事業の検索

SPFの一般事業、各基金の事業をキーワード、基本項目、重点支援分野（ガイドライン等）から検索することができます。基本項目のみ、重点支援分野検索のみ、また両方を組み合わせて検索することができます。

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重点支援分野（ガイドライン）を選ぶ（任意）

「一般事業と各基金の事業は、重点支援分野を定めた事業方針（ガイドライン等）に基づき事業を実施しています。
上記の「一般事業/基金」のカテゴリーから選択した項目を対象に、さらに事業方針から事業を絞り込み検索できます。

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事業方針（2008～）

1. 平和と安全への努力

1.1 安全保障・平和構築

1.2 非伝統的安全保障

2. グローバリゼーションの功罪への挑戦

2.1 市場と格差

2.2 人口移動に関わる問題

2.3 科学技術と社会

3. 特定地域の理解促進

3.1 米国との交流事業

3.2 中東との交流事業

ガイドライン（2000～2008）

1. 多元的価値観の共存に向けて

1.1 文明の諸問題に対する総合的理解の試み

1.2 地域共通問題に関する対話と交流

1.3 情報の共有と地球社会に向けての発信

2. 豊かな社会の創造と民間非営利活動

2.1 民間非営利組織、企業、公的セクター間の協力

2.2 民間非営利活動の機能強化と社会装置化

2.3 民間非営利活動に関する調査研究

3. 世界の中の日本とアジア

3.1 日本の構造変動と東アジア

3.2 東アジアの再生と経験の移転

3.3 世界経済システムの構築と日本・東アジアの役割

ガイドライン（1994～2000）

1. 世界的政策課題：揺れる国民国家と新たなる世界秩序の構築に向けて

1.1 揺れる国民国家と新たなる地球社会

1.2 開発と移行経済：東アジアモデル

1.3 地球環境

2. 激変する社会と相互理解：行動的ネットワークの推進

2.1 都市・町・村の国際ネットワーク

2.2 研究活動の国際化

2.3 日本語教育

3. 国際的視野における民間公益活動：社会的認識の向上と諸機能の活性化

3.1 民間公益活動に関する調査・研究

3.2 キャパシティ・ビルディング

3.3 社会装置化に向けての諸作業

4. 運輸・海事に係わる事業

4.1 会議・セミナー事業

4.2 人材育成事業

4.3 調査事業

4.4 サービス事業

ガイドライン（1989～1994）

1. 全世界的政策課題

1.1 経済と安全保障の相互関係

1.2 開発政策

1.3 環境保護

2. 人と情報のネットワーク

2.1 人物と情報の交流

2.2 地域研究

2.3 現代日本研究および日本語教育

2.4 民間公益セクターの活動強化

3. 草の根アプローチ

3.1 日本の地域の国際化

3.2 開発目的のNGOsの支援

4. 運輸・海事に係わる事業

重点支援分野1986～1989

1. 国際関係をめぐる諸問題

2. 途上国の国造り

3. 国際交流ネットワークの形成

4. 研究・教育活動の支援

5. 地域の国際化

6. 異文化社会とのコミュニケーション

7. 財団の基盤強化

プログラムガイドライン（2009～2013）

1. 海洋国家としての平和と連帯への協力

1.1 ミクロネシア地域の海洋管理

1.2 海洋安全に関わる連携と交流

2. 島嶼国の自立への協力

2.1 教育

2.2 医療・保健

2.3 情報共有

プログラムガイドライン（1999～2008）

1. それぞれの島社会の価値観や文化的アイデンティティを尊重した交流事業

2. ミクロネシア地域を中心にしつつ域内の調和を図るための事業

3. 遠隔教育事業を中心とした人材育成事業

4. 各種NGO、NPOとのネットワークの形成ならびにアジア諸国との連携を促進する事業

プログラムガイドライン（1988～1999）

1. 島嶼国と日本との相互理解を促進することを目的とした交流事業・共同事業

2. 日本並びに世界各国との協力による人材育成・教育事業

3. 情報通信ネットワーク事業

ガイドライン（2011～）

1. 人的交流と対話

2. 理解のための情報提供と環境整備

3. 社会経済発展のための協力強化

ガイドライン（1995～2011）

1. 21世紀の日中関係に向けた人材育成

2. 21世紀の日中関係に向けた相互理解の深化

3. 21世紀の日中関係への提言

4. 世界発信を準備する社会の醸成

事業分野（1994）

1. 人材交流

2. 調査・研修

3. 訪日視察

4. その他

事業分野（1992～1993）

1. 人材交流

2. 視察

3. 研修

4. その他

事業分野（1990～1991）

1. 人物交流

2. 人材養成

3. 文化活動

4. 調査・研究・開発および会議の開催

5. その他、基金の目的達成に必要な事業

ガイドライン（2009～2013）

1. 日本とアジア諸国間の交流促進

1.1 次世代リーダー交流

1.2 オピニオン・リーダーの招へい

2. 域内協力の促進

3. 重点地域への支援

3.1 CLMV諸国等への支援

3.2 南アジアとの協力基盤強化

ガイドライン（1992～2008）

1. 人物交流

2. 人的資源開発

3. 活動事業・政策に結びつく研究

ガイドライン（2009～）

1. 日本からの情報発信

2. 人物交流

3. 人材育成

4. 海洋安全保障に関する研究