1994年
事業
日・米・欧ビジネス・スクール研究ネットワーク
事業実施者 | ストックホルム商科大学国際経営研究所(Institute of International Business, Stockholm School of Economics/スウェーデン) | 年数 | 3/3 |
形態 | 自主助成委託その他 | 事業費 | 14,203,159円 |
事業内容
本事業は、「国際企業が世界経済に及ぼす影響」について継続的に調査する目的でスタートした、日・米・欧ビジネス・スクール間の研究ネットワーク事業の第2ラウンドにあたるものです。
いままさに経済の転換期にあり、それだけに国際企業の影響の効果が測りやすいという理由から、「東欧」が研究対象に選ばれました。この研究は3年間の予定で92年度からスタートし、最終年の94年度には、最終報告書がまとめられました。この報告書は、国際企業が東欧諸国市場経済にどのような役割を果たし得るかについての貴重な資料となっています。
各国チームの主要研究テーマは下記のとおりです。
いままさに経済の転換期にあり、それだけに国際企業の影響の効果が測りやすいという理由から、「東欧」が研究対象に選ばれました。この研究は3年間の予定で92年度からスタートし、最終年の94年度には、最終報告書がまとめられました。この報告書は、国際企業が東欧諸国市場経済にどのような役割を果たし得るかについての貴重な資料となっています。
各国チームの主要研究テーマは下記のとおりです。
- 欧州チーム:主にスウェーデンの国際企業の東欧進出事例を調査。
- 米国チーム:主に「東独」への進出事例を調査。
第2次大戦後、東西に分割され、ドイツ統一後に再統合された企業の経験が、焦点の一つになりました。 - 日本チーム:自動車産業に対象を絞り、スズキのハンガリー進出とフィアットのポーランド進出事例を調査。
一般事業 研究活動の国際化 に属する事業
- テクノロジカル・パートナーシップ
- 国際知的交流委員会
- テクノロジカル・パートナーシップ
- 国際知的交流委員会
- 日・米・欧ビジネススクール・研究ネットワーク
- テクノロジカル・パートナーシップ
- 国際知的交流委員会
- 日・米・欧ビジネススクール・研究ネットワーク
- テクノロジカル・パートナーシップ
- 21世紀に向けた公民教育:国際比較研究
- 大学における国際協力学習の新モデル開発
- 日・米・欧ビジネススクール・研究ネットワーク
- テクノロジカル・パートナーシップ
- 21世紀に向けた公民教育:国際比較研究
- 大学における国際協力学習の新モデル開発
- 日・米・欧ビジネス・スクール研究ネットワーク
- 笹川良一ヤング・リーダー奨学基金
- 21世紀に向けた公民教育:国際比較研究
- 大学における国際協力学習の新モデル開発