アメリカのニューライト（新たな右派／新右翼）は、リベラルに対抗するだけでなく、戦後の「保守本流」を形成してきた従来の右派インテリ層からも主導権を奪取せんとしてきた共和党内外の思想潮流である。彼らは第二次トランプ政権の現在、論壇やシンクタンクで一定の影響力を確立するに至っている。内部にさまざまな潮流を抱え、けっして一枚岩ではないニューライトだが、左右のエスタブリッシュメントに対して反旗を翻し、求心力を保持してきた¹。この反エスタブリッシュメントという方向性によって、ニューライトのインテリ層は、共和党MAGA派の支持層に共感の念を示し、場合によってはその代弁者であろうとしてきた。

もちろんMAGA派とニューライトは、重なる部分はあっても同じものではけっしてない。先ごろ来日したニューライトの一角をなすポスト・リベラルの知識人、パトリック・デニーンが朝日新聞のインタビューのなかで「労働者層、テック右派、そして私のようなカトリックのポスト・リベラルなどによる、奇妙な連合が生まれようとしている²」と発言しているとおり、呉越同舟とは言わないまでも、当事者が奇妙であると言う程度に、「トランプ連合」はさまざまな要素を含んでいる。とくにMAGA派の有権者とニューライトのインテリ層は、トランプをめぐって同じ「熱」を共有する場面がこれまで多かったとはいえ、トランプへの支持をめぐっては、知識人には知識人の思惑があり、なによりも知識人界隈の内部の戦いがある。

ニューライトがトランプの影響力の拡大と定着のなかで地歩を確立してきた現在、右派の知識人のなかでは直近の出来事をめぐっていくつかの新しい動きが観測される。本稿ではその中から特に二つの点に焦点を当てたい。

一つは、イスラエルとの共同によるアメリカのイラン攻撃をめぐって顕在化した、トランプに対する評価の変化である。ニューライトの一部によるトランプからの離反はすでに知られているところであり、MAGA派の有権者にも大きな影響力を及ぼしてきたタッカー・カールソンがトランプ批判に転じていることは、日本のメディアでも報道がなされている。カールソンだけでなく、ニューライトからは他にもトランプを明確に批判する声が出始めている。ただし、他方では従来の「保守本流」を成す右派の知識人の中からイラン攻撃をめぐってトランプを評価する声もあがっており、今後のさらなる長期的動向は今なお不明ながら、右派の言論界は主流と傍流という色分けでは単純に語れない状況がますます強まっている。

もう一つには、反ユダヤ主義的傾向を帯びる極右主義を許容するかをめぐって、右派のインテリ層内部が静かに揺れている点に注目する。たとえば、右派におけるフラッグシップ・シンクタンクを自認してきたヘリテージ財団は、ケヴィン・ロバーツが会長に就任して以降、親トランプのシンクタンクとしてその姿を大きく変えてきた。しかし後述するように、昨年の秋、これもタッカー・カールソンが関係するが、どこまでのニューライトを受容するのかをめぐって、対立が生じた。その結果、引き続き劣勢を強いられている反トランプ的右派の潮流に人材が流出する事態が生じている。

アメリカのイラン攻撃以降、右派の論壇においてこの攻撃を肯定的に論じてきた者の一人が『ナショナル・レヴュー』誌の編集長であるリッチ・ローリーである。『ナショナル・レヴュー』とローリーと言えば、2016年の年頭に反トランプの特集を組んだものの、同年11月のトランプの大統領選勝利から翌年の第一次政権発足以降は、軌道修正に努めたことで知られる。2019年にローリーはナショナリズムを擁護する著作を出し、『ナショナリズムの美徳』を書いたヨラム・ハゾニーたちが掲げる国民保守主義（ナトコン）と平仄（ひょうそく）を合わせた。ローリーはその本のなかで、「アメリカを再び偉大にしよう」と掲げた点で、レーガンはトランプと同じヴィジョンを共有していたとまで書いた。

だが、主流としてのプライドを捨てるかのようなローリーの軌道修正の試みも、2021年1月6日の連邦議会襲撃事件によって躓くことになった。事件後にローリーは、「保守はトランプに賭ける以外の選択肢はない」と2016年の大統領選挙前に主張した親トランプの知識人、マイケル・アントンに矛先を向けるかたちで、アントンが目をつぶったトランプの「人格の欠陥」のゆえに、トランプは最後の最後に大統領の職を台無しにしてしまったと批判した³。

このようにトランプ評価をめぐって過去に二転三転を繰り返してきたローリーだが、第二次トランプ政権の現在、とくに今年に入ってのイラン攻撃以来、彼のトランプ評価はうなぎのぼりである。

