認知領域の戦いにおける陰謀論の脅威
—海外における体制破壊事案から日本における陰謀論情勢を考える

　近年、安全保障のフィールドで陰謀論が一つの脅威として注目を集めている。本稿では、海外および日本の陰謀論の情勢を概観し、陰謀論がなぜわれわれの安全保障を脅かす運動とみなされているのか、なぜ対策を講じねばならないのかを認知戦の観点から分析する。

相次ぐ体制破壊的事案

　2022年の末から2023年の年明けにかけて、陰謀論の影響を受けたと考えられる体制破壊的な事案がドイツとブラジルで連続して起こっている。

　2022年12月7日、ドイツ連邦検察庁は、テロ組織のメンバー22名と支援者3名の容疑者を逮捕した。この組織は複合的なグループから構成されていたが、主に極右組織ライヒスビュルガー（Reichsbürger：ドイツ語で帝国臣民を意味する）や反コロナ政策運動グループのクエルデンカー（Querdenker：英訳するとLateral thinkerとなる。ドイツ語で、型にはまらない考え方をし、それによって社会を怒らせる危険を冒す人を意味する）といった陰謀論思想を基調とする団体のメンバーが所属していた[1]。

　捜査当局によれば[2]、このグループは2021年11月からクーデターを計画しており、ドイツ国会議事堂の攻撃とドイツ連邦共和国の憲法秩序の転覆を目指していた。そして、ドイツ帝国を模した国家を樹立し、グループのリーダーであるハインリヒ13世王子率いる暫定政府を設置、極右政党「ドイツのための選択肢（Alternative für Deutschland、略称：AfD）」の元議員が法務大臣に就任する計画だったという。グループには軍人や警察官も所属しており、多くの武器を所有していた。このグループは、いわゆる「ディープ・ステート」のメンバーによって現在のドイツが支配されているという陰謀論を信じており、ライヒスビュルガーとQAnonイデオロギーが混淆したナラティブのもとで活動していた。そして、ロシア連邦を含む様々な国家の政府、情報機関、軍隊からなる技術的に優れた秘密同盟（“Allianz”）の介入で解放が約束されていると信じて、実際にロシア連邦関係者と接触していた[3]。

　ドイツでは、2021年時点で約21,000人がライヒスビュルガーに属していると考えられており[4]、今回のクーデター首謀者が逮捕されたとしても、同様の流れが続くのではないかということが非常に懸念されている。

　また、ドイツと同様の陰謀論に基づく暴動が、2023年1月にブラジルでも発生した。ブラジルの元大統領・ボルソナロ氏が僅差で敗れた2022年10月の大統領選挙は無効だと訴えていた支持者たち約4,000人が、首都ブラジリアの政府庁舎を襲撃した。彼らは議会、最高裁判所、政府宮殿に侵入して火を放ち、各所で破壊的行動を繰り返した。以前よりボルソナロ支持者グループにはQAnon運動が浸透していることが確認されており[5]、このブラジルの事案は、QAnonによる陰謀論の信奉者が参加した2021年１月６日の米国議会襲撃事件[6]を彷彿とさせる。ボルソナロ元大統領やその息子エデュアルド・ボルソナロら、トランプ前大統領の首席戦略官と上級顧問でオルタナ右翼[7]の代表的なメディアといわれているオンラインジャーナル「ブライトバートニュースネットワーク」の会長を務めたスティーブ・バノン、トランプ元大統領の元顧問で極右ソーシャルメディア・プラットフォームGETTRのCEOジェイソン・ミラー、右翼団体Project Veritasのメンバーであるマシュー・ティルマンドといった、オルタナ右翼の重要人物やその周辺人物と緊密な関係を築いて面会を繰り返しており、ボルソナロ元大統領はトランプ元大統領のように、選挙不正の陰謀を煽る戦術を参考にしていたのではないかという指摘がある[8]。

　このような、何らかの陰謀により選挙結果が不正に操作されたと民衆を煽動する事例は他国でもみられる。2022年６月のコロンビア大統領選では、保守派の元大統領がその結果を疑い、同じスペイン語圏であるスペインの右翼政党「Vox」がこの動きに同調して、その選挙不正言説の拡散に協力した[9]。チリでも、2022年９月の憲法改正をめぐる国民投票において、投票不正の陰謀論がSNS上で拡散されたことが確認されている[10]。

