1960年生まれ。1994年から2015年までは一橋大学社会学部、2015年からは法政大学法学部国際政治学科で教員。専門はタイ政治。1981年以来、毎年数回タイを訪問。1985年〜88年にはタイのタマサート大学に留学。タイと近隣諸国の関係にも強い関心を持つ。2015-19年には日本タイ学会会長も務めた。カンボジアもしばしば訪問しており、2025年以降のタイとカンボジアの関係悪化に心を痛めている。

専門はアフリカ現代政治。英・ヨーク大学大学院南部アフリカ研究センター博士課程修了（DPhil）。南部アフリカの政治変動、アフリカにおける「市民社会」、ソマリアを事例とした崩壊国家、「アフリカの角」の国際関係などを、比較政治、国際政治の視座から研究してきた。主要な著作として『崩壊国家と国際安全保障：ソマリアにみる新たな国家像の誕生』（有斐閣）、『アフリカ：「経済大陸」の行動原理と地政学』（中公新書）などがある。

専門はイスラーム法、ジェンダー史、イスラーム地域研究。東京大学大学院人文社会系研究科博士課程修了。博士（文学）。在チュニジア日本国大使館専門調査員、東京大学大学院人文社会系研究科助教、東京大学多様性包摂共創センター特任研究員等を歴任。著作に、『男女別学の倫理とイスラーム―教育のジェンダー平等を問う』（地平社、2026年、共編著）、『イスラーム法研究入門』（成文堂、2025年、共編著）、『イスラーム法の子ども観―ジェンダーの視点でみる子育てと家族』（慶應義塾大学出版会、2019年）他。

テンプル大学ジャパンキャンパス政治学科教授。2015年、ユタ大学政治学部博士課程修了（Ph.D.）2013年よりテンプル大学ジャパンキャンパスで中東政治や比較政治などを教える。2023年より現職。トルコの内政、外交、安全保障を中心に研究。2009年より（一財）日本エネルギー経済研究所中東研究センター外部研究員。共著にThe Abe Legacy: How Japan Has Been Shaped by Abe Shinzō (Lexington Books, 2021)など、訳書に『文明史から見たトルコ革命』（みすず書房、2020年）。

立教大学異文化コミュニケーション学部准教授。専門は、バングラデシュを中心とする南アジア地域研究、国際協力論、開発社会学。バングラデシュでの長期フィールドワークを基盤に、ロヒンギャ難民、児童労働、災害脆弱性、NGOや宗教組織の役割を研究している。バングラデシュの政治・外交に関する論考も多数発表し、政策対話、開発事業、平和構築にも取り組んでいる。

専門は中東地域研究、イスラーム研究、文化人類学。研究関心の一つはイラン・イスラーム共和体制が存続し続けてきた仕組みであり、体制存続に深くかかってきたシーア派のイスラーム法学者や民兵組織（バシジ）の退役メンバーを対象としたフィールドワークを行い、集団の内部論理、社会的基盤などについて検討してきた。近著に『イラン現代史―イスラーム革命から核問題、対イスラエル戦争まで』（中央公論新社、2025年）など。

東京外国語大学、上智大学ほか非常勤講師。東京外国語大学大学院地域文化研究科博士後期課程単位取得退学、博士（学術）。専門はミャンマー地域研究で、特にマイノリティであるムスリムコミュニティを対象としている。ミャンマーでは2011年の民政移管以降、水面下に存在したムスリム嫌悪や排斥の動きが顕在化してきており、彼らの苦難や実情を把握しつつ、多数派仏教徒との共存・共生のための試みなどを調査・分析している。

パキスタン国立ペシャーワル大学大学院地域研究センター博士課程留学。博士（地域研究）。上智大学イスラーム研究センター特別研究員、日本学術振興会特別研究員などを経て、現職。専門は、アフガニスタン・パキスタンを中心とした南西アジア地域研究・近現代史、パシュトゥーンの言語文化。著書に『近代アフガニスタンの国家形成―歴史叙述と第二次アフガン戦争前後の政治動向―』など。

