笹川平和財団では、東京大学大学院総合文化研究科・川島真教授、早稲田大学理工学術院・北野尚宏教授、科学技術振興機構・大西康雄特任フェローの監修を受けて、中国の対外支援および投資等のデータを収集して分析を行い、それらデータを地図上に可視化して公開した。地図アプリを見れば、中国の対外投資の傾向をイメージとして捉えることができる。本公開フォーラムでは、中国の対外投資のデータから中国の対外投資の傾向／特徴を分析し、その含意について議論する。
2020年度第4回となる公開フォーラムでは、高原明生東京大学教授、諏訪一幸静岡県立大学教授、小原凡司笹川平和財団上席研究員が、コロナ禍によって厳しさを増した米中対立に対して米国バイデン新政権の誕生がどのような影響を及ぼすのか、主として、中国がどのように認識しているのか、どのように対応しようとしているのかについて議論しました。なお、講演で使用している資料はこちらからご覧下さい。
2020年度第3回となる公開フォーラムでは、高原明生東京大学教授、江藤名保子JETROアジア経済研究所副主任研究員、小原凡司笹川平和財団上席研究員が、コロナ対策の成果やマスク外交等を通じて中国がいかに国際社会における影響力を向上させようとしたか等について、江藤論文で取り上げられた「話語権」をキーワードに議論いたしました。なお、講演で使用している資料はこちらからご覧下さい。
2020年度第2回となる公開フォーラムでは、高原明生東京大学教授、加茂具樹慶応義塾大学教授、小原凡司笹川平和財団上席研究員が、コロナ対策の成果発信やマスク外交、さらには香港問題などを含めて、中国の強硬な対外姿勢あるいは主張が目立つと言われる中で、中国の対外姿勢をどのように捉えるのか、中国の政策決定過程にどのような変化が生じているのか等について、加茂論文で取り上げられた「統一的領導」をキーワードに議論しました。 なお、講演で使用している資料はこちらからご覧下さい。
2020年度、SPF China Observerは、新型コロナウイルスが中国の政治、経済、社会、外交、安全保障、さらに米中政治戦および国際秩序に及ぼす影響について、各領域における専門家による分析論考をWEBサイト上で発信してきました。今後、新型コロナウイルス感染拡大後の情報発信の在り方を踏まえ、これまで論考として発信してきた分析を議論によってさらに深め、その内容をオンラインで広く社会に発信していく予定です。
第1回目のオンラインセミナー[2020年7月27日（月）開催]は、⾼原明⽣東京⼤学公共政策⼤学院教授をお招きし、新型コロナウイルス関連の分析として発信した各論考を基に、中国の政治、経済、社会、外交、安全保障各領域の状況を関連付けて分析、考察する意義について、小原凡司上席研究員と議論しました。なお、講演で使用している資料はこちらからご覧下さい。
2019年9月4日、公開フォーラム「SPF China Observer －中ロ軍事協力の意義－」を開催しました。2019年7月24日に、中国が4年ぶりとなる国防白書を発表しました。中国が米国に対する対決姿勢を固めたのです。 ただし中国は、米国対国際社会の構図を描こうとし、他国との連携強化を図っています。なかでも、中ロ関係は 特別です。両国は軍事協力を深めるとしており、7月23日には両軍機による合同パトロールも行われました。 日本周辺の安全保障環境にも大きな影響を及ぼす中ロ軍事協力とはどのようなものなのか。 ロシアと中国の軍事・安全保障の専門家である、東京大学先端科学技術研究センターの小泉悠・特任助教と 笹川平和財団の小原凡司・上席研究員が議論しました。
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笹川平和財団は7月24日、SPF China Observer 公開フォーラム「ー米中新冷戦？中国の本音ー」を笹川平和財団ビルの国際会議場（東京・港区）で開催した。パネリストとして、東京大学大学院総合文化研究科准教授の阿古智子氏、笹川平和財団上席研究員の小原凡司氏、慶應義塾大学総合政策学部教授の加茂具樹氏、静岡県立大学国際関係学部教授の諏訪一幸氏、ジェトロ・アジア経済研究所上席主任調査研究員の田中修氏ら6人が出席した。
このフォーラムでは、米中貿易戦争や米中ハイテク戦争とも言われる米中の対立関係は、経済だけでなく安全保障の問題も含み、さらに市場のブロック化は政治体制間競争の様相も呈し始めた状況下で、中国は何を求め、どのように行動しようとしているのかを、中国政治、経済、社会、外交・安保の専門家が持論を展開した。
2018年9月29日に笹川平和財団主催 公開フォーラムSPF China Observer「激動の中国を語る」を開催しました。論考集の発刊に際し、本公開フォーラムに論考執筆者を招き、激動の中国について議論しました。
笹川平和財団「中国の定点観測」プロジェクトは、「中国の台頭」によるパワー・シフトが生起していると言われる状況下、中国の対外戦略を理解し、今後の国際情勢の変化及びこれへの対処を議論する公開フォーラムを2018年3月6日に開催しました。
米国のシンクタンクであるCSIS（Center for Strategic & International Studies）で「チャイナ・パワー・プロジェクト」のディレクターを務めるボニー・グレイザー女史を招き、東京大学・高原明生教授及び笹川平和財団・小原凡司上席研究員と議論しました。
