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一般事業 激変する社会と相互理解：行動的ネットワークの推進～日本語教育

1994年
事業

日本語教育プログラム―留学生日本語相談室

事業実施者 愛媛日本語教育研究会－対中国分科会（日本） 年数 3/5
形態 自主助成委託その他 事業費 7,200,000円
事業内容
来日する留学生が近年急激に増加したため、日本語のニーズに対して以前のようなきめ細かな対応が困難になってきました。そこで条件の異なる（国立／地方型および私立／都市型）2校をサンプルに選んで留学生に対して調査を行い、その結果に基づいて補修授業のモデルを作成し、3年間パイロット事業として継続してきました。
本事業の対象である愛媛大学は国立／地方型のサンプルです。ここでは、一般の日本語に関する質問に対応するため、留学生日本語相談室を設け、専門科目についても、ティーチング・フェローという形式をとり、日本人学生（大学院生・学部生）が留学生とペアを組み、専門科目の質問を扱いました。また、中国語を母国語とする学生向けの日本語発音矯正指導教本を完成しました。

一般事業 日本語教育 に属する事業

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