イランがアメリカの地政学的なパワーに対して挑戦をしかけているとみなすローリーだが、3月20日付の論考で、「孤立主義を採る右派（The isolationist right）は、トランプ大統領がイスラエルを代弁してイランとの戦争を始めたと主張しているが、仮にそうだとすれば、大統領は外国勢力の手先ということになるだろう。しかしそうした物言いは、民主党や主要メディアが第一次トランプ政権の際、トランプはロシアの手先であると言い立てたのとまったく同じである」と彼らを批判した⁴。さらにローリーは、「ドナルド・トランプほど徹底して、他人の指図を受けない男（his own man）はいない」と書いた。ローリーの主張に従えば、トランプは1980年代からイランに対する好戦的な発言を続けてきたのであり、いかに矛盾したことを最近言ったとしても、イランの指導者たちの殺害と兵器の破壊は彼が本心から望んだことである。ネタニヤフ首相に唆されたと言い立てている孤立主義を採る右派のある一派は、自分たちがこれまで高く買ってきたトランプ大統領が、中東での戦争を始めたことを受け入れることができていないだけなのである。

ローリーは、「孤立主義を採る右派のある一派」という言い方にとどめ、名指ししていないものの、投稿のタイミングから考えて、前日の3月19日にオンライン誌『アンハード』で発表されたソーラブ・アマーリの論考「トランプは期待したような人物ではまったくなかった―彼の欠陥はついに破局的なものになった」を念頭に置いていると推測できる⁵。アマーリは、日本でも著書の『暴政株式会社』が邦訳刊行されているが、2022年に創刊されたオンライン誌『コンパクト』の共同創刊者のひとりとして、精力的に活動しているニューライトの知識人である。2022年3月31日、ワシントンDCで『ザ・アメリカン・コンサーヴァティヴ』誌と、政治団体の「アメリカン・モーメント」が主催した、ウクライナ・ロシア戦争へのアメリカの介入に反対するカンファレンスにも、アマーリはJ・D・ヴァンスらとともに参加していた。

ローリーとは対照的に、イラン攻撃をきっかけとして、アマーリはトランプ批判に転じた。アマーリによれば、トランプは2016年の共和党内の予備選挙で、ジョージ・W・ブッシュ政権が開始したイラク侵攻を「大きな、とんでもない間違い」だと批判し、超党派のタカ派たちが総額で8兆ドルの戦費を中東に注ぎ込んできたと非難した。それにもかかわらずトランプは、今やイスラエルと組んで、人びとがまったく望んでいないにもかかわらず、イランへの侵略を始めたと批判した。アマーリは、これまでの反省をこめて、トランプについて以下のように論評している。

「トランプと良好な関係を保ってきたわれわれのあいだで、人格的な徳の欠如に目をつぶるために―わたしもしばしば使ってきた表現だが―彼の『動物的な本能』を称賛してきたのは、あまりにも安易だった。もちろん健全な本能は、リーダーシップの一部である。しかし人格（character）と賢慮（prudence）という重しがなければ、そうした本能は、あらぬ方向にそれてしまうかもしれないし、それがどんなに愚かなものであっても、ささやかれた甘言に影響されてしまうかもしれないのである。」

末尾で記されているささやきは、アマーリにとってネタニヤフのものであるだろう。ローリーが「他人の指図を受けないトランプ」と書いたのは、まさにこうしたアマーリのような批判に真っ向から反論するためであると容易に想像できる。3月20日の論考のあとも、ローリーは3月末から4月にかけて引き続き論陣を張り、「みなさんがご存じのように、われわれは何年もトランプ大統領と考えを異にしてきた。しかし、彼はイスラエルの手先であるとか、闇の勢力から身の安全を脅迫されているとほのめかす孤立主義を採る右派の悪意ある嘘からは、よろこんで彼を擁護したい」（3月24日⁶）と書き、トランプ大統領をアメリカ政治史上もっとも不屈の精神をもつ者のひとりであると賞賛した（4月28日⁷）。

極めつけは、4月30日の論考「新たな反トランプたち（The New Never Trumpers）」である⁸。この論考では、タッカー・カールソンとソーラブ・アマーリのふたりの画像つきで、明確に両者を名指しして批判をおこなっている。

