1997年
事業
日本語教育プログラム
事業実施者 | 笹川平和財団 | 年数 | 9/9 |
形態 | 自主助成委託その他 | 事業費 | 2,777,451円 |
事業内容
SPFでは設立から間もない1988年度から「より良いコミュニケーションのための日本語教育プログラム」事業を実施してきました。この事業では、中等レベルの日本語教育や新しい日本語教育のカリキュラム、教授法、教材の開発などの活動に対する助成と並んで、日本語教育に関連する情報の普及を内容とする自主事業を展開してきました。情報伝達の主要な手段はニューズレターでしたが、近年国内で注目を集めているボランティアによる日本語教育講座については、実態調査を実施してその結果を出版したり、そのようなボランティア講座の講師を対象とする講習の機会を設けたり、講義内容の出版をしたりしました。
96年度には、内外の日本語教育についての情報ニーズに関する調査を行い、それに基づき、97年度には「日本語教育に関する情報の普及」支援に的を絞った新しいプログラム・ガイドラインを作成しました。日本語教育に関する情報共有促進のための助成と、財団が自主的に行う日本語教育情報サービスの提供とを主な内容とするものですが、自主部分については98年度以降の継続が難しくなったので、年度の後半には活動の規模を縮小しました。
98年度は、小規模の助成事業2件の実施が予定されていますが、その完了をもって、日本語教育プログラム全体を終了する予定です。長期間継続した事業であることから、終了後に十分な対外的説明を行いたいと考えています。
96年度には、内外の日本語教育についての情報ニーズに関する調査を行い、それに基づき、97年度には「日本語教育に関する情報の普及」支援に的を絞った新しいプログラム・ガイドラインを作成しました。日本語教育に関する情報共有促進のための助成と、財団が自主的に行う日本語教育情報サービスの提供とを主な内容とするものですが、自主部分については98年度以降の継続が難しくなったので、年度の後半には活動の規模を縮小しました。
98年度は、小規模の助成事業2件の実施が予定されていますが、その完了をもって、日本語教育プログラム全体を終了する予定です。長期間継続した事業であることから、終了後に十分な対外的説明を行いたいと考えています。
一般事業 日本語教育 に属する事業
- 日本語教育講座開設支援ワークショップ
- 地域で支える日本語教育’98―その現状分析と課題
- 日本語教育プログラム
- 日本語教育講座開設支援ワークショップ
- 日本文献の翻訳
- 「日本語教育と評価基準」国際会議
- 日本文献の翻訳
- 日本語教育プログラム
- 日本語教育プログラム―外国高校生日本語研修
- 日本語教育プログラム―留学生日本語相談室
- 日本語教育プログラム
- 日本語教育プログラム―外国高校生日本語研修
- 日本語教育プログラム―留学生日本語相談室
- 日本語教育プログラム―高校日本語教師ワークショップ
- 日本語教育プログラム
- 日本語教育プログラム―日本語ボランティア講座
- 日本語教育プログラム―留学生日本語相談室
- 日本語教育プログラム―亜細亜大学日本語教育パイロット事業
- 日本語教育プログラム―外国高校生日本語研修
- 日本語教育プログラム―高校日本語教師ワークショップ