日本語教育プログラム―外国人日本語ニーズ予備調査

近年、外国語学習者のニーズに対して、Proficiency－Oriented Instruction (コミュニケーション能力の促進を中心に考えた教育方法)の必要性が広く認められている。しかし、日本語教育においては基礎研究が不足しているために、このアプローチが広く取り入れられていない。そこで、その基礎研究の一環として日本および米国の職場で日本語を使っている外国人の言語的なニーズを分析し、その結果を日本語教育関係者に知らせることによってより適切な教材開発およびカリキュラムの発展に貢献する。

平成2年度には、日本語を必要とする環境で働いている外国人(英語国民)の言語的なニーズを分析し、結果を発表した。調査のサンプルは米国の西海岸、および日本の職場で実際に日本語を使っている外国人約20名とその上司または同僚約20名。調査内容は、外国人が職場において、どのような言語機能を必要としているか、また要求されているか、そしてそれに伴う問題点は何かなどをインタビュー形式で行った。同時に、彼らの言語能力も調べた。得られたデータを分析することにより、日本語教育中・上級段階においてどのような言語機能を教える必要があるかを検討し、発表した。報告書の作成はオレゴン大学の費用によって行い、インタビューの実施について当財団がオレゴン大学を助成した。