慶應義塾大学法学部教授。専門はパレスチナ／イスラエル紛争を中心とする現代中東政治、移民／難民研究。東京大学大学院修士課程修了（修士（法学））。総合研究大学院大学文化科学研究科博士課程修了（博士（文学））。東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所准教授などを経て現職。近刊の著書に『パレスチナ／イスラエルを読み解く』（えにし書房、2026年）、共著に『世界政治2』（ちくま新書、2026年）など。

（一財）日本エネルギー経済研究所中東研究センター研究主幹。専門は湾岸諸国の政治・外交・社会・エネルギーなどの動態的研究。特にUAEやカタルの政治・外交に詳しい。2011年京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科修了。博士（地域研究）。

パナソニック総研主席研究員、地経学研究所主任客員研究員。専門は日中関係、中国外交、中国の経済安全保障動向など。東京大学法学部卒業後、外務省入省。南京大学留学、米国・ハーバード大学修士号。外務本省での中国・モンゴル課（当時）勤務や在中国大使館での２度の駐在など、日本の対中外交に従事した他、日米地位協定室や国連代表部で勤務。2022年4月外務省を退職し、現職。共著に「はじめての地経学　経済が武器化した時代の見方」 (朝日新書、2026年)。

大阪大学名誉教授。専門は紛争研究。フィールドはインドネシア及び東ティモールで、研究テーマは自決権、政治的殺害、人権侵害。主著は『東ティモール独立史』（2002年）。国連東ティモール派遣団（UNAMET）住民投票管理官、東ティモール受容真実和解委員会（CAVR）歴史調査アドバイザー、CAVRのフォローアップ機構シェガ・ナショナルセンター（CNC）の国際評議員を務める。

明治学院大学法学部教授。1984年香川県生まれ。上智大学大学院グローバル・スタディーズ研究科地域研究専攻博士後期課程単位取得退学。博士（地域研究）。ハーバード大学研究員、名古屋商科大学教授、広島大学准教授などを経て、現職。専門は中東地域の政治・軍事・安全保障問題、中東をめぐる国際関係、イスラーム政治など。近著に、『アメリカの中東戦略とはなにか：石油・戦争・同盟』（慶應義塾大学出版会、2025年）など。

中東戦略研究所代表/シニアフェロー。桜美林大学大学院国際学研究科博士後期課程満期退学。専門は湾岸諸国を中心とした中東地域の安全保障、国際関係論。在オマーン日本国大使館、中東調査会、三菱商事での勤務を経て、2022年より現職。論文に「湾岸地域における新たな安全保障秩序の模索: GCC諸国の安全保障政策の軍事化と機能的協力の進展」『国際安全保障』（第43巻第3号）など。

新潟国際情報大学国際学部教授。専門はカンボジア政治、比較政治学。上智大学大学院外国語学研究科地域研究専攻博士後期課程単位取得満期退学。博士（地域研究）。政党や選挙、議会といった民主的な政治制度が権威主義体制の維持・強化に果たす役割とそのメカニズムの解明を中心に研究。2002年以降、国際選挙監視員や国家選挙委員会の特別ゲストとして17回、カンボジアで選挙監視活動に従事。

防衛省防衛研究所研究員。専門は湾岸諸国およびイエメンの安全保障、現代イエメン政治、フーシー派の政治・軍事戦略。京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究博士課程（5年一貫制）修士号取得退学、修士（地域研究）。大阪大学外国語学部外国語学科アラビア語専攻卒業、学士（言語・文化）。株式会社大和総研経済調査部での勤務を経て、2021年より現職。論文に「イエメン・フーシー派の海上戦力とその発展－国家性の追求手段としての海上戦力－」『海幹校戦略研究』など。

京都出身。博士（政治学）（同志社大学）。専門は地域研究（台湾および中国）。
大学院進学後、競争的研究資金を獲得し国立台湾大学などを拠点に合計約3年間の在外研究を行う。在中国日本国大使館専門調査員や外資系コンサルティングファーム地政学的リスクアドバイザリーなどを歴任した後、現在は日系シンクタンク研究員、大学非常勤講師、一般社団法人理事などを務める。