ローリーが言いたいことは実にシンプルである。カールソンもアマーリも、トランプがイラン攻撃を開始したことにかこつけて、彼の人格を今さらながら問題視しているが、そんなことは最初からわかっていたことではないか、ということである。とくにアマーリにたいしてローリーは、どうやら最後に笑うことになったのは、デイヴィッド・フレンチのようだと皮肉たっぷりに書いた。かつて『ナショナル・レヴュー』に在籍していたフレンチは、宗教保守の一人としてトランプの人格を問題視したが、フレンチのような保守的自由主義の立場ではリベラルとの文化戦争に勝ち抜くことはできないと批判することによって、右派論壇のなかでニューライトとして頭角を現したのがアマーリだった⁹。なお、フレンチはその後、ローリーとは異なり反トランプの立場を貫いて2019年に『ナショナル・レヴュー』を離れ、同じく『ナショナル・レヴュー』を去ったジョナ・ゴールドバーグらが創刊した、反トランプのオンライン誌『ディスパッチ』に移籍した。現在は『ニューヨーク・タイムズ』紙のコラムニストを務めている。

ローリーに言わせれば、2015年の6月、トランプがトランプタワーで出馬の記者会見をするためにエスカレーターで降りてきたときには、礼儀正しく、私利私欲のない人物だったにもかかわらず、その後に彼の人格が急変し、自分たちの批判を裏づけるような人間になったと信じろということなのか、ということだった。答えはもちろんノーである。ローリーは言う、「トランプは、これまでもトランプだったのであり、これからもトランプであり続けるだろう」。

トランプ大統領の人格をめぐるやりとりに限れば、ローリーによるカールソンとアマーリへの痛烈な批判は、まったくもってそのとおりであり、ぐうの音も出ないものである。ただ、ウィリアム・Ｆ・バックリー・ジュニアら、きら星のごとき保守たちが創刊した老舗『ナショナル・レヴュー』の権威も、トランプに翻弄されたこの10年あまりですっかり色あせてしまっているなか、ローリーの批判は渾身の自虐という感がないわけではない。

いずれにしても、第二次トランプ政権におけるイラン攻撃は、孤立主義的傾向を色濃く有するニューライトの一部インテリ層をトランプ大統領から離反させている一方、それがどのような理由に基づくのであれ、介入主義堅持を支持する従来の右派知識人にトランプを評価させる契機ともなっている。総じて、親トランプ対反トランプという従来の単純な線引きがますます難しい状況を、右派の知識人のなかに生み出している。

右派のインテリ層内部にどのような新たな線引きをするのかをめぐっては、別の角度からも昨年以来、これまで以上に混迷が顕在化している。2000年代末から2010年代初頭にかけてのオルトライトの形成と展開からの潜在的な課題として浮上している、極右主義をめぐるゲートキーピングの問題である。そのきっかけをつくったのも、タッカー・カールソンである。

2025年10月28日、カールソンは自分のポッドキャストに、若き極右の活動家であるニック・フエンテスをゲストとして出演させた¹⁰。敵はむしろ既存の保守であると公言するフエンテスは、この登場回で自分自身の生い立ちを話すとともに、白人はアメリカのなかで特別な遺産（ヘリテージ）というべき存在であると主張した。そのうえでフエンテスは、好戦的なネオコンやイスラエルの特徴は、ユダヤ人のアイデンティティと無関係ではないという持論を番組のなかで展開した。公共的な場で語ることのできるぎりぎりの線を守って語ったフエンテスだが、グロイパーズと呼ばれる彼を支持するコアなファンには、反ユダヤ主義の彼の真意が十分に伝わる内容だったと言える。

フエンテスをポッドキャストのゲストに呼んだということで、カールソンには即座にネット上で批判が寄せられる事態となったが、同年10月30日、本稿の冒頭でも触れたとおり、現在では親トランプのシンクタンクとなったヘリテージ財団のケヴィン・ロバーツが、SNSをつうじてカールソン擁護のメッセージを発信したことで、事態は一段と大きなものになった。ロバーツは、キリスト教徒は反ユダヤ主義をとらずとも、イスラエルという国家を批判することは可能であると述べるともに、カールソンのことをヘリテージ財団の親しい友人と呼び、彼を攻撃する「悪意のある連合（venomous coalition）」が分裂の種をまいていると主張した¹¹。

カールソン擁護の立場をSNS上でロバーツが表明したことを受けて、ヘリテージ財団の内部から強い異論が噴出した。財団の特別フェローの立場にあったクリス・デミュースが、即座に同財団を去った。デミュースはアメリカン・エンタープライズ研究所の所長などを歴任した人物であるが、国民保守主義の母体となっているエドマンド・バーク財団の名誉会議議長の職にあり、ナトコンをリードするイスラエルの知識人、ヨラム・ハゾニーと近い立場にある¹²。

こうした事態を受けて11月5日、財団の関係者が参加したミーティングの場でロバーツは、みなさんを失望させてしまったと謝罪をおこなった¹³。「悪意のある連合」という表現が、ユダヤ人の同僚や友人たちにとって、まったく不適切なものであったと釈明がなされた。また、事態が深刻化したあと、上述のハゾニーがイスラエルからワシントンDCを急遽訪れ、助けを申し出たことも、ロバーツの口から語られた。なお、ハゾニーは2026年5月にヘリテージ財団が選出した4人の新任理事の一人になっている¹⁴。

冒頭のロバーツの説明に引き続く質疑応答の時間に、ロバーツの辞任を求める声は（限りなくそれに近い厳しい意見はあったが）出なかったものの、財団としてのカールソンとの関係と、カールソンとの個人的な関係との間に違いを設けようとするロバーツの姿勢には、何人もの質問者から疑問が出された。カールソンのネット上の番組は「奇人の避難所（lunatic asylum）」となってしまっており、「アイゼンハワー大統領は隠れコミュニスト」であるという陰謀論的主張をかつて展開したジョン・バーチ協会や、KKKのデイヴィッド・デュークを右派陣営から切り離したバックリー・ジュニアのように、カールソンを「キャンセル」すべきという趣旨の発言も聞かれた。こうした発言が端的に示しているように、プロジェクト2025のとりまとめの中心を担い、いまや親トランプのシンクタンクへと大きく変貌を遂げたヘリテージ財団だとしても、許容できる要素と許容できない要素があり、許容できない要素こそ反ユダヤ主義を含む極右主義であることが明るみに出された場面だった。

ロバーツが会長職をおりることにはならず、彼の説明と謝罪をもって一応の落ち着きを取り戻したヘリテージ財団だったが、この件の後、財団の変化を受け入れられない人びとの流出は続くことになった。12月22日付で、マイク・ペンスが設立したシンクタンク「アドバンシング・アメリカン・フリーダム（AAF）」に、ヘリテージ財団からジョン・マルコム（John Malcolm）、リチャード・スターン（Richard Stern）、ケビン・ダヤラトナ（Kevin Dayaratna）の3名を含む13名が移籍することが、AAFによって発表された。2021年に設立されたAAFは、シンクタンクと呼ぶにはかなり小規模な政治団体であり、ヘリテージ財団からの移籍者を受け入れるには多額の資金が必要だった。

『ディスパッチ』によれば、AAF の会長であるティム・チャップマン（Tim Chapman）と理事長の職にあるマーク・ショート（Marc Short）は、900万ドルの寄付金獲得目標を掲げ、最終的に目標を大きく上回る1500万ドルの寄付の確約を各方面から得た¹⁵。同誌の取材に答えて、ペンスは「AAFは保守主義運動のアンカー（錨）としての役割を果たしており、左派および隆盛してきた右派ポピュリズムがもたらす混乱の前に立ちはだかってきた」と語った¹⁶。同記事によれば、ペンスは「AAFの急速な成長は、人物よりも原理原則（principles）に重きを置くAAFのような組織が保守の運動のなかで必要とされていることを示している」とも述べたという。

このように独自の存在感を発揮しつつあるようにみえるAAFだが、『ディスパッチ』は本稿で先にも触れたように、中立的なメディアではなく、トランプ大統領と彼のもとで影響力を拡大してきたニューライトにきわめて批判的なオンライン誌であるという点には注意が必要である。2026年6月2日付でこの記事を書いているのは、チャールズ・ヒル（Charles Hilu）である。ヒルは、『ナショナル・レヴュー』と『ワシントン・エグザミナー』誌でインターンを経た後、2024年から『ディスパッチ』で記者として活動を始めた若い右派のジャーナリストである。ヒルは、自由貿易や移民の受け入れに肯定的な立場を表明する保守の宣言、「フリーダム・コンサーヴァティズム（Freedom Conservatism）」に署名をしているひとりでもある¹⁷。

それゆえにこの記事は、親トランプのシンクタンクになったヘリテージ財団からの脱出者をかくまう避難所としてのAAFへの期待の表明としての側面が色濃い。ただ、そうであるがゆえに、反トランプの右派の潮流の中で持たれているAAFへの期待を逆説的に推し量ることもできる。とはいえ、そのポテンシャルは現状では未知数である。

ドナルド・トランプに時に賭け、時に失望し、大筋において翻弄されてきた右派の知識人たちであるが、再編の動きは終わりを知らない。人格と原理原則をめぐる対立と模索は、ポスト・トランプを視野に入れつつ、現在進行形で続いているのである。

（了）