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一般事業 異文化社会とのコミュニケーション

1989年
事業

日本語教育情報サービス

事業実施者 笹川平和財団 年数 単年度事業
形態 自主助成委託その他 事業費 8,651,905円
実施事項
  • プログラム全体の目的:より良いコミュニケーションのための日本語教育に向けて国内外の日本語学習者・学習希望者に便宜を図る。
  • 平成元年度自主事業目的:日本語教育の現状,及び財団助成事業の展開についてモニターすると共に,その成果をニューズレターの形で情報提供する。
    (内容)
    • 各現地における日本語教育現状,及び平成元年度事業の評価を確認するために,アメリカ(2回),東南アジア(2回)において継続調査(モニタリング)を行った。その為,SPFの職員及び現地の状況に詳しい専門家を派遣し,さらにバンドン教育大学にバンドン近郊高校の日本語教育調査を委託し,その結果の報告を受けた。
    • SPFの活動及び日本語教育に関する情報を交流させるため,また,日本語教育関係者のネットワークを作るため,SPF日本語教育ニューズレターを出版した。
      内容はSPF日本語教育プログラムのガイドライン,様々な学校からの報告,SPF日本語教育プログラム助成事業・自主事業の紹介リストである。なお,SPFは読者から報告書をもらい次のニューズレターに載せることで,情報交換を容易にする。
    • 専門家委員会を3回,拡大専門委員会を1回開き,日本語教育の現状認識をアップデイトした。

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