ・エミッション関連の事業間発を担当しています。自然を活用した気候変動の緩和策として、2022年にインドネシアにおけるマングローブの再生・保全事業に参画し、今後10年間で約9,500haの裸地にマングローブを植林し、CO2の除去・固定に加え、生物多様性の保全、地域社会の生計向上に貢献することを目指しています。

1984年，名古屋市生まれ。三重大学院生物資源学研究科博士後期課程中退（修士）後、鳥羽市立海の博物館勤務を経て，日本でただひとり（おそらく）のフリーランス学芸員として独立するために独学で学芸員を取得。水中カメラマンにして漁師で猟師，調理師資格のほか，工事等に関わる様々な資格や技術と器用さを武器に、海洋教育の実践や指導，また第4期海洋基本計画策定に向けた政策提言にも携わる。鳥羽で生きものたちのモニタリングを始めてから10年目の節目に「鳥羽市 海のレッドデータブック2023」を企画し，調査・執筆者のひとりとしても参画。土木工事も含めて潜水作業が得意ではあるけれど，本当は水浸しになるのも疲れ果てるのも好きではないので「潜りたくない」と常に思っているのはここだけの話。いつか海を借景に，古くて新しい海辺の庭園をつくるのが夢。

7歳よりジュニアライフセービングをはじめ、2015年からライフセービングスポーツ日本代表として活動。現在は競技者としても活動しつつ、ライフセービングスポーツの普及啓発に取り組んでいる。溺水防止活動にも尽力しており、現場でライフセーバーとして活動するのみならず、2020年には全国に先駆けて藤沢市と共にコロナ禍における海岸の安全対策“藤沢モデル”を構築。2022年には、溺水防止に向けた取り組み共有を目的とした官民連携シンポジウムの実行委員長を担う等、水辺の事故ゼロに向けた取り組みを推進している。神奈川県藤沢市出身。

ペンギン類の健康管理、繁殖、展示などをしながら、海洋教育プログラムの開発・普及を担当。これまでに下関を代表する魚、フグの仲間をはじめとする魚類の飼育・展示も経験。
海洋教育プログラムの取り組みでは、地域の教育資源を活用した地域連携型のプログラムを開発・実践。
水族館を通して、自然へ目を向けるきっかけ作りや、知りたいことを深めるお手伝いができたらという思いから海洋教育・環境教育に興味関心を持っています。

栃木県足利市出身。2023年に北海道大学大学院環境科学院博士後期課程修了。博士（環境科学）。
卒業後みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社に入社（現職）。
特殊なローンの評価やサステナ関連ビジネスの調査研究開発に取り組んでいます。

幼い頃から海が好きで、海と気候変動の研究をしています。ラボでは、暮らしに役立つ海と気候変動の予測情報を提供しています。国連海洋科学の10年では、日本のECOPの幹事の一人として、アジアや日本における海洋10年の普及とECOPのネットワーク構築に努めています。好きな食べ物は納豆。