地球公共財開発のためのプラットフォーム構築支援

市場メカニズムだけでは供給が困難な、エネルギーや医薬品に代表される公共財類似物（地球公共財）は、政府調達や税制優遇措置等による開発によって供給される場合があります。しかし開発途上国では政府の能力不足により、公共財類似物の供給が困難であるケースが少なくありません。本事業は、途上国で蔓延しているものの、市場メカニズムによる開発が難しい寄生虫病（アフリカ眠り病、リーシュマニア症）の治療薬を地球公共財として
位置づけ、その治療に有効な化合物をアジアの天然物資源から探索するための技術やプラットフォームの構築を目的としています。
本事業はスイスの非営利組織DNDiを助成先として、北里研究所（日本）、中央製薬研究所（インド）、マレーシア森林研究所、パスツール研究所（韓国）、ノヴァルティス熱帯病研究所（シンガポール）、上海医薬物研究所（中国）、細胞分子治療研究所（オーストラリア）の研究機関が参加しました。また、ロンドン衛生熱帯医学大学院とスイス熱帯研究所なども支援機関として参画しました。事業の1年目には前述の疾患の治療に有効な化合物を探索するためのマニュアルが作成され、2年目にそれを改訂した後、3年目にDNDiが本事業用に構築したウェブサイト（http://www.pan4nd.org/）に掲載しました。各国の研究所に評価の技術を導入するため、参加研究機関の研究者がスイス熱帯病研究所やロンドン衛生熱帯医学大学院で化合物の情報収集・評価に関する研修を受けました。
また、個別研修を受けた研究者の技術レベルを合わせるため、インドとマレーシアにおいてワークショップを開催し、グループ研修を実施しました。3年間の事業期間中に36名の研究者が研修を受け、約32万4000件に上る天然物資源サンプルの評価が行われました。その結果、約1500件の高活性な化合物が発見されました。このほか、各研究機関の間での情報共有や活動の方向性を議論するための会議を毎年開催しました。本事業の活動結果は、国際感染症学会（2008年6月）および国際熱帯医薬・マラリア学会（2008年9月）で報告されたほか、日本の医薬専門紙『薬事日報』でも事業活動の様子が紹介されました。
本事業によって構築された寄生虫病治療に有効な化合物探索のための基盤は、今後DNDiが他のネットワークと連携し、さらに拡大・発展することが見込まれます。
また、このプラットフォームを通じて発見された有望な活性化合物が治療薬として開発されることが期待されます。