　これらは地域こそ離れているが、それぞれ全く独立した動きではない。いずれの事案も、QAnonのナラティブの一類型である選挙不正[11]の陰謀論の派生であるとの指摘があり[12]、コロンビアおよびスペインの事例では政党VoxがQAnon陰謀論支持を明言している[13]ことからも、QAnonの世界観をベースにした陰謀論の影響力の大きさとその拡大の威力がうかがい知れるものである。

第6の戦場としての認知領域

　近年、第６の戦場として認知領域の戦いに焦点が当たるようになった。これは、サイバー空間における情報戦やサイバー戦が、単なる情報システムを標的とした攻撃からシフトし、国家アクターによる情報操作型のサイバー攻撃によって、サイバー空間と接続されたわれわれの認知領域が攻撃対象となったことを背景としている。こうした情勢下において、認知に影響を与えやすいナラティブの一つとして、陰謀論が脅威の一つとして認識されるようになってきたのである。

　個人の認知領域への攻撃は、概ね次のようなプロセスとなる（下図）。視覚や聴覚といった直接的な感覚入力にディスインフォメーションのような操作された情報、誤った情報をインプットするだけでなく、ナラティブ（物語）を通じて過去の記憶に基づくワーキングメモリ（作動記憶）にも働きかけ、情報の取捨選択を行う認知フィルターを通じて個人の認知領域の中で生み出される現実の解釈（内部表象）に影響を与えようとする。その結果として、個人の感情や行動に影響を与え、攻撃の所与の目的である結果を引き出そうとする[14]。

　このようなプロセスにおいて、独自の世界観や物語性を有する陰謀論は、単なる個々のディスインフォメーションとは違い、強力なナラティブとして機能する。陰謀論は、何らかの団体が社会を裏で操っている、世界を支配するために病原体を開発したり選挙を操作したりしている、といった発信者に都合の良いナラティブ（物語）によって、この世界で起こっている困難な現実を説明するが、その解釈を一旦受容してしまうと、それを受け入れた個人のワーキングメモリに働きかけ、陰謀論という認知フィルターが形成されてしまう。そして、この陰謀論というフィルターを通じて外部の情報を取捨選択することとなり、さまざまな現実の事象を個々人の認知領域の中で処理して解釈する際にもこのフィルターのもとで行われ、この陰謀論フィルターを通過した結果としての行動が生み出される。世界に対する一定の解釈というナラティブを有する陰謀論は、このようにして認知領域への攻撃力を発揮するのである。

陰謀論とその認知的特性

　そもそも陰謀論とはどのような性質のものなのか。社会学分野における陰謀論研究の大家であるウシンスキーによれば[15]、「陰謀」とは、権力を持つ個人からなる少人数の集団が自分たちの利益のために公共の利益に反して行動するもので、「陰謀論」とは、過去、現在、未来の出来事や状況の説明においてその主な原因として陰謀を挙げるもの、と整理されている。この世界をディープ・ステートと呼ばれる影の政府が支配すると考えるQAnon思想などは、典型的な陰謀論であるといえる。そして、このような陰謀論の世界観に陥りやすい人は、連言錯誤（一般的な状況よりも特殊な状況の方が蓋然性が高いと誤判断すること）や意図性バイアス、分析的思考の欠如といった認知的特性があるとされる。このような認知的特性から、陰謀論を利用した認知戦のオペレーションは、マイクロターゲティング[16]が行いやすくなったSNS環境と親和性があり、戦略的に実行しやすい。また、2つの陣営に分かれている議論の一方に深く傾倒している人は、自分たちに有利ならその意見が真実かどうかにかかわらず飛びつく傾向があるため、陰謀論では既存の対立構造を利用する手法が用いられる[17]。これはディスインフォメーションにより社会の分断を図る手法と類似しており、この点でも親和性がある。陰謀論そのものは古くからある言論体系であるが、こうした性質から、国家アクターによる認知戦下のディスインフォメーションのオペレーションに組み込まれた。こうしてサイバー空間での陰謀論言説は、IT化が進み人々や社会がサイバー空間に接続されたデジタルエイジにおいて、新たな勃興をみることとなった。

　上述した陰謀論の語義や陰謀論に関する認知的特性の定義からすると、陰謀論を利用するような認知戦は、所詮は個々人の認識上の問題で、烈度が低い攻撃でしかなく大きな脅威でないように思えるかもしれない[18]。しかし、ロシアや中国が QAnon の陰謀論を「兵器化」して社会の不和を招き、正当な政治プロセスを危険にさらしているという指摘はすでになされており[19]、米国国家情報局（ODNI）やFBIからは、QAnonはテロの脅威のある団体だと2019年以降名指しされている[20]。烈度という点では、2021年のQAnonの陰謀論を信奉する一団が関与した米国議会襲撃では、５人の死者を出していることも看過できない[21]。こうした点から、陰謀論は新たな安全保障上の脅威として認識され始めている。

