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研究員紹介

所長

牧野 光琢Mitsutaku Makino

Mitsutaku Makino

所属

海洋政策研究所

言語

日本語/英語

略歴

佐賀県唐津市生まれ
京都大学農学部水産学科卒
ケンブリッジ大学大学院修士課程修了(M.Phil.)
京都大学大学院人間・環境学研究科博士課程修了
横浜国立大学大学院環境情報研究院博士研究員
(国研)水産研究・教育機構主任研究員、水産政策グループ長等を経て
2019年4月より東京大学大気海洋研究所教授(現在に至る)

所属学会

日本海洋政策学会(副会長・学術委員長)、日本水産学会、日本沿岸域学会、環境経済・政策学会、漁業経済学会、地域漁業学会、国際漁業学会、水産海洋学会、等

国際委員活動歴

ユネスコ政府間海洋学委員会(IOC-UNESCO)日本代表団委員、北太平洋海洋科学機構(PICES)人間領域委員会(Human Dimension Committee)議長、Marine Policy 誌編集委員、ICES Journal of Marine Science 編集委員、Future Earth Ocean Knowledge Network (Ocean KAN) Steering Committee Member, 国際自然保護連合(IUCN)生態系管理委員会漁業専門家グループ(CEM-FEG)委員、国際地圏生物圏計画・人間側面に関する作業部会連携委員(IMBER WG-HD)委員、IPBESSアジア太平洋評価Lead Author、等

国内委員活動歴

日本学術会議小委員会委員、文部科学省日本ユネスコ国内委員会科学小委員会委員、国土交通省国立研究開発法人審議会海上・港湾・航空技術研究所部会委員、環境省中央環境審議会自然公園小委員会委員、知床世界自然遺産科学委員会委員、日露隣接地域生態系保全協力プログラム推進委員、等

  • 出版物
  • 論文

出版物

出版物名 出版社 発行日
牧野光琢・石川智士編『水産科学と水産政策―現場と政策の乖離を埋めるために必要な研究とは(日本水産学会監修宇)』 恒星社厚生閣 2024年
牧野光琢『日本の海洋保全政策:開発・利用との調和をめざして』 東京大学出版 2020年
牧野光琢 『日本漁業の制度分析:漁業管理と生態系保全』 恒星社厚生閣 2013年
Makino M., Fisheries Management in Japan: its institutional features and case studies (Fish and Fisheries Series Vol.34). Springer 2011年

論文

レポート名 発行日
Okazaki R, Glenk K, Makino M, Perceptions of “sustainable fisheries” in the UK and Japan using best-worst scaling. Marine Policy, 170: 106400 2024年
Matsubara H and Makino M, Gender research in Japanese coastal fisheries. Maritime Studies, 22: 44 2023年
Tanaka H and Makino M, Economic evaluation of MSY-based fishery policy using input-output table: A case study of squid-related industries in Hakodate City, Japan. Marine Policy, 157: 105843 2023年
Fujii I, Okoch Y, Kawamura H, and Makino M, Potential cooperation of RFMOs for the integrity of MCS: Lessons from the three RFMOs in the Asia-Pacific. Marine Policy, 155: 105748 2023年
牧野光琢,海の持続可能性と総合海洋政策, 環境経済・政策研究, 16(1): 20-24. 2023年
Iue M, Asari M, Makino M, The development of “Blue Seafood Guide,” a sustainable seafood rating program, and its implication in Japan. Marine Policy, 137: 104945 2022年
牧野光琢,気候変動の緩和・適応政策と沿岸域における取り組み,水環境学会誌,45: 88-92. 2022年

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2025年1月6日現在

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