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　2019年末に中国武漢から始まった新型コロナの流行により、多くの国で緊急事態の宣言やロックダウンが行われ、世界中で働き方が大きく変わることとなった。ロックダウンにより外出制限が行われ、また、緊急事態宣言により外出自粛が促されたため、多くの国でビジネスを継続するためにテレワークが一般化した。テレワークは、組織内部のネットワークをインターネット側にさらすリスクもあるため、政府機関等は導入に慎重であったが、コロナ禍で出勤ができない以上、背に腹はかえられなかった。各企業や行政機関では、テレワークを実施するために、VPN(仮想専用通信網)を構築することによって、家庭や組織外からインターネットを経由して組織内の専用ネットワークにアクセスする場合においても一定の安全性を確保することにした。

　このようなIT利用の変化を、サイバー攻撃者も見逃すはずはなく、2023年頃から「ネットワーク貫通型」と言われるサイバー攻撃が増加している[1]。この「ネットワーク貫通型」攻撃は、図1のように、テレワークの増加によって設置された外部から組織内へのアクセスルートを利用して、インターネットとの間のセキュリティの防御壁を突破して標的組織に侵入を図る攻撃である。