プロフィール
政策研究大学院大学 連携教授 / 海上保安大学校 教授
Kentaro Furuya
古谷 健太郎
国際法、海洋法、海上安全保障
海上保安大学校卒業後、世界海事大学(World Maritime University、スウェーデン)、グリニッジ大学(the University of Greenwich、イギリス)にて修士号取得。海上保安官として、巡視船や陸上にて海難救助や海上法執行の実務と政策策定に携わるとともに、国際海事機関(IMO)の会議にも日本代表団として参加する。現在は海上保安庁と政策研究大学院大学が連携し国内外の海上保安分野の政策プロフェッショナルを育成する海上保安政策プログラムで国際海洋法、海上保安実務演習など担当。著作に"Maritime Security—The Architecture of Japan’s Maritime-Security System in the East China Sea," Naval War College Review, Volume 72(4), Autumn 2019.「民間武装警備員に関する国際的な基準の機能」『海賊対処法の研究』(鶴田 順 編、有信堂、2016年)など。
掲載論考一覧
- 2024.04.04 南シナ海における中国海警とフィリピン沿岸警備隊の衝突事件 ――フィリピンの対応と国際連携の重要性
- 2023.07.10 「海上保安庁統制要領」策定の意義と課題
- 2023.01.17 中国海警船と対峙の10年 海上保安庁と自衛隊との連携強化の必要性
- 2021.11.30 中国の改正海上交通安全法の問題点
- 2021.09.24 「自由で開かれたインド太平洋」に向け深化する日米海上保安機関の連携
- 2021.07.01 中国の海上秩序への挑戦がもたらした海上保安庁のキャパビル(能力構築支援)の新たな役割
- 2021.02.18 中国海警法による国際秩序への挑戦 尖閣諸島周辺海域における中国海警局の活動への示唆
- 2020.12.15 日本海の新たな脅威 −中国漁船による日本海の漁業資源破壊−
- 2020.10.20 東シナ海における中国のさらなる現状変更の試み −中国公船の日本漁船追跡事件で考えるべき日本の対応
- 2020.04.24 新型コロナ感染拡大の中国の海洋安全保障政策への影響―尖閣諸島周辺での中国公船の活動から考える―