研究員紹介
上席研究員
小林 正典Masanori Kobayashi
所属
経営企画部
専門・関心分野
持続可能なブルーエコノミー／海洋環境と資源管理／持続可能な漁業と養殖／海洋汚染防止／海洋再生可能エネルギー／地域協力/国際連携
言語
日本語／英語
略歴
笹川平和財団（SPF）上席研究員。SPF特任部長、SPF海洋政策研究所（OPRI）上席研究員等を経て現職。持続可能なブルーエコノミー、海洋環境・資源管理、持続可能な漁業、海洋汚染対策、海洋再生可能エネルギー、地域・国際協力・パートナーシップなど、海洋と持続可能性に関する政策研究を行う。海洋政策研究財団、横浜国立大学、地球環境戦略研究機関、国連（ニューヨーク、ジュネーブ、ボン）、外務省ニューヨーク国連政府代表部で持続可能性課題に関する研究・職務に従事。主な著作物に、小林正典（2024）「国家管轄権外区域の海底鉱物資源と太平洋島嶼国—拮抗する利害と国際協調に向けた課題—」『日本海洋政策学会誌』第13号50-64頁やKobayashi, M. et al (2022) Capitalizing on Co-Benefits and Synergies to Promote the Blue Economy in Asia and the Pacific”. In: Morgan, P. et al. eds. Blue Economy and Blue Finance – Toward Sustainable Development and Ocean Governance. Asian Development Bank Institute, pp. 150 – 189などがある。2025年2月のホニアラ持続可能な漁業サミット、気候変動締約国会議オーシャンパビリオン、NIKKEIブルーオーシャン・フォーラム、世界海洋サミット（2023年-2024年）、パナマでの私たちの海洋会議（2023年）、パラオでの私たちの海洋会議（2022年）等、各種国際会議で発表を行ってきている。
論文
| 論文名 | 発行日 |
|---|---|
| 小林正典（2025) 「南部アフリカにおける持続可能なブルー・エコノミー推進に向けた課題と展望 」『日本海洋政策学会誌』第14号, pp. 50-68 | 2025年 |
| 小林正典(2025) 「多元的脆弱性指標とその政策的意味合い - 小島嶼開発途上国における対応力強化と持続可能な開発に向けて」『島嶼研究ジャーナル』第14 巻2 号, pp.1-25. | 2025年 |
| 小林正典（2025）「北東アフリカにおける持続可能なブルーエコノミー：特性と課題」『海洋政策研究」 | 2025年 |
| 小林正典（2022）「海洋生物資源利用の動的変遷と管理体制―東インド洋の漁業と国際連携に向けた展望」『海洋政策研究」第17号, pp.1-23. | 2022年 |
| 小林正典（2022）「太平洋・インド洋島嶼国における持続可能な海洋管理に向けて - サモア海洋戦略の事例に学ぶ成功要因と課題」『海洋政策研究」第16号, pp.1-20. | 2022年 |
| 小林正典（2021）「海洋保護区目標設定を巡る国際的動向 セーシェルの事例と30x30目標案に関する国際合意形成と実施に向けた課題」『海洋政策学会誌』第11号 pp.42-54. | 2021年 |
| 小林正典（2021）「地域漁業管理機関における脆弱海洋生態系の保全措置と国際的標準化に向けた課題」『海洋政策研究』第15号 pp.39-59. | 2021年 |
| 小林正典（2021）「洋上風力発電を巡るステークホルダー分析と合意形成に向けた課題 - 秋田沖を例に」『環境情報学科学 学術論文集』第35号pp.268-273. | 2021年 |
| 小林正典 (2021) 「持続可能な水産業に向けて」秋道智彌・角南篤編『疫病と海』86-110頁西日本出版社 | 2021年 |
| 小林正典（2021）港湾における検疫・感染拡大防止措置の変遷と将来的課題 『港湾』2021年9月 | 2021年 |
| 小林正典（2020）「国家管轄権外区域における海洋生物多様性 - 地域協力体制の発展と将来的課題」『海洋政策研究』第14号pp.27-47. | 2020年 |
| 小林正典ほか (2014) 「震災復興と地域創成 陸前高田の視点から」横浜国立大学リスク共生環境リーダー育成プログラム | 2014年 |
学会発表・講演
参議院 2022年02月16日 国際経済・外交に関する調査会 #03 小林正典（参考人 公益財団法人笹川平和財団海洋政策研究所主任研究員）
https://www.youtube.com/watch?v=LIRNIggxttk
2025年4月11日現在