映画表象とアフリカの安全保障

映像が形成するアフリカのイメージ

　1992年12月、米軍主導の統一タスクフォース（UNITAF）による対ソマリア「希望回復作戦（Operation Restore Hope）」は、メディアがモガディシュの海岸で待ち構えるなか展開され、上陸する海兵隊の姿が米国のゴールデンアワーに合わせて報道された[1]。米国のソマリア介入（1992年）はまさに「CNN効果」の典型である。世論は内戦下で人道危機にあえぐ人々を映すテレビに突き動かされ、米国の外交政策は米軍のソマリア派兵を選んだ[2]

　対アフリカイメージはいかに形成されてきたか。映像は人々にイメージを植え付け、世論に影響を及ぼし、外交や内政に作用することもある。各国政府や国際組織がこのような効果を狙って映像をつかう[3]。また、アフリカ人は映画表象を通して何を伝えているだろうか。本稿では、ソマリアはじめアフリカの紛争をモチーフとした映画を通して考えてみたい[4]。

統一タスクフォース（UNITAF）としてソマリアの人道支援活動の保護などに従事した米軍海兵隊。国連PKO（UNOSOMⅡ）展開が決まり、撤退の準備中。（1993年）
UN Photo/Milton Grant

映画にみるアフリカの紛争・人道危機

　「アフリカ＝紛争」というイメージを確立した映画の一つが『ブラックホーク・ダウン』（2001）であろう。ソマリアの人々を救うべく派兵された米軍が、1993年にソマリア内戦の主要当事者アイディード将軍捕獲作戦に失敗した。ヘリコプターを撃墜された若い米軍兵士らが首都モガディシュで死闘した事実に基づく作品である。社会派作品をも得意とするリドリー・スコット監督による映像はダークな色彩と再現された戦闘シーンが相まって強烈なインパクトがある。

　実際、墜落したブラックホークを操縦する兵士の遺体がモガディシュ市内を引き回される映像が全米に放送された。この映像もまた、「自分たちの兵士がなぜこのような僻地の内戦で死ななければならないのか」「国連は何をしているのか」といった世論を形成した。『ブラックホーク・ダウン』はメディアと世論に押されて米国がアフリカに介入した帰結について教訓を伝えるものでもある。

　『ホテル・ルワンダ』（2004）でも、ジェノサイド下のルワンダに展開する国連PKO、それを支援するフランス政府、そして国連の無力感が、主人公のホテル支配人ポール・ムセサバギナの「人道的行動」と対比される。映画にも登場するキャラクターで当時の国連PKO司令官だったカナダ軍人ロメオ・ダレールは、帰国後自殺を図るも生還し、国会議員としてカナダの外交政策にも携わった[5]。

　これらの作品で批判された国連は、コフィ・アナン事務総長時代からパブリック・ディプロマシー[6]に力を入れ、『ザ・インタープリター』（2005）では初めて国連本部内での映画撮影を許可した。アナン事務総長は、セレブリティを国連機関の大使に任命するなど、文化コンテンツ活用に長けていた。国連広報局が“Film Projects”を展開したほか、日本含む各国で国連難民高等弁務官事務所（UNHCR）が難民映画祭を毎年開催している[7]。『ザ・インタープリター』は架空のアフリカ国家で起こる反政府活動や国連総会演説にやってくる首相暗殺計画、ニューヨークに住むディアスポラ（離散家族・コミュニティ）を絡めたサスペンス映画だが、ストーリーが戦争犯罪や国際刑事裁判所（ICC）と結びつけられており、フィクションながら脆弱な「アフリカ」国家の紛争と人道危機がモチーフになっている。

　アフリカの紛争に対するグローバル経済のネガティブなインパクトを扱ったのは『ブラッド・ダイヤモンド』（2009）だ。シエラレオネなど西アフリカにおける内戦で紛争当事者の資金源となった「紛争ダイヤモンド」は2000年代前半に国際問題となった。イメージが命の宝飾業界は、「キンバリー・プロセス」を制定した。世界で流通するダイヤモンドがアフリカの紛争と無縁であることを証明する制度である。『ブラッド・ダイヤモンド』はフィクション映画でありながら、ダイヤモンドとアフリカの内戦の血なまぐさい関係というイメージを確立し、現在のSDGs（持続可能な開発目標）やCSR（企業の社会的責任）の端緒となった。

