アジアからの情報発信

情報技術の進歩により、情報は瞬時に世界中を駆け巡り、地球的規模でほぼ同時に共有できる時代になったと言われます。しかし実際には、国際社会における情報の流れには偏りがみられます。十分な情報インフラをもつ欧米からは多くの情報が伝えられていますが、その他の多くの地域では、世界が必要とするさまざまな情報をもちながら、言語あるいは媒体の不備が壁となって、タイムリーな情報発信や正しい理解が妨げられています。欧米の人々が得ているアジアの情報も、実は欧米人の視点からのものであることが多く、アジアから直接発信された情報が届くことは決して多くはありません。そして、そのことがアジアに対する認識不足や誤解、摩擦の一因ともなっています。
本プログラムは、アジアの直接の声を、世界の他の地域、特に欧米に伝え、アジアに対する認識を共有することを目的として、2 0 0 0年度から3年間にわたって行われました。「アジアの知的情報の発信」をキーワードとする複数の助成事業（後述）と自主事業から成り立っています。
自主事業では、3年間を通し、印刷物、テレビ放送、インターネットなどさまざまな手段を駆使してタイムリーな情報発信を試みました。インターネット上で閲覧・販売可能なオンデマンド出版（w w w . b o o k p a r k . n e .j p / s p f）により、これまで参加者にしか配布されないことの多かった事業報告書や会議議事録などを3年間で7 0冊出版しました。テレビ番組は、ミャンマーの強制
労働問題に対するI L O（国際労働機関）による制裁措置をめぐって、ミャンマー政府側、I L O側双方の主張をまとめた番組（3本）、「ASEAN トップインタビュー」としてマレーシアのマハティール首相、カンボジアのフンセン首相、タイのタクシン首相、シンガポールのゴーチョクトン首相へのインタビュー番組（4本）の計7本を制作し、D i r e c T V、米国やアジア各国のケーブルテレビ、インターネットT Vなどで放映しました。
また、「米国―アジアの対話促進」事業（31ページ参照）で行ったセミナーの要旨を、世界的なニュースサイトであるI P Sのウェブサイト（w w w . i p s . o r g / s a s a k a w a）で公開し、それが世界各国の新聞などに転載もされました。
I Tの発達により、情報格差はむしろ広がる傾向にあります。S P Fでは、今後も、世の中の動きに柔軟かつ敏速に対応し、新しい試みに積極的に取り組んでいきたいと考えています。