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一般事業 激変する社会と相互理解：行動的ネットワークの推進～日本語教育

1995年
事業

日本語教育プログラム―留学生日本語相談室

事業実施者 愛媛日本語教育研究会―対中国分科会（日本） 年数 4/5
形態 自主助成委託その他 事業費 7,500,000円
事業内容
外国からの留学生は近年急激に増加しており、滞在先も全国にちらばって、きめの細かい対応が大変難しくなってきています。そこで本事業では、ひとつのモデル・ケースとして国立／地方型の大学の愛媛大学を選び、そこで留学生の日本語に関する一般的な質問に応える「日本語相談室」を設けた他、それぞれの学生が勉強している専門分野での質問に対応する日本人学生の学習パートナーを紹介して、「ティーチング・フェロー」という制度を実施してきました。この試みは成功し、愛媛大学でさらに継続する見込みとなっています。
また外国人の日本語学習者のために「初級日本語音声―自然な日本語のイントネーション」という斬新な発音指導となる試作ビデオの作成に取り組みました。

一般事業 日本語教育 に属する事業

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