日本語教育プログラム

当プログラムは、「より良いコミュニケーションのための日本語教育」推進の姿勢を維持してきましたが、1997年以降は「日本語教育に関する情報の普及」支援に特化する予定です。そのため、日本語教育の情報ニーズを正確に把握することが本年度の主な仕事でした。国内外におけるニーズを捕捉するため、自主的に調査を行い、1997年以降のプログラム・ガイドラインを作成し、事業開発を行いました。そのため、既存の情報誌および提供手段を把握し、特に情報が不足していると思われるグループのニーズを中心に、適切な情報提供方法を検討しました。
その結果1997年度からは、実際に日本語を教えている人々に「日本語教育最新情報」を伝えるよう「日本語教育情報の共有」を中核に据えた事業を実施する構想が得られました。ニューズレター、インターネットの活用や、話題性のあるトピックを扱う会議の開催等によって、財団の「日本語教育情報提供サービス」の拡充を図ります。
以上の自主的な調査作業と並行して、「外国高校生日本語研修」、「留学生日本語相談室」（28ページ参照）の2つの助成事業も実施しました。