中国の対機雷戦能力は日本・米国を超えたのか

はじめに

　2023年４月、中国人民解放軍海軍掃討艇「赤壁（MHS Chibi）」および同国ミサイルフリゲート「玉林 （Yulin）」による中国・シンガポール両軍の海上合同演習「中国シンガポール協力2023」がシンガポール沖において行われた[1]。この合同演習は、2021年から行われており海洋安全保障専門家にとって両国海軍の相互理解と友好を促進するものとの認識であろうが、機雷戦専門家にとっては、衝撃的なニュースであった。それは、対機雷戦艦艇が海外で活動するには、他の艦艇とは異なり特別の要素が必要であるからである。そして、それを実行した中国の対機雷戦艦艇は、これまで見積もっていた能力を大幅に向上させているということも言えるのである。

　本論では、中国の対機雷戦[2]能力が米国さらには世界的にも評価の高い日本をも超えたのか分析する。台湾有事での機雷戦の蓋然性が見積もられる中、同海軍対機雷戦能力がどのように高まっているのかを、対機雷戦の主体となる艦艇の隻数や装備上の能力、艦艇以外の能力、そして乗員の練度も含めて分析を試みる。

１．対機雷戦艦艇の海外演習の実態

　対機雷戦艦艇は、機雷の特性上、比較的水深の浅い沿岸海域での活動を基本とする[3]。1991年の湾岸戦争終結後、日本の対機雷戦艦艇（Mine Sweeper Coastal : MSC）が中東ペルシャ湾に向かい、機雷除去を行い、成功裡に任務を終了したことで、日本の対機雷戦能力の高さが世界に再認識された。そして、同時にペルシャ湾までの遠洋航海に耐え得る外洋航海能力についても証明されたものの、その安全なる航海能力が課題となった[4]。冷戦終結後、軍事予算を大幅に減少させたロシア軍において、ウラジオストック港を母港とするロシア海軍対機雷戦艦艇が、その整備状況や練度からウラジオストック港外外洋での訓練も儘ならなかったことからも[5]、対機雷戦艦艇が海外において訓練や行動することの意義が理解できる。

　さらにハワイ諸島およびその周辺で実施されている環太平洋合同演習（RIMPAC）では機雷戦訓練も実施しているが、外洋航海のリスクから機雷戦訓練のみサンディエゴ港およびその港外で演習を行っている。このように機雷戦艦艇が海外で活動（演習に参加）するということは、巡洋艦やフリゲート艦等が行っている海外活動とは異なり、演習に参加するに耐え得る高い対機雷戦能力の維持と共に高い外洋航海能力が必要である[6]。この能力には、乗員の外洋航海技量、機雷戦技量、船体の耐洋性、対機雷戦能力装備を備え、さらには衛星通信を含む気象・海象情報、安全保障環境情報を含む情報収集・指揮通信能力、海外活動兵站能力を兼ね備えることにより初めて海外活動や海外での他国との演習が可能となる。

　中国人民解放軍海軍対機雷戦艦艇が、海外での演習を実施した事実は、こうした海外活動能力を備えたことを意味する。

２．日米中ハード面での対機雷戦艦船の能力比較

（１）対機雷戦艦艇数と搭載対機雷戦システム

　2023年８月現在における中国人民解放軍海軍、海上自衛隊および米国海軍の対機雷戦艦艇の隻数比較は、次のとおりである。

表１：日本・米国・中国が保有する対機雷戦艦艇比較表[7]

　表１のとおり、対機雷戦艦艇数において、中国は、日本および米国を既に凌駕している。また、装備の新旧（世代）別においても朝鮮戦争後の1962年から国産対機雷戦艦艇を就役させたが文化大革命（1966‐76年）でその能力のほとんどを失った[8]。またベトナム戦争後の対機雷戦艦艇開発の必要性の教訓から1987年に082型港湾用対機雷戦艦艇を就役させた[9]。しかしながら、改革開放政策による国防予算の削減により、新たな開発は中止され、2005年の渦池（Wochi：Type081）型および渦蔵（Wozang：Type082-Ⅰ）型対機雷戦艦艇就役まで待つこととなった[10]。これより後は、旧世代の艦艇を除籍し、新世代艦艇を増産するなど近代化を図っている[11]。特に、無人水上掃討艇については、既に15隻以上が就役しており、無人水上艇開発中の日米を量、質ともに大きく凌いでいる。