日本における陰謀論の拡大

　そして、これは遠い外国の問題ではない。この数年、新型コロナウィルスの感染拡大やウクライナ戦争を背景に、日本でも陰謀論が影響力を強めているのである。

　日本では、QAnonの影響を受けたQAJF(Q Army Japan Flynnの略)という団体が2019年から活動していたが、米国本家のQAnonによる議会襲撃に関連してメンバーのTwitterアカウントが凍結されたことをきっかけに、この団体は勢いを失ってしまったと分析されている[22]。しかし、これで日本国内のQAnon勢力自体が衰えたわけではなかった。

　QAJFの失速と入れ替わるように台頭してきたのが、神真都Qとよばれる陰謀論団体で、2021年10月ごろから形成され拡大を始めた。QAnonによるディープ・ステート関連の陰謀論を軸としつつ、反ワクチン思想やスピリチュアル思想を巧みに組み合わせて活動を拡大していった。近年の陰謀論団体は、スピリチュアル要素を組み込むことでそのような思想に親和性のある人々も団体参加に誘引し、また既存の宗教団体や霊性運動と結合する傾向がみられる[23]。そのような陰謀論とスピリチュアリティの混淆については、コンスピリチュアリティ（Conspiracy（陰謀論）とSpirituality（霊性）を組み合わせた語）という概念が提唱されるようになっている[24]。神真都Qについては、正確な会員数は不明であるが、神真都Qが運営するLINEのオープンチャットには2022年段階で約13,000人が登録しており[25]、同年１月のデモでは全国で約6,000人の動員数を誇った[26]。懸念すべき点は、彼らがワクチン接種会場への襲撃など、現実世界での実力行使に踏み込んでいることである。

　さらには、QAnon直系の団体ではないが、このようなコンスピリチュアリティの流れを汲む日本最大の団体として、参政党にも注意を払う必要があるだろう。党の主張や党役員の発言には、ユダヤ系陰謀論やワクチン陰謀論、スピリチュアル要素などが確認されている[27]。2022年の参議院選挙では１議席を獲得し、地方議員数は124名、党員・サポーター数は2022年７月時点で約94,000人にのぼっている[28]。国会や地方議会に議席を持つ政党が、このような主張を繰り広げていることは憂慮すべき事態である。

　また、インターネットセキュリティー会社Sola.comや東京大学の鳥海不二夫教授の分析[29]では、SNS上でQAnonに共鳴した内容や新型コロナウィルスのワクチンを巡る誤情報を発信していたクラスターが、ウクライナ侵攻では親露的な投稿を拡散しているということが判明している。各調査によれば、「ウクライナには米国主導の生物兵器研究所がある」という投稿が900万件以上拡散され、「ウクライナ政府はネオナチ」という228件の投稿は、約1万900件のアカウントにより3万回以上リツイートされていた。

　過去には、2016年のブレクジットに係る英国国民投票から米国大統領選に、ディスインフォメーションの流布に関与していたロシア系アカウントが再利用されていた事例もある。上述した陰謀論関連の団体に所属をしていなかったとしても、その言論に影響を受けている人数は決して小さくはない。そして、今現在はロシアのナラティブに親和的なアカウントが、日本社会に与える影響に留意すべきである。

　このような陰謀論のナラティブを利用した戦略は、これまではロシアの関与が主だった。しかし、ロシアの手法を中国も学んでおり[30]、2020年以降はFacebook上でQAnonのナラティブを最も利用している国は中国であるという報告もある[31]。今後想定される台湾有事において、周辺地域としての日本でもこのような手法を用いた認知戦が激化する可能性は十分にあるだろう。

　2022年12月に改定された新国家安全保障戦略において、はじめて「認知領域における情報戦」や「偽情報」という語が我が国の安全保障戦略の中に織り込まれた[32]。法制度による対策の具体化は今後の課題となるが、認知戦という喫緊の課題に対しスピード感をもって対処していくことが必要となるだろう。

(2023/07/19)

＊こちらの論考は英語版でもお読みいただけます。
The Threat of Conspiracy Theories in the Battle for the Cognitive Domain — A Consideration of the Status of Conspiracy Theories in Japan Based on Attempts at Regime Destruction Overseas —