フィンランドとスウェーデンのNATO加盟に見る軍事同盟の進化

　内陸国ロシアは、その地理的特性から、国家としての生存と成長に不可欠な外洋への出口を確保すべく、不凍港を求めて対外的に膨張する傾向を示してきた[3]。その上で、ロシアにとって、スカンディナビア半島の存在は、外洋への出口を閉ざす自然の障壁に他ならず、その一部であるフィンランドとスウェーデンが中立化し続けることは、地政学上、ロシアの生存にとっての必須要件であった（図1参照）。1991年、ソ連邦の崩壊によって、ロシアは、安全保障上の緩衝地帯を失い、地理的に縮小する一方、NATOは、門戸開放政策（Open Door Policy）による東方拡大を開始し、大西洋同盟の影響圏を東へと延伸していった。今回、プーチン大統領は、ウクライナへの軍事侵攻というリスクを取ることによって、NATOの東方拡大の動きを止めさせ、冷戦時に失った緩衝地帯を取り戻す機会を作為したように見られたが、思わぬ形で、フィンランド、スウェーデン両国が中立国からの脱却を決意したことで、ロシアの努力も水泡に帰しかねない事態に追い込まれている。

　では、現実問題として、スウェーデンとフィンランドの両国がNATO加盟した場合、欧州の安全保障、軍事環境にどのような影響が及ぶのであろうか。先ず、NATO諸国とロシアの間の国境が、現在の約1200kmから約2500kmまで2倍以上に延伸することになり、地上において、ロシアは領域警備に関する警戒態勢を更新するため、経済的な負担が大きい軍事資源を新たに投入せざるを得なくなる。次に、バルト海に接する国々がほぼ全てNATO加盟国となるため、同海域が一種のNATOの内海化することで、飛び地であるカリーニングラードへのロシアからのアクセスに不都合が生じると共に、ロシア海軍の活動の自由が制約を受けることが予想される（図2参照）。また、バルト三国の上空では、2004年3月からNATOが領空警備活動を継続しており、加盟国間で戦闘機等を定期的に入れ替え、ロシア軍機を含む識別不明機への空中警戒に当たっている。この作戦活動に、フィンランド、スウェーデン空軍が参加すれば、NATOによる領空警備の実施態様はより多様化し、バルト海上空におけるロシア空軍の運用にも大きな影響を及ぼすであろう。

　今回、NATOは、両国の加盟に伴って集団的自衛権（5条任務）の適用範囲が拡大することで、北極圏（ハイノースを含む）及びバルト海における新たな脅威への対処義務を負うことになる。北極圏は、北極評議会（Arctic Council : AC）を通じて環境保護や持続可能な開発の対象とされてきたが、地球温暖化によって北極海の海氷融解が急速に進むことに伴い、天然資源や航路開発を巡る関係国間の協力と対立の現場になりつつある。その中で、ロシアは、北極圏における軍事力の増強や軍事活動を活発化させており[8]、NATOは宇宙空間やサイバー空間と同様に北極圏が戦闘領域化することへの警戒感を深め、当事者であるフィンランド、スウェーデン両国の協力を深めつつ、一層の関与を加速するであろう。

　一方、バルト海においては、両国の加盟に伴って、オーランド諸島（Åland Islands、フィンランド領）やゴットランド島（Gotland Island、スウェーデン領[9]）の戦略的安定性に注目が集まる[10]。歴史的経緯から非武装地帯として扱われてきた両島であるが、NATO分断のための戦略的要衝として、ロシアが軍事的関心を寄せる可能性は高い。万一、この両島が、ロシア軍によって占拠され、そこに核搭載可能な中距離核ミサイル（Iskander-M）などの長射程兵器が配備される事態になれば、NATO諸国は、ロシアの飛び地であるカリーニングラードと同じように、僅か数十キロの先で直接的な軍事脅威と対峙することを強いられることになる。更に、ポーランド・リトアニア国境の僅か104kmの狭い「スヴァルキ・ギャップ(Suwalki Gap)」と呼ばれるNATO防衛の緊要な戦略的回廊がロシアやベラルーシによって占拠される事態が同時に発生すれば、ロシアの友好国であるベラルーシから、スヴァルキ・ギャップ、カリーニングラード、そして、バルト海の占領島嶼を結ぶ形で、ロシアによる長距離の前方防衛線が構築される事態が出現し、バルト三国はその内側に取り残される危険と隣合わせの状態に置かれる（図3参照）。

　また、世界的に、全デジタルデータの99％の経路となっている海底ケーブルへの安全上の不安が高まる中[11]、欧州にとって、バルト海における海底ケーブル中継地点としての両島が占領される事態は避けなければならない。何故なら、ロシアがその管轄権を掌握し、ケーブル施設を破壊するような場合、同ケーブルで連接されるNATO加盟国、特にバルト三国へのデジタル上の重大な影響が及ぶ可能性が懸念されるからである。それは、ロシアの物理的な前方防衛線によって、バルト三国が、仮想空間上でもロシアから非軍事的な攻撃を受けることに等しい（図４参照）。更に、NATO内で、作戦、補給、通信面での物理的な分断が生じるのみならず、デジタル上の情報共有や指揮統制機能が喪失する事態への懸念が現実のものとなりかねないおそれがある。

　既に、NATOは、2019年7月、北米ノーフォークに新たな統合軍司令部（JFC- Norfolk：Joint Force Command Norfolk）を設置し、大西洋全域での運用態勢を強化し、同盟国およびパートナーとの大西洋横断の絆の強化に着手している。JFC-Norfolkの任務には、北大西洋等の海底に配置された海底ケーブルの保全も含まれ[12]、フィンランドとスウェーデン両国の海軍がJFC-Norfolkの統制下に入ることによって、現実、仮想両空間における相互運用性の一層の強化が図れることが期待される。そして、それらの進化を通じて、北極圏、バルト海におけるロシア軍の攻勢的活動を抑止及び防衛する基盤が醸成されると考えられる。