　これに対し、日本は、能力向上型対機雷戦艦艇を逐次就役させている。1991年のペルシャ湾派遣で、日本の対機雷戦艦艇の機雷掃討装備が欧州よりも大きく遅れていることが判明したことから、英サンダウン級掃討艇で搭載されていた情報処理装置・機雷探知機・機雷処分具の3点セットを導入した「すがしま」型対機雷戦艦艇を1999年から計12隻就役させた[12]。その後2008年には、その装備を参考に国産化した「ひらしま」型対機雷戦艦艇を、さらに発展型である「えのしま」型を含め計6隻就役させ、能力向上型機雷探知機や機雷処分具と自航式可変深度ソナーを併せ持った世界で唯一の水中航走式機雷掃討具を装備した。さらに外洋での対機雷戦が可能な最新の掃海艦である「あわじ」型を2017年に就役させるなど常に世代の更新を図っている[13]。また対機雷戦能力をも有する多目的・機雷戦護衛艦（FFM「もがみ」型）を2022年に就役させ、将来的にはFFMを計22隻建造する計画である。なお、同艦は、無人水中航走体（Unmanned Underwater Vehicle：UUV）および無人水上艇（Unmanned Surface Vehicle：USV：試験中）を搭載する。

　一方、米国は2024年に専門的対機雷戦艦艇であるAvenger級全艦の除籍を決定している。その代替えとして、UUV、USVをコントロールする能力を有する艦艇として、２種類の沿海域戦闘艦（Littoral Combat Ship：LCS）を就役させた。その能力に大きな差はないが、Freedom級沿海域戦闘艦（単胴船型）が対機雷戦ミッションパッケージを搭載した対機雷戦を行いやすいことから使用しているが、実戦化に多くの課題を抱えている[14]。Independence級沿海域戦闘艦（三胴船型）は、USVの運用に適していることからUSVの運用について試験中である。

（２）艦艇以外の対機雷戦の能力比較

　対機雷戦航空機について、中国は海上を浮遊、浮流する機雷の発見、対処を主体としているが、中ロ対機雷戦訓練「ボストーク2022」においても、対機雷戦艦艇は参加せず、航空機を使用した訓練を行っている[15]。日米の対機雷戦との違いは、中国は海上民兵部隊の活用（漁船、RO/RO船、タンカー、コンテナ船、ヘリコプターなど）である。航空機に関しても、1,000機以上の民間ヘリコプターなどを使用し、機雷を探知、無力化するとしている[16]。これに対し、日本は、掃海・輸送ヘリコプター（MCH-101）を10機保持している[17]。また、米国は、掃海・輸送ヘリコプター（MH-53E）を廃止し、哨戒ヘリコプターを転用した掃海ヘリコプター（MH-60S）および無人航空機(Unmanned Aerial Vehicle : UAV)（MQ-8B/Cファイアスカウトドローン）を使用し、機雷識別・掃討システム（AN/AQS-20）により機雷の捜索および掃討する作戦を試行している[18]。

　艦艇以外の対機雷戦能力をまとめると、対機雷戦航空機の質的能力に関しては、日本、米国とも、特に水中に存在する機雷の処分に係る能力は試行中ではあるが、少なくとも水中にある機雷の捜索、類・識別ができることから、中国よりも高い能力を有していると分析できる。しかしながら、量的能力おいて中国は、1,000機以上の民間航空機が使用できることから、中国が、日米を凌駕している。

３．日米中ソフト面（経験、練度）での対機雷戦の能力比較

　日米中ソフト面での対機雷戦能力（経験、練度）を比較すると、まず対機雷戦の経験値として、日本の対機雷戦部隊は、1945年の終戦時、日本周辺に日本海軍が防御機雷原として敷設した約５万５千個の機雷と、同時期に米軍が海上交通阻止を目的として敷設した約１万個（終戦時の残存機雷約６千５百個）の機雷に対し、商船等が安全に航行できる水路を確保するため、機雷の除去に当たった。その結果、1952年には、機雷は残存するも、また殉職者78名を出しながらも、主要な航路の安全が宣言され今日の海洋立国の礎を築いている[19]。さらに1950年からの朝鮮戦争時、北朝鮮が敷設したロシア製機雷に対しGHQ指令による機雷排除にも従事し、掃海船１隻の触雷沈没と１隻の座礁沈没、殉職者１名負傷者８名を出しながらも27個の機雷を処分した[20]。また、湾岸戦争終結後の1991年、イラクが敷設した機雷の除去のため、日本の掃海部隊が日本から約7,000海里（約13,000㎞）離れたペルシャ湾での対機雷戦作業に従事し、計34個の機雷を処分し、日本の国際貢献の魁となった[21]。このように日本の対機雷戦部隊は、実戦での経験を重ねている。また、米国の対機雷戦部隊も、少数ながらも日本と同様に、戦後日本周辺での機雷除去、朝鮮戦争における機雷排除、そして湾岸戦争後のペルシャ湾内での機雷除去について主導的に関与した[22]。一方の中国の対機雷戦部隊については、ベトナム戦争での米国軍用機が敷設した機雷の排除に1972年から73年の間携わり、少なくとも１名の殉職者を出しながら46個の機雷を処分した[23]。しかしながら、その後は実戦経験がない。