外交・防衛政策の正当化ツールとして

　映画を娯楽・芸術作品としてだけでなく、自国の防衛・外交政策の一環ととらえている代表格は中国である。中国は抗日映画・ドラマなど、プロパガンダとして映像作品に力を入れてきた[8]。近年、人民解放軍が国連PKO要員としてアフリカで活躍する映画が制作されている。『奪還—ホステージ』（2018）はその一例だ。中国は冷戦終結後に国連PKOが量的拡大・質的拡張をする中でも内政不干渉原則に照らして国連安保理決議の採択や自国軍の参加に消極的であった。それが、2000年代以降、中国の軍事・政治・経済的なアフリカ関与が徐々に強まり、2008年開始の国連AUダルフール合同ミッション（UNAMID）以降、アフリカのPKOに1000人規模で参加するようになった。実際、常任理事国で要員を積極的に提供しているのは中国のみであり、南スーダンでの武力衝突では自国のPKO要員に犠牲がでても撤収せず展開を続けた。国連PKO予算でも現在は第二位の提供国である。映画はこのような対アフリカ戦略を下支えする対内広報に一役買っているといえよう[9]。

南スーダンの村でパトロールを行う中国の国連南スーダン共和国ミッション（UNMISS）部隊（2021年） UN Photo/Gregorio Cunha

　韓国では『エスケープ・フロム・モガディシュ』が2021年夏に韓国で350万人を動員するスマッシュヒットとなった[10]。政府肝いりの作品ではないが、文在寅政権下の親北的な雰囲気の中で作られたことは確かである。韓国と北朝鮮両国の「悲願」であった国連加盟にアフリカ票が不可欠であったこと、対アフリカ援助に先んじていた北朝鮮の自負などが描かれている。内戦がぼっ発した1991年のモガディシュで国外退避に奔走する在ソマリア韓国大使館員の実話に基づいている[11]。この映画の真のテーマは「南北融和」だ。なぜなら、韓国大使館員は在ソマリア北朝鮮大使館員と協力してモガディシュからの脱出を図り、両者に心理的一体感が生まれるプロセスを描いているからだ。しかも、（ソマリアを独立前に統治していた）イタリア政府が用意した救援機でケニアに脱出後、両者は一言も交わせないまま自国政府のバスにのせられていく。心を通わせた両国の大使館員が国家によって引き裂かれるエンディングは、ソマリア内戦がどうなったかなど記憶のかなたに吹っ飛ぶインパクトである。

　米国の映画でソマリアが再び素材になるのは海賊問題である。2000年代半ば、アデン湾では民間タンカーがソマリア海賊に襲撃される事件が相次ぎ、NATOやEU、各国海軍、日本の海上保安庁・自衛隊も参加して対処活動が続けられている。『キャプテン・フィリップス』（2013）は、2009年に米国船籍のタンカーがソマリア海賊に襲撃され人質となった船長の実話に基づく。『ブラックホーク・ダウン』と違い、今度はソマリアが民間セクターにとっての脅威であり、国際対処すべき事案であることを印象付けた。

欧州の国内問題としての難民

　アフリカの紛争は欧州への移民を大量に生み出した。受入国社会の葛藤を描いたのが『Nice People』（2015）である。スウェーデンのドキュメンタリーで、ソマリア難民と地方都市コミュニティとの関係が主題だ。2017年UNHCR難民映画祭の上映作品でもある。スウェーデン人監督がウィンタースポーツ「バンディ」のソマリ人チームを結成し、国際大会に出場するまでを描く。興味深いのは、作品内で語られるスウェーデン社会におけるソマリア難民の立ち位置だ。ソマリ・コミュニティは孤立しがちで、スウェーデン人側も自分たちのコミュニティに入り込む難民と交わらない。米国やトルコ、アフリカの近隣諸国もソマリア難民を多く受け入れているが、『Nice People』は北欧・欧州諸国の難民の受け入れが社会にもたらす現状を可視化したといえる 。[12]。

自ら語りだすアフリカ

　それでは、アフリカの人々・国家は映画を通じて何を語っているか。これまで基本的に外から表象されるばかりだったソマリアにも変化がみられる。

　ジブチ郊外に暮らす家族を描いた『The Gravedigger’s Wife』はソマリア初のアカデミー賞国際映画賞（旧外国語映画賞）出品作品で、トロント国際映画祭で受賞（The Amplify Voices Award）したほか、カンヌ国際映画祭では「批評家週間」作品に選出された。アカデミー賞の最終ノミネート作品には残らなかったが、2021年のパンアフリカン映画祭ではグランプリに輝いた。

