笹川平和財団| 海洋情報 FROM THE OCEANS
HOME
海洋安全保障情報
海洋安全保障情報旬報
海洋安全保障情報特報
海洋安全保障情報季報
アーカイブス
海洋安全保障情報月報
北極海季報
OPRF MARINT Monthly Report
国際海洋情報
北極海の海氷状況
Intelligence Analysis
HOME
海洋安全保障情報特報
バックナンバー
オフショア・コントロールとシーレーンの安全保障
アメリカの国防大学国家戦略研究所(Institute for National Strategic Studies: INSS)発行の『戦略フォーラム』(Strategic Forum)2012年6月号に、興味深い対中戦略提言が掲載された。それ以降、オフショア・コントロール(以降、本論ではOffsh …
Read More
2013.07.31
2013年第1四半期の海賊行為と船舶に対する武装強盗事案
1.2013年第 1四半期の海賊行為と船舶に対する武装強盗事案( IMB・2013年第 1四半期報告書から)国際海事局(IMB)は4月16日、クアラルンプールにある海賊通報センター(Piracy Reporting Centre)を通じて、2013年第 1四半期(2013年 1月 1日〜3月 31日 …
Read More
2013.07.01
2012年の海賊行為と船舶に対する武装強盗事案
1.2012年の海賊行為と船舶に対する武装強盗事案(IMB2012年次報告書から)国際海事局 (IMB) は 2013年 1月 16日、クアラルンプールにある海賊通報センター (Piracy Reporting Centre: PRC) を通じて、2012年に世界で起きた海賊行為と船舶に対する武装強 …
Read More
2013.07.01
2012年第3四半期までの海賊行為と船舶に対する武装強盗事案
1.2012年第 3四半期までの海賊行為と船舶に対する武装強盗事案 〜IMB報告書に見る特徴〜国際海事局 (IMB) は 10月 22日、2012年第 3四半期( 2012年 1月 1日〜9月 30日)までに世界で起きた海賊行為と船舶に対する武装強盗事案に関する報告書を公表した。以下は、IMB第 3 …
Read More
2013.07.01
日本の掃海活動参加は停戦が必須の前提条件か—ホルムズ海峡の機雷除去を巡って
米海軍第 5艦隊が主催する最大規模の国際対機雷戦訓練(IMCMEX 12: International Mine Countermeasures Exercise 2012)は、ペルシャ湾において 9月 16日から 27日の間実施され、海上自衛隊の掃海部隊(掃海母艦「うらが」、掃海艦「はちじょう」) …
Read More
2013.07.01
『アーミテージ・レポートⅢ』について
最近日本と周辺各国との間の領土紛争が過熱化し、この一帯の緊張関係が高まっている。 2012年 7月 3日のロシア・メドベージェフ首相の国後島訪問をきっかけに、 8月 11日の韓国・李明博大統領の竹島訪問、さらには 8月 15日の香港活動家ら魚釣島への上陸など近隣諸国の挑発の連続により、日本も竹島問題 …
Read More
2013.07.01
2012年上半期の海賊行為と船舶に対する武装強盗事案
1.2012年上半期の海賊行為と船舶に対する武装強盗事案 〜IMB報告書に見る特徴〜国際海事局 (IMB) は 7月 15日、2012年上半期(2012年 1月 1日〜6月 30日)に世界で起きた海賊行為と船舶に対する武装強盗事案に関する報告書を公表した。「海賊」 (Piracy) と船舶に対する「 …
Read More
2013.07.01
セレベス、スールー海域における海上安全保障の現状とCWSの役割
米国のランド研究所は 6月、Angel Rabasaと Peter Chalkの両研究員によって執筆された報告書、“Non-Traditional Threats and Maritime Domain Awareness in the Tri-Border Area of Southeast As …
Read More
2013.07.01
大陸棚限界委員会の勧告と沖ノ鳥島の戦略的重要性
OPRF海洋安全保障情報月報編集部注 本稿は、OPRF海洋安全保障情報月報編集スタッフで、元海上自衛隊海将補の河村雅美氏の寄稿を、海洋政策研究財団のメール配信情報「特報」として配信するものである。なお、本稿に述べられた見解は、河村氏個人の見解であり、海洋政策研究財団の見解ではないことをお断りしておく …
Read More
2013.07.01
解題『米軍が台湾を必要とする理由』
本解題では、ワシントン DCにオフィスを構える「プロジェクト 2049」(Project 2049 Institute) の事務局長マーク・ストークス( Mark Stokes)と上席研究フェローのラッセル・シャオ( Russell Hsiao)がザ・ディプロマット( The Diplomat)電子 …
Read More
2013.07.01
前へ
4
5
6
7
8
次へ
バックナンバー
2025年
2024年
2023年
2022年
2021年
2020年
2019年
2018年
2017年
2016年
2015年
2014年
2013年
RSS購読