　日本の対機雷戦部隊は、先に述べた戦後から1985年まで行われた米軍敷設の実機雷排除、朝鮮戦争での機雷排除やペルシャ湾での対機雷戦作業という実戦と共に、その教訓を活かした対機雷戦訓練、実機雷処分訓練および日米共同訓練を継続的に実施している。

　米国の対機雷戦部隊は、本国西海岸（サンディエゴ）、日本（佐世保）およびバーレーン（ミナサルマン）に司令部を設置し、訓練を重ねているが、装備が旧式のAvenger級を使用していること、沿海域戦闘艦での無人機（UUVおよびUSV）を使用した対機雷戦ミッションパケージ構想が旧装備と新装備のインターフェースの問題や普段乗艦していない人員が装備と共に乗艦して部隊運用をすることに対する問題などがあり、順調に実戦化できていない。その影響がソフト面での能力にも影響し、対機雷戦に対し高い能力を有しているとは言い難い現状にある[24]。

　以上のことから、中国の対機雷戦部隊は、実戦経験が少ないことや文化大革命や改革開放政策による国防費の削減により、対機雷戦の近代化が遅れ、例えば新世代型対機雷戦艦艇（Type082-I型）は、2005年に初めて就役するなどの影響からソフト面での能力も日米と比較して低いと言える。

　しかしながら、今年から開始したシンガポールとの合同訓練において、急速な練度向上が図られる可能性が高い。その理由は、シンガポールは、2000年から日本、米国、シンガポール、インドネシアを中心とする多国間での対機雷戦訓練である「西太平洋掃海訓練（WPNS-MCMEX）」をインドネシアと共に2014年頃まで連続的に主催するなど、対機雷戦に関し、ハード・ソフト面ともに西側諸国レベルの能力と戦術知識を有している。このシンガポールと中国が、機雷原を通過するなどの本格的な対機雷戦合同演習を実施することにより、中国の対機雷戦能力は、少なくともソフト面において西側諸国レベルの能力を近々備える可能性を十分に秘めている。

４．日米中、対機雷戦能力の総合的比較

　これまで見てきた日米中の対機雷戦能力を総合的に比較すると、次のとおりである。

表２：2022年度時点の日本・米国・中国が保有する対機雷戦能力の総合的比較表（著者作成）

　上記分析から、中国の対機雷戦能力は、量的には既に日米を大きく上まっており、その差はさらに広がることが見積もられる。また、質的能力もUUVおよびUSVを中心に急速な開発が進められている。さらに、ソフト面の人的な遠洋航海能力や対機雷戦能力も国外、特にシンガポールとの合同演習において、急速にその能力を高めていることが伺える。

　逆に米国は、専門的対機雷戦艦艇を新たに建造する計画はなく、沿海域戦闘艦による無人機（UUVおよびUSV）によるものと有人・無人航空機による対機雷戦を実施することとしているが、実戦化に至っていない[25]。ただし、上記無人化構想が成功したならば、加速的にその能力を高める可能性を秘めている。

　日本は、ハード面およびソフト面において高い対機雷戦能力を保持している。ただし、量的能力については、専門的対機雷戦艦艇・航空機の隻・機数を継続的に低下させている。FFMの増産によりその代替えとする計画ではあるが、質的能力面においてFFMに専門的対機雷戦艦艇の代替えはできない。これに加え、米国の対機雷戦艦艇の能力低下を考慮すれば、対機雷戦事象発生時の米国の日本に対する期待は益々大きくなるものと軍事的合理性の観点から判断できる。

おわりに

　中国は、世界最大とも指摘されている海軍の海上戦力の急速なる近代化と同時に対機雷戦を含め水上戦闘艦艇の量産を進めている[26]。

　一方において、日本の対機雷戦能力は、これまでも米国をはじめとする他国から高く評価されているが、専門的対機雷戦艦艇数については、大幅に削減している。これに加え米国の対機雷戦能力の低下、特に唯一の専門的対機雷戦艦艇であるAvenger級が2024年には全艦除籍となり、新たな建造計画もない。2024年以降、仮に台湾海峡戦争などが発生した場合には、日本への期待がさらに高まることは想像に難くない。こうしたことを踏まえれば、2022年12月の安保三文書により敵基地攻撃能力を中心とするスタンドオフ能力の向上などが実行されているが、対機雷戦能力の向上についても日本の防衛のため、さらには台湾有事に対して抑止、対処するためにも取り組むべき課題であるといえる。

(2023/10/25)

＊この論考は英語でもお読みいただけます。
Have China’s Mine Countermeasures Capabilities Eclipsed Those of Japan and the United States?