モガディシュ北西の都市に展開するAMISOMジブチ部隊。1990年代半ばに国連PKOが撤退後、ソマリアには2007年からアフリカ連合（AU）ソマリアミッション（AMISOM）が展開している。（2012）
UN Photo/Stuart Price

　この映画はソマリアから16歳でフィンランドに移住した作家・映画監督ハダル・アイデルス・アフメドの作品だ。監督はソマリ人キャストとソマリ語にこだわり、いつも「無情で暴力的」に描かれるソマリアに疑問を呈している[13]。本作はソマリア、フランス、ドイツ、フィンランドの会社による共同制作ながら、ソマリ・ディアスポラが自ら語る映画といえる。『Nice People』しかり、アフリカに関する映画が北欧及び欧州資本で制作されることは少なくなく、こういった作品に芸術性だけでなく社会的意義を見出す素地があるのも、アフリカと歴史的経緯や人の移動が顕著な欧州の特質である。なお、ソマリアでは2021年9月、一時は武装勢力の拠点として使われていた映画館が内戦ぼっ発後初めて再開したとも報じられている[14]。

　他方、映画の上映禁止など国家による文化規制の例もある。ケニアで2021年9月にLGBT映画の上映が禁止されたのはその一例だ[15]。『ホテル・ルワンダ』の主人公ポール・ムセサバギナがルワンダでテロリズム他の容疑で懲役25年の判決を受けたのも、この映画・原作が世界中で知られたからこその皮肉ともいえよう。ムセサバギナはジェノサイド後にベルギーへ亡命し、その後米国で永住権を得たが、カガメ政権に批判的で反政府活動の支援者でもあった。2020年、ムセサバギナがブルンジへ渡航しようとしたところドバイで拘束され、ルワンダに運ばれたと報じられている[16]。ムセサバギナの「人道主義者」としての国際的なイメージは映画で形成されたが、ルワンダ国内では彼に対し批判的な意見もあるとされる[17]。ジェノサイドから復活を遂げIT立国とも称されながら、監視社会で強権的とも国際社会から批判されるカガメ政権による見せしめではないだろうか。

映画でも遠いアフリカと日本―TICAD8を見据えて

　日本には是枝裕和監督の『誰も知らない』『万引き家族』をはじめ、社会問題に切り込み、国際的にも人気の作品がいくつもある。しかし、アフリカの紛争と日本との接点を主題とした映画はほぼない。ここに日本の対アフリカ認識、日本社会とアフリカとの距離、そして日本のパブリック・ディプロマシーに限界を感じざるを得ない。例外として、2015年公開の『風に立つライオン』（三池崇史監督）はアフリカを主題とした作品である。ケニアで医療に従事した日本人医師・柴田紘一郎をモデルとし、主人公と少年兵との交流が描かれている。

　日本政府は今年8月にアフリカ連合（AU）・国連と第8回東京アフリカ開発会議（TICAD８）を共催する。今回は会場をチュニジアに移し、再びアフリカ大陸で開催されるうえ、2019年8月のTICAD7「横浜宣言」では「平和と安定の強化」が三本柱の一つとなった[18]。「なぜ日本がアフリカの紛争に関与するのか」という問いを考え、日本がアフリカをどう認識しているのか伝えるうえで、パブリック・ディプロマシーは重要である。

　各国は文化支援に日本の何倍もの予算を費やしており[19]、「映画大国」フランスでは、映画の「鑑賞教育」が学校で行われているという。「フランスの国立映画センター（CNC）は、映画鑑賞力を育成するという目的のもと、小学校、中学校、高校と協力して、生徒に見せる映画プログラムを学校教育に組み込んでいる」[20]。映画鑑賞教育や映画制作支援など、映画表象を通じた平和構築も可能であろうし、今後、アフリカ人が自ら発信する映画の共同制作や配給も「アフリカ＝紛争」だけではないイメージの構築につながるだろう。アフリカに関する映画には紛争や人道危機、貧困だけでなく文化の多様性や歴史、自然を取り上げた作品も多い。「そもそものアフリカを知る」うえでアフリカの映画表象に焦点を当てるのも一案ではないだろうか[21]。

(2022/02/24)