1999年
事業
国際知的交流委員会
事業実施者 | Council on Foreign Relations(CFR)/米国 | 年数 | 3/3 |
形態 | 自主助成委託その他 | 事業費 | 6,688,800円 |
事業内容
本事業は、日・米・欧の高級定期刊行物等に掲載されている代表的な論文、評論、エッセイの要約をニューズレターとしてまとめ、地球的な規模で交換することを目的とした事業です。年2回発行するニューズレターの編集、出版作業は、最初の2年間はアメリカ芸術・科学アカデミーが、3年目の本年度は外交問題評議会(CFR)が中心となって行いました。
初年度は、各地域からの論文や評論の選択、そしてニューズレターへの取りまとめなど、一連の事業の流れの確立を行い、第1号を1997年11月に発行しました。約30ページにわたるニューズレターの内容は、歴史、文化、経済など、さまざまな評論の要約から構成されています。このニューズレターの発行は、「New York Times」をはじめとした主要新聞で取り上げられ、好意的かつ大きな反響を呼びました。
第2年度は、ニューズレター第2号、第3号を予定どおり発行しました。その内容は、欧米の高級誌に掲載され、大きな反響を呼ぶと同時に高い評価を得ました。ドイツの高級新聞「Die Zeit」は、本事業の活動と第3号ニューズレターを紹介し、その活動内容を非常に高く評価しました。
第3年度は、ニューズレター第4号、および第5号を発行し、各国における歴史認識の問題や各国における翻訳状況などを特集として取り上げました。さらに第5号からは、対象地域を他のアジア諸国まで拡張する試みとして、韓国、台湾、中国などの評論の紹介も開始しました。複教の高級雑誌で、ニューズレターで紹介されたいくつかの要約論文を全文掲載するという計画もあります。
また、本ニューズレターの発行元をCFRとしたことによって、米国内の知識層約3600人の会員にも配付されることとなり、その結果、米国内の配布先は約4500人へと拡充されました。この中には、米国各界の指導者の大部分が含まれています。また、欧州および日本では、それぞれ約1000人の各界指導者に配布しています。
以上のように、ニューズレターの発行によって国際知的交流のしくみづくりと、それを通した国際知的交流の活性化に資することができました。
初年度は、各地域からの論文や評論の選択、そしてニューズレターへの取りまとめなど、一連の事業の流れの確立を行い、第1号を1997年11月に発行しました。約30ページにわたるニューズレターの内容は、歴史、文化、経済など、さまざまな評論の要約から構成されています。このニューズレターの発行は、「New York Times」をはじめとした主要新聞で取り上げられ、好意的かつ大きな反響を呼びました。
第2年度は、ニューズレター第2号、第3号を予定どおり発行しました。その内容は、欧米の高級誌に掲載され、大きな反響を呼ぶと同時に高い評価を得ました。ドイツの高級新聞「Die Zeit」は、本事業の活動と第3号ニューズレターを紹介し、その活動内容を非常に高く評価しました。
第3年度は、ニューズレター第4号、および第5号を発行し、各国における歴史認識の問題や各国における翻訳状況などを特集として取り上げました。さらに第5号からは、対象地域を他のアジア諸国まで拡張する試みとして、韓国、台湾、中国などの評論の紹介も開始しました。複教の高級雑誌で、ニューズレターで紹介されたいくつかの要約論文を全文掲載するという計画もあります。
また、本ニューズレターの発行元をCFRとしたことによって、米国内の知識層約3600人の会員にも配付されることとなり、その結果、米国内の配布先は約4500人へと拡充されました。この中には、米国各界の指導者の大部分が含まれています。また、欧州および日本では、それぞれ約1000人の各界指導者に配布しています。
以上のように、ニューズレターの発行によって国際知的交流のしくみづくりと、それを通した国際知的交流の活性化に資することができました。
一般事業 研究活動の国際化 に属する事業
- テクノロジカル・パートナーシップ
- 国際知的交流委員会
- テクノロジカル・パートナーシップ
- 国際知的交流委員会
- 日・米・欧ビジネススクール・研究ネットワーク
- テクノロジカル・パートナーシップ
- 国際知的交流委員会
- 日・米・欧ビジネススクール・研究ネットワーク
- テクノロジカル・パートナーシップ
- 21世紀に向けた公民教育:国際比較研究
- 大学における国際協力学習の新モデル開発
- 日・米・欧ビジネススクール・研究ネットワーク
- テクノロジカル・パートナーシップ
- 21世紀に向けた公民教育:国際比較研究
- 大学における国際協力学習の新モデル開発
- 日・米・欧ビジネス・スクール研究ネットワーク
- 笹川良一ヤング・リーダー奨学基金
- 21世紀に向けた公民教育:国際比較研究
- 大学における国際協力学習の新モデル開発