太平洋島嶼地域においては、日本語教育と日本文化紹介に対するニーズはあっても、いまだ十分な支援体制は整っていません。ODAの一環として、青年海外協力隊による支援体制を備えた地域もありますが、ODA対象外のグアム、サイパンなど北マリアナ地域では、日本人観光客による外貨収入が大きく、現地に高いニーズがあるにもかかわらず、適切な対応がなされていません。さらに、近隣のミクロネシア諸国から、大勢の人が自由に就労できるグアム、サイパンに出稼ぎに
来ています。
本事業では、日本語教育のニーズの高い北マリアナ地域を中心に、適切な日本語教育と日本文化紹介の支援システムの研究・開発を行いました。この作業には、現地教育機関との連携の下、ベテランの安達幸子教員が携わりました。安達教員はまた、学校の休暇を利用して、ポリネシア諸国（サモア、ハワイ、米領サモア）、ミクロネシア諸国（パラオ、マーシャル諸島、ミクロネシア連邦、グアム）を訪れ、各国の日本語教育の実態の把握に努め、太平洋の他の島嶼国での支援モデルを確立するための研究を行いました。
安達教員は、1999年にはマリアナ教育省の依頼を受け、マリアナ諸島の全学校を結ぶインターネットを利用した日本語教育の開発に携わっています。また、日本とマリアナ諸島間の民間交流事業やコミュニティの日本文化理解活動にも積極的に参加し、サイパンの日本語教育のみならず日本理解全般に大きな役割を果たしてきました。
最終年度には、名古屋外国語大学のカッケンブッシュ・知念寛子教授が中心となって同大学大学院生レベルの学生を9人派遣し、日本語教育実習を行いました。
この教育実習は、今後、名古屋外国語大学に引き継がれる予定です。ニーズがありながら日本語教育専門家が少ないマリアナ諸島において、安達教員は、現地教育関係者にその指導力を高く評価されました。同教員は、3年間の助成終了後も、現地の教育省の依頼を受け、日本語教育を継続する予定です。さらに、北マリアナ諸島教育省の要請により、ビデオ、インターネットを
利用した遠隔教育による日本語コースの開発も継続されます。本事業は、3年の助成が終了しても、多くの可能性を残して地元の教育省に継